株式会社プラコー

1960 : プラスチック工業株式会社を創立。（資本金100万円）

株式会社プラコーは、プラスチック工業株式会社として1960年に創立した。

プラスチック工業株式会社を創立。（資本金100万円）

株式会社プラコーは、プラスチック工業株式会社として1960年に創立

1962 : プラスチックス貿易株式会社および関口機械工業株式会社の両社は、発展的にプラスチックス工業株式会社に合併し、資本金1,400万円、従業員70名をもって新たに押出機専門メーカーとして発足。 : 大阪営業所を開設。

プラスチックス貿易株式会社および関口機械工業株式会社の両社は、発展的にプラスチックス工業株式会社に合併し、資本金1,400万円、従業員70名をもって新たに押出機専門メーカーとして発足。大阪営業所を開設。

1970 : 埼玉県岩槻市（現・埼玉県さいたま市岩槻区）に浦和工場完成。 : 名古屋、九州に営業所開設。

埼玉県岩槻市（現・埼玉県さいたま市岩槻区）に浦和工場完成。名古屋、九州に営業所開設。

1972 : 商号を株式会社プラコーと改称。

商号を株式会社プラコーと改称。

1973 : 日本証券業協会東京地区に店頭売買銘柄として登録。

日本証券業協会東京地区に店頭売買銘柄として登録。

1988 : 本店を埼玉県岩槻市（現・埼玉県さいたま市岩槻区）に移転。

本店を埼玉県岩槻市（現・埼玉県さいたま市岩槻区）に移転。

1990 : インフレーションフィルム成形の全工程を予め記憶させたプログラムに従って行う、完全無人成形システムを開発、上市。

インフレーションフィルム成形の全工程を予め記憶させたプログラムに従って行う、完全無人成形システムを開発、上市。

1995 : ブロー成形機用トータルコンピュータ制御システム｢TMCシリーズ｣を開発、上市。 : 株式会社プラコーテクノサービスを設立。

ブロー成形機用トータルコンピュータ制御システム｢TMCシリーズ｣を開発、上市。株式会社プラコーテクノサービスを設立。

1997 : 本格的にリサイクル機械の生産販売に着手し、リサイクル元年とする。 : 国内で初めて７層インフレーションフィルム成形機を完成、納入。

本格的にリサイクル機械の生産販売に着手し、リサイクル元年とする。国内で初めて７層インフレーションフィルム成形機を完成、納入。

2001 : 世界最高水準の性能を誇る押出機｢EXZシリーズ｣を開発、上市。

世界最高水準の性能を誇る押出機｢EXZシリーズ｣を開発、上市。

2006 : 株式会社プラコーテクノサービス及びプラコーエンジニアリング株式会社を吸収合併。

株式会社プラコーテクノサービス及びプラコーエンジニアリング株式会社を吸収合併。

2007 : 日本初、ダイレクトドライブ式押出機、DIREXシリーズを上市。

日本初、ダイレクトドライブ式押出機、DIREXシリーズを上市。

2010 : 株式市場の統合により、大阪証券取引所ジャスダックに株式を上場。 : 埼玉県経営革新計画として承認された電動ブロー成形機の開発により、地球環境の保全に貢献するクリーンエネルギー化と省エネルギー化を達成。

株式市場の統合により、大阪証券取引所ジャスダックに株式を上場。埼玉県経営革新計画として承認された電動ブロー成形機の開発により、地球環境の保全に貢献するクリーンエネルギー化と省エネルギー化を達成。

2012 : FTS社との共同開発による小型燃料タンクブロー成形機Q-Iを上市。これにより、自動車製造現場における飛躍的な合理化と高生産性が達成された。 : 会社創立50周年記念式典を開催。

FTS社との共同開発による小型燃料タンクブロー成形機Q-Iを上市。これにより、自動車製造現場における飛躍的な合理化と高生産性が達成された。会社創立50周年記念式典を開催。

2013 : 東京証券取引所と大阪証券取引所の現物市場統合に伴い、東京証券取引所ジャスダックに株式を上場。

東京証券取引所と大阪証券取引所の現物市場統合に伴い、東京証券取引所ジャスダックに株式を上場。

2014 : FTS社との共同開発による小型燃料タンクブロー成形機Q-IIを上市し、Q-Iとのシリーズ化を完了。

FTS社との共同開発による小型燃料タンクブロー成形機Q-IIを上市し、Q-Iとのシリーズ化を完了。

2018 : ドイツ・プラストコントロール社との提携を本格化し、同社インフレーション成形装置の拡販を開始。

ドイツ・プラストコントロール社との提携を本格化し、同社インフレーション成形装置の拡販を開始。

2020 : 電動ブロー成形機の型締開閉機構を開発、上市。

電動ブロー成形機の型締開閉機構を開発、上市。

2022 : 東京証券取引所の市場再編により、スタンダード市場に移行。

東京証券取引所の市場再編により、スタンダード市場に移行。