| 1920年 |
1920年（大正9年） : 日本鋳造株式会社 創立 （資本金100万円） : 創業地 鶴見区末広町（JR鶴見線 浅野駅付近） |
| 1920年 |
当社は、京浜工業地帯の生みの親である浅野総一郎により、1920年に設立された鋳造会社です。 |
| 1920年 |
日本鋳造株式会社 創立 （資本金100万円） : 創業地 鶴見区末広町（JR鶴見線 浅野駅付近） |
| 1952年 |
1952年（昭和27年） : 新日本鋳造株式会社、商号を変更し日本鋳造株式会社に復帰 : 新資本金5,000万円 |
| 1952年 |
新日本鋳造株式会社、商号を変更し日本鋳造株式会社に復帰 : 新資本金5,000万円 |
| 1956年 |
1956年（昭和31年） : 一般鋳鋼品、鋳鋼ロールの生産開始 |
| 1956年 |
一般鋳鋼品、鋳鋼ロールの生産開始 |
| 1958年 |
1958年（昭和33年） : 日本鋼管川崎製鉄所よりプラグ類の生産販売業務を継承し、特殊鋳鋼工場を建設して生産開始 : 高周波電気炉500K新設、シェルモールド法を採用 |
| 1958年 |
日本鋼管川崎製鉄所よりプラグ類の生産販売業務を継承し、特殊鋳鋼工場を建設して生産開始 : 高周波電気炉500K新設、シェルモールド法を採用 |
| 1960年 |
1960年代後半には建設分野にも使用される鋳物部品の製造を開始し、橋梁や建築物にも数多い採用実績がございます。 |
| 1966年 |
1966年（昭和41年） : 本社所在地を東京都大手町から川崎・白石町に移転 : 日本鋼管京浜製鉄所内に池上直鋳工場北工場完成 |
| 1966年 |
本社所在地を東京都大手町から川崎・白石町に移転 : 日本鋼管京浜製鉄所内に池上直鋳工場北工場完成 |
| 1967年 |
1967年（昭和42年） : 池上直鋳工場に8T低周波炉新設 : 福山直鋳工場完成、FC20鋳型の初鋳込み |
| 1967年 |
池上直鋳工場に8T低周波炉新設 : 福山直鋳工場完成、FC20鋳型の初鋳込み |
| 1970年 |
1970年（昭和45年） : マウラー社（ドイツ）より橋梁用伸縮装置の技術導入 : 「日本鋳造50年史」刊行 |
| 1970年 |
マウラー社（ドイツ）より橋梁用伸縮装置の技術導入 : 「日本鋳造50年史」刊行 |
| 1974年 |
1974年（昭和49年） : 川崎工場内に新製鋼工場完成、25Ｔ電気炉稼働 : 新資本金19億2000万円 |
| 1974年 |
川崎工場内に新製鋼工場完成、25Ｔ電気炉稼働 : 新資本金19億2000万円 |
| 1975年 |
1975年（昭和50年） : 高把駐力アンカー（NCHP型、NCHP-S型）を開発 |
| 1975年 |
高把駐力アンカー（NCHP型、NCHP-S型）を開発 |
| 1978年 |
1978年（昭和53年） : 韓国大円社と直鋳鋳型の製造技術に関する技術協力契約調印 : 特殊鋳鋼工場に遠心鋳造機設置 |
| 1978年 |
韓国大円社と直鋳鋳型の製造技術に関する技術協力契約調印 : 特殊鋳鋼工場に遠心鋳造機設置 |
| 1980年 |
1980年（昭和55年） : 特殊鋳鋼工場にVプロセス造型設備設置 : 福山工場に8T低周波電気炉設置 |
| 1980年 |
特殊鋳鋼工場にVプロセス造型設備設置 : 福山工場に8T低周波電気炉設置 |
| 1981年 |
1981年（昭和56年） : 池上工場にフラン造型設備設置 |
| 1981年 |
池上工場にフラン造型設備設置 |
| 1986年 |
1986年（昭和61年） : 低熱膨張材「LEX25」開発 |
| 1986年 |
低熱膨張材「LEX25」開発 |
| 1987年 |
1987年（昭和62年） : 事業部制発足 |
| 1987年 |
事業部制発足 |
| 1988年 |
1988年（昭和63年） : 本州四国連絡橋公団より伯方・大島大橋のケーブルバンド製作に関し感謝状が授与される : 本社ビル完成 |
| 1988年 |
本州四国連絡橋公団より伯方・大島大橋のケーブルバンド製作に関し感謝状が授与される : 本社ビル完成 |
| 1989年 |
1989年（平成元年） : 「スーパーLEX5」発売開始 : 関連会社京浜機械株式会社を吸収合併 合併後資本金21億円となる : 福利厚生設備「社員センター」完成 |
| 1989年 |
「スーパーLEX5」発売開始 : 関連会社京浜機械株式会社を吸収合併 合併後資本金21億円となる : 福利厚生設備「社員センター」完成 |
| 1999年 |
1999年（平成11年） : ISO9001 認証取得 |
| 1999年 |
ISO9001 認証取得 |
| 2001年 |
2001年（平成13年） : 橋梁用落橋防止装置分野に本格参入 |
| 2001年 |
橋梁用落橋防止装置分野に本格参入 |
| 2003年 |
2003年（平成15年） : 川崎工場に取鍋脱ガス・雰囲気調整型鋳造設備を新設 : 川崎工場に8T高周波誘導電気炉を新設 : 川崎工場に橋梁用ゴム支承高速二軸試験機を新設 |
| 2003年 |
