池上通信機株式会社

創立

初代社長齋藤公正が東京都大田区堤方に「池上通信機材製作所」を創設し、通信機用小型変圧器や電源機器の製造を開始。

初代社長 齋藤公正が東京都大田区堤方913番地に「池上通信機材製作所」を創設し、通信機用小型変圧器、電源機器等の製造を始める。

「株式会社池上通信機材製作所」に組織変更し、資本金は195,000円となる。

「株式会社池上通信機材製作所」に組織変更（資本金195,000円）。

個人創業

NHK総合技術研究所の指導を受け、周波数特性自動記録装置やテレビジョンスタジオ装置用部品を開発し、製造販売を始める。

NHK総合技術研究所からの指導を受け、周波数特性自動記録装置ならびにテレビジョンスタジオ装置用部品を開発、製造販売を始める。

商号を「池上通信機株式会社」に改める。

川崎工場を新設し、テレビジョン放送機器および音声機器の製造を開始。

川崎工場を新設し、テレビジョン放送機器および音声機器の製造を開始する。

水戸工場を新設し、電源装置や測定機器の製造を開始。

水戸工場を新設し、電源装置、測定機器等の製造を開始する。

藤沢工場を新設し、工業用テレビジョン機器や小型変圧器の製造を開始。

藤沢工場を新設し、工業用テレビジョン機器および小型変圧器の製造を開始する。

東京証券取引所店頭市場に株式を公開。

東京証券取引所店頭市場に株式を公開する。

東京証券取引所市場第二部に株式を上場。

東京証券取引所市場第二部に株式を上場する。

米国法人イケガミ エレクトロニクス インダストリーズ インコーポレーテッドをニューヨークに設立。

米国法人イケガミ エレクトロニクス インダストリーズ インコーポレーテッド オブ ニューヨーク（連結子会社）を設立する。

宇都宮工場を新設し、工業用テレビジョン機器等の製造を開始。

宇都宮工場を新設し、工業用テレビジョン機器等の製造を開始する。

池上工場を新設し、テレビジョンカメラ部門などを川崎工場から移行。

池上工場を新設し、テレビジョンカメラ部門等を川崎工場より移行する。

米国法人イケガミ エレクトロニクス インダストリーズ インコーポレーテッドの商号を現商号に改める。

米国法人イケガミ エレクトロニクス インダストリーズ インコーポレーテッド オブ ニューヨークの商号を現商号イケガミ エレクトロニクス（ユー、エス、エイ。）インコーポレーテッドに改める。

西ドイツに駐在員事務所を開設。

西ドイツ駐在員事務所を開設する。

西ドイツ法人イケガミ エレクトロニクス（ヨーロッパ）を設立し、駐在員事務所を廃止。

西ドイツ法人イケガミ エレクトロニクス（ヨーロッパ）ゲー、エム、ベー、ハー（連結子会社）を設立し、駐在員事務所を廃止する。

東京証券取引所市場第一部に株式を指定替え上場。

東京証券取引所市場第一部に株式を指定替え上場する。

株式会社テクノイケガミを設立。

株式会社テクノイケガミを設立する。

池上エルダー株式会社を設立。

池上エルダー株式会社を設立する。

株式会社アイテムを設立。

株式会社アイテムを設立する。

藤沢事業所の業務を池上工場に統合。

藤沢事業所の業務を池上工場に統合する。

川崎工場の業務を湘南工場に全面移転。

川崎工場の業務を湘南工場に全面移転する。

水戸工場の業務を宇都宮工場に統合。

水戸工場の業務を宇都宮工場に統合する。

池上エルダー株式会社を清算。

池上エルダー株式会社を清算する。

池上工場と宇都宮工場を統合。

池上工場と宇都宮工場を統合する。

株式会社テクノイケガミを連結の範囲に追加。

宇都宮プロダクトセンターの一部製品の生産機能を株式会社テクノイケガミへ移管。

シンガポール法人Ikegami Electronics Asia Pacific Pte.Ltd.を設立。

シンガポール法人 Ikegami Electronics Asia Pacific Pte.Ltd. を設立。

東京証券取引所のスタンダード市場に移行。

東京証券取引所 スタンダード市場に移行。