株式会社リード
1949-07-15
TYO
Japan
自動車用部品
自転車駐輪設備・システム
埼玉県熊谷市弥藤吾578
岩崎 元治
658,240,000 円 (6 億円)
178 人
261 人
会社名
Group 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行等 株主等
マンション管理組合、土地・施設所有者
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
得意先
全国自治体
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
得意先
建設、不動産開発、建材等取扱商社、施設等管理各社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
得意先
新栄工業株式会社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
得意先

70 件
日付概要
1947年08月 1947年(昭和22年)8月 : 埼玉県大里郡妻沼町大字妻沼に合資会社岩崎板金製作所を設立。
1947年08月 1947年(昭和22年)8月 : 埼玉県大里郡妻沼町大字妻沼に合資会社岩崎板金製作所を設立。
1949年07月 1949年(昭和24年)7月 : 岩崎板金工業株式会社を設立、合資会社岩崎板金製作所の営業権を継承。
1949年07月 1949年(昭和24年)7月 : 岩崎板金工業株式会社を設立、合資会社岩崎板金製作所の営業権を継承。
1956年08月 1956年(昭和31年)8月 : 商号を岩崎電機産業株式会社に改称。
1956年08月 1956年(昭和31年)8月 : 商号を岩崎電機産業株式会社に改称。
1959年05月 1959年(昭和34年)5月 : 富士重工業株式会社(現 株式会社SUBARU)との業務提携により自動車用部品 : (スバル用ドア・バンパー類)の製作を始める。
1959年05月 1959年(昭和34年)5月 : 富士重工業株式会社(現 株式会社SUBARU)との業務提携により自動車用部品 : (スバル用ドア・バンパー類)の製作を始める。
1960年05月 1960年(昭和35年)5月 : 熊谷市拾六間に熊谷工場を設立。蛍光灯器具類の受託業務を開始する。
1960年05月 1960年(昭和35年)5月 : 熊谷市拾六間に熊谷工場を設立。蛍光灯器具類の受託業務を開始する。
1961年03月 1961年(昭和36年)3月 : ヂーゼル機器株式会社と業務提携により電装品(カークーラー・カーヒーター・バスクーラー)の製作を始める。
1961年03月 1961年(昭和36年)3月 : ヂーゼル機器株式会社と業務提携により電装品(カークーラー・カーヒーター・バスクーラー)の製作を始める。
1961年08月 1961年(昭和36年)8月 : 埼玉県大里郡妻沼町弥籐吾に切断工場、組立工場等を竣工。第三工場と呼称。(現本社工場)
1961年08月 1961年(昭和36年)8月 : 埼玉県大里郡妻沼町弥籐吾に切断工場、組立工場等を竣工。第三工場と呼称。(現本社工場)
1962年04月 1962年(昭和37年)4月 : 株式会社リードに商号を変更。資本金5,600万円、従業員500余名となる。翌1963年に増資により : 資本金1億2,000万円となる。
1962年04月 1962年(昭和37年)4月 : 株式会社リードに商号を変更。資本金5,600万円、従業員500余名となる。翌1963年に増資により : 資本金1億2,000万円となる。
1963年07月 1963年(昭和38年)7月 : 東京証券取引所市場第二部に上場。
1963年07月 1963年(昭和38年)7月 : 東京証券取引所市場第二部に上場。
1970年10月 1970年(昭和45年)10月 : 本社工場西側に樹脂工場を竣工。樹脂成形、型加工を始める。
1970年10月 1970年(昭和45年)10月 : 本社工場西側に樹脂工場を竣工。樹脂成形、型加工を始める。
1978年04月 1978年(昭和53年)4月 : 増資により新資本金6億5,824万円となる。
1978年04月 1978年(昭和53年)4月 : 増資により新資本金6億5,824万円となる。
1982年11月 1982年(昭和57年)11月 : カチオン電着塗装工場を竣工
1982年11月 1982年(昭和57年)11月 : カチオン電着塗装工場を竣工
1986年05月 1986年(昭和61年)5月 : 埼玉県戸田市に関東営業所を開設。
1986年05月 1986年(昭和61年)5月 : 埼玉県戸田市に関東営業所を開設。
1997年03月 1997年(平成9年)3月 : 板金塗装工場を全面改修。
1997年03月 1997年(平成9年)3月 : 板金塗装工場を全面改修。
1997年07月 1997年(平成9年)7月 : 樹脂塗装工場を竣工。
1997年07月 1997年(平成9年)7月 : 樹脂塗装工場を竣工。
1998年03月 1998年(平成10年)3月 : ISO9001認証取得。
