| 1931-11-11 |
大阪市中央卸売市場が開設されたのは、1931年（昭和6年11月11日）のことです。 |
| 1931-11-11 |
大阪市中央卸売市場が開設された |
| 1939年04月 |
（昭和14年） : 大阪冷凍海老株式会社を資本金5万円で設立する。 |
| 1939-04-07 |
当社の前身である大阪冷凍海老株式会社が誕生しました。 |
| 1939-04-07 |
当社の前身である大阪冷凍海老株式会社が誕生した |
| 1941年08月 |
（昭和16年） : 商号を共同水産加工株式会社に変更する。 |
| 1944年01月 |
（昭和19年） : 商号を共同水産株式会社に変更する。 |
| 1946年06月 |
1946年6月 : 本社を大阪市中央卸売市場内に移転 |
| 1946年06月 |
本社を大阪市中央卸売市場内に移転 |
| 1947年 |
1947年（昭和22年）大阪水産物株式会社へと商号を変更するとともに、大阪府における公認荷受機関（鮮魚介類及び加工水産物）としての認可を受け、水産物流通の中核的役割を担う体制を確立しました。 |
| 1947年 |
大阪水産物株式会社へ商号を変更し、水産物流通の中核的役割を担う体制を確立 |
| 1947年09月 |
（昭和22年） : 商号を大阪水産物株式会社に変更、大阪府における公認荷受機関となる。 |
| 1948年03月 |
1948年3月 : 株式会社大水に商号を変更 |
| 1948年03月 |
（昭和23年） : 水産物の売買及び販売の受託を目的とし、商号を株式会社大水に変更する。 |
| 1948年03月 |
株式会社大水として再出発 |
| 1950年 |
1950年（昭和25年）には、大阪府知事より水産物卸売人（鮮魚部並びに塩干魚部）の業務許可を受け、中央卸売市場を拠点に、産地と消費地をつなぐ卸売会社としての役割を本格的に担い始めました。 |
| 1950年 |
大阪府知事より水産物卸売人の業務許可を受け、卸売会社としての役割を本格的に担い始める |
| 1950年08月 |
（昭和25年） : 大阪府知事より水産物卸売人として許可を受ける。 |
| 1951年 |
市場内販売を核とした安定供給体制を強化 |
| 1956年11月 |
（昭和31年） : 大阪塩干株式会社の営業権を一部譲受ける。 |
| 1963年03月 |
1963年3月 : 大阪市、全国漁業組合連合会、大阪魚市場株式会社と共同出資で冷蔵倉庫業を営む大阪東部冷蔵株式会社を大阪市東住吉区に設立 |
| 1963年03月 |
大阪市、全国漁業組合連合会、大阪魚市場株式会社と共同出資で大阪東部冷蔵株式会社を設立 |
| 1964年10月 |
1964年10月 : 大阪市中央卸売市場東部市場の開場に伴い、大阪魚市場株式会社・大阪淡水魚貝株式会社と共同出資で大阪東部水産市場株式会社を設立 |
| 1964年10月 |
大阪市中央卸売市場東部市場の開場に伴い、大阪東部水産市場株式会社を設立 |
| 1967年 |
市場外販売を開始 |
| 1969年 |
コンピューターを導入し業務効率化を推進 |
| 1978年05月 |
1978年5月 : 大阪府中央卸売市場の開設に伴い、北部支社を設置 |
| 1978年05月 |
（昭和53年） : 大阪府中央卸売市場に水産物部卸売業者として農林大臣より許可を受け、北部支社を開設。 |
| 1978年05月 |
大阪府中央卸売市場の開設に伴い、北部支社を設置 |
| 1981年10月 |
1981年10月 : 大阪東部水産市場株式会社の営業権を一部譲り受け、大阪市中央卸売市場東部市場に東部支社を設置 |
| 1981年10月 |
（昭和56年） : 大阪東部水産市場株式会社より営業権を一部譲受け、水産物部卸売業者として農林水産大臣より許可を受け、東部支社を開設。 |
| 1981年10月 |
大阪東部水産市場株式会社の営業権を一部譲り受け、大阪市中央卸売市場東部市場に東部支社を設置 |
| 1984年 |
拡大期に入り、市場の枠を超える挑戦を開始 |
| 1992年03月 |