川崎工場に取鍋脱ガス・雰囲気調整型鋳造設備を新設 : 川崎工場に8T高周波誘導電気炉を新設 : 川崎工場に橋梁用ゴム支承高速二軸試験機を新設 |
| 2004年 |
2004年（平成16年） : 新車両防護柵リゾシリーズ商品化 |
| 2004年 |
新車両防護柵リゾシリーズ商品化 |
| 2005年 |
2005年（平成17年） : 空間構造節点用鋳鋼品 [NCN490] 国土交通省の材料認定取得 |
| 2005年 |
空間構造節点用鋳鋼品 [NCN490] 国土交通省の材料認定取得 |
| 2006年 |
2006年（平成18年） : 景観配慮型防護柵「Rhizoシリーズ」グッドデザイン賞(Gマーク)を受賞 |
| 2006年 |
景観配慮型防護柵「Rhizoシリーズ」グッドデザイン賞(Gマーク)を受賞 |
| 2009年 |
2009年（平成21年） : 新東北メタル株式会社の株式を日立建機株式会社へ一部（51％）譲渡 |
| 2009年 |
新東北メタル株式会社の株式を日立建機株式会社へ一部（51％）譲渡 |
| 2012年 |
2012年（平成24年） : 日立建機株式会社との資本業務提携及び日立建機株式会社を割当先とする第三者割当による新株式発行を決定 : 日立建機株式会社から第三者割当増資の払い込みを受け、増資後の資本金が2,627（百万円）となる |
| 2012年 |
日立建機株式会社との資本業務提携及び日立建機株式会社を割当先とする第三者割当による新株式発行を決定 : 日立建機株式会社から第三者割当増資の払い込みを受け、増資後の資本金が2,627（百万円）となる |
| 2013年 |
2013年（平成25年） : 日立建機株式会社向けの鉱山機械部品を製造する建機部品工場が竣工 |
| 2013年 |
日立建機株式会社向けの鉱山機械部品を製造する建機部品工場が竣工 |
| 2014年 |
2014年（平成26年） : 低熱膨張材「LEX-ZERO」開発 : 新東北メタル株式会社の全株式を日立建機株式会社へ全株譲渡 |
| 2014年 |
低熱膨張材「LEX-ZERO」開発 : 新東北メタル株式会社の全株式を日立建機株式会社へ全株譲渡 |
| 2014年06月 |
2014年（平成26年）6月 : 霞橋が土木学会田中賞を受賞 |
| 2014年06月 |
霞橋が土木学会田中賞を受賞 |
| 2015年10月 |
2015年（平成27年）10月 : 高強度鋼管柱に対応した露出柱脚工法「NCベースP」を開発 |
| 2015年10月 |
高強度鋼管柱に対応した露出柱脚工法「NCベースP」を開発 |
| 2018年09月 |
2018年（平成30年）9月 : 3次元プリンターによる造形設備稼働 |
| 2018年09月 |
3次元プリンターによる造形設備稼働 |
| 2018年11月 |
2018年（平成30年）11月 : 大阪事務所 靭本町へ移転 |
| 2018年11月 |
大阪事務所 靭本町へ移転 |
| 2019年06月 |
2019年（令和元年）6月 : 株式会社エヌシーシー清算 |
| 2019年06月 |
株式会社エヌシーシー清算 |
| 2019年12月 |
2019年（令和元年）12月 : 中国大手鋳鉄メーカー山東宇信鋳業との間で、鋳鉄製造の技術サービス契約を締結 |
| 2019年12月 |
中国大手鋳鉄メーカー山東宇信鋳業との間で、鋳鉄製造の技術サービス契約を締結 |
| 2020年 |
2020年に創業100周年を迎え、当社はさらに、独自の技術力と品質を向上させ、国内外問わず、社会のニーズに柔軟かつ迅速に応え、皆様のお役に立てるよう努力する所存です。 |
| 2020年07月 |
2020年（令和2年）7月 : 白石興産株式会社清算 |
| 2020年07月 |
白石興産株式会社清算 |
| 2020年09月 |
2020年（令和2年）9月 : 創立100周年 浅野総一郎像(3D造形品)を川崎市と氷見市へ贈呈 |
| 2020年09月 |
創立100周年 浅野総一郎像(3D造形品)を川崎市と氷見市へ贈呈 |
| 2021年08月 |
2021年（令和3年）8月 : ISO14001取得 |
| 2021年08月 |
ISO14001取得 |
| 2022年04月 |
2022年（令和4年）4月 : 東京証券取引所第二部からスタンダード市場に移行 |
| 2022年04月 |
東京証券取引所第二部からスタンダード市場に移行 |
| 2023年09月 |
2023年（令和5年）9月 : 池上工場閉鎖 |
| 2023年09月 |
池上工場閉鎖 |
| 2024年05月 |
2024年（令和6年）5月 : 上海駐在員事務所開設 |
| 2024年05月 |
上海駐在員事務所開設 |
| 2024年08月 |
2024年（令和6年）8月 : 福山製造所へ10トン高周波誘導炉稼働 |
| 2024年08月 |
福山製造所へ10トン高周波誘導炉稼働 |
| 2025年04月 |
2025年（令和7年）4月 : 横浜オフィス開設 |
| 2025年04月 |
横浜オフィス開設 |
| 2025年07月 |
2025年（令和7年）7月 : 子会社の株式会社ダットを吸収合併 |
| 2025年07月 |
子会社の株式会社ダットを吸収合併 |