1998年03月 1998年(平成10年)3月 : ISO9001認証取得。
2002年02月 2002年(平成14年)2月 : ISO14001認証取得。
2002年02月 2002年(平成14年)2月 : ISO14001認証取得。
2003年05月 2003年(平成15年)5月 : 埼玉県熊谷市に関東営業所を移設、電子機器部門と街路灯部門を統合しLB事業部として新設。
2003年05月 2003年(平成15年)5月 : 埼玉県熊谷市に関東営業所を移設、電子機器部門と街路灯部門を統合しLB事業部として新設。
2005年03月 2005年(平成17年)3月 : 株式会社ゼクセルヴァレオクライメートコントロールとの取引を終了し、埼玉県熊谷市拾六間の熊谷事業部を閉鎖。
2005年03月 2005年(平成17年)3月 : 株式会社ゼクセルヴァレオクライメートコントロールとの取引を終了し、埼玉県熊谷市拾六間の熊谷事業部を閉鎖。
2006年04月 2006年(平成18年)4月 : 埼玉県熊谷市拾六間の熊谷工場跡地に賃貸店舗竣工。
2006年04月 2006年(平成18年)4月 : 埼玉県熊谷市拾六間の熊谷工場跡地に賃貸店舗竣工。
2012年04月 2012年(平成24年)4月 : 本社工場敷地内に新成形工場竣工。
2012年04月 2012年(平成24年)4月 : 本社工場敷地内に新成形工場竣工。
2013年06月 2013年(平成25年)6月 : 本社工場敷地内に新塗装工場竣工。
2013年06月 2013年(平成25年)6月 : 本社工場敷地内に新塗装工場竣工。
2013年08月 2013年(平成25年)8月 : 樹脂成形機3,000トン1号機を導入、補用樹脂バンパーの生産を始める。
2013年08月 2013年(平成25年)8月 : 樹脂成形機3,000トン1号機を導入、補用樹脂バンパーの生産を始める。
2013年11月 2013年(平成25年)11月 : 樹脂成形機3,000トン2号機を導入。
2013年11月 2013年(平成25年)11月 : 樹脂成形機3,000トン2号機を導入。
2015年04月 2015年(平成27年)4月 : 本社工場敷地内に同期倉庫兼組立工場竣工。
2015年04月 2015年(平成27年)4月 : 本社工場敷地内に同期倉庫兼組立工場竣工。
2015年11月 2015年(平成27年)11月 : 本社工場敷地内に金型整備工場を竣工。
2015年11月 2015年(平成27年)11月 : 本社工場敷地内に金型整備工場を竣工。
2017年09月 2017年(平成29年)9月 : 樹脂成形機650トン及び1,300トンを導入。
2017年09月 2017年(平成29年)9月 : 樹脂成形機650トン及び1,300トンを導入。
2018年06月 2018年(平成30年)6月 : 本社工場敷地内に第3樹脂成形棟を竣工。
2018年06月 2018年(平成30年)6月 : 本社工場敷地内に第3樹脂成形棟を竣工。
2018年08月 2018年(平成30年)8月 : 樹脂成形機2,500トンを導入。
2018年08月 2018年(平成30年)8月 : 樹脂成形機2,500トンを導入。
2020年03月 2020年(令和2年)3月 : LB事業部のうち照明機器部門を事業撤退。
2020年03月 2020年(令和2年)3月 : LB事業部のうち照明機器部門を事業撤退。
2020年06月 2020年(令和2年)6月 : 樹脂成形機650トンを導入。
2020年06月 2020年(令和2年)6月 : 樹脂成形機650トンを導入。
2021年03月 2021年(令和3年)3月 : 日鉄日新ビジネスサービス株式会社より駐輪事業を譲り受け、東京都台東区上野に東京営業所を開設し、駐輪事業の経営を開始する。
2021年03月 2021年(令和3年)3月 : 日鉄日新ビジネスサービス株式会社より駐輪事業を譲り受け、東京都台東区上野に東京営業所を開設し、駐輪事業の経営を開始する。
2022年04月 2022年(令和4年)4月 : 東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第二部からスタンダード市場へ移行。
2022年04月 2022年(令和4年)4月 : 東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第二部からスタンダード市場へ移行。
2025年04月 2025年(令和7年)4月 : 福岡証券取引所本則市場に上場。
2025年04月 2025年(令和7年)4月 : 福岡証券取引所本則市場に上場。
2025年06月 2025年(令和7年)6月 : LB事業部のうち電子機器部門を事業撤退。
2025年06月 2025年(令和7年)6月 : LB事業部のうち電子機器部門を事業撤退。
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2026-05-26 00:26 (Model: gpt-4.1-nano )
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