1992年3月 : 大阪東部冷蔵株式会社をグループ会社化 |
| 1992年03月 |
（平成4年） : 大阪東部冷蔵株式会社を子会社化。 |
| 1992年03月 |
大阪東部冷蔵株式会社をグループ会社化 |
| 1995年01月 |
1995年1月 : 阪神・淡路大震災発生。神戸市中央卸売市場（本場・東部市場）も甚大な被害を受ける |
| 1995年01月 |
阪神・淡路大震災発生、神戸市中央卸売市場も甚大な被害を受ける |
| 1997年03月 |
1997年3月 : 大阪証券取引所市場第二部に株式を上場 |
| 1997年03月 |
（平成9年） : 大阪証券取引所市場第二部に株式を上場。 |
| 1997年03月 |
大阪証券取引所第二部に株式を上場 |
| 2000年09月 |
2000年9月 : 神戸海産物株式会社と合併し、神戸市中央卸売市場本場に神戸支社、同東部市場に神戸東部支社を設置 |
| 2000年09月 |
（平成12年） : 神戸海産物株式会社を吸収合併。 |
| 2000年09月 |
神戸海産物株式会社と合併し、神戸市中央卸売市場本場に神戸支社、東部市場に神戸東部支社を設置 |
| 2001年10月 |
2001年10月 : 京都魚市場株式会社と合併し、京都市中央卸売市場に京都支社を設置、合併に伴い株式会社京都興産及び丸魚食品株式会社をグループ会社化 |
| 2001年10月 |
（平成13年） : 京都魚市場株式会社を吸収合併、この合併により同社の子会社であった株式会社京都興産及び丸魚食品株式会社を子会社化。 |
| 2001年10月 |
京都魚市場株式会社と合併し、京都市中央卸売市場に京都支社を設置、グループ会社に株式会社京都興産及び丸魚食品株式会社を加える |
| 2005年05月 |
2005年5月 : 株式会社明石丸海と合併し、明石市公設地方卸売市場に明石支社を設置 |
| 2005年05月 |
（平成17年） : 株式会社明石丸海を吸収合併。 |
| 2005年05月 |
株式会社明石丸海と合併し、明石市公設地方卸売市場に明石支社を設置 |
| 2010年 |
進化期に入り、海外展開・グループ基盤の強化を進める |
| 2011年03月 |
2011年3月 : 東日本大震災発生。水産業・流通インフラに甚大な被害 |
| 2011年03月 |
東日本大震災発生、水産業・流通インフラに甚大な被害 |
| 2013年04月 |
2013年4月 : グループ会社として株式会社大分水産を設立、大分市公設地方卸売市場で事業を開始 |
| 2013年04月 |
（平成25年） : 子会社の株式会社大分水産が、水産物部の営業の譲受けについて大分県知事より認可を受け、大分市公設地方卸売市場において事業を開始。 |
| 2013年04月 |
グループ会社として株式会社大分水産を設立し、大分市公設地方卸売市場で事業を開始 |
| 2013年07月 |
2013年7月 : 東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所市場第二部に株式を上場 |
| 2013年07月 |
（平成25年） : 東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所市場第二部に株式を上場。 |
| 2013年07月 |
東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所市場第二部に株式を上場 |
| 2016年11月 |
2016年11月 : 新事務所ビルの大水野田ビルが竣工（12月12日入居） |
| 2016年11月 |
新事務所ビルの大水野田ビルが竣工（12月12日入居） |
| 2020年04月 |
2020年4月 : 別府市公設地方卸売市場の株式会社別府魚市をM&Aしてグループ会社化 |
| 2020年04月 |
（令和2年） : 株式会社別府魚市を子会社化。 |
| 2020年04月 |
株式会社別府魚市をM&Aしてグループ会社化 |
| 2022年04月 |
2022年4月 : 東京証券取引所の市場区分見直しに伴い、東京証券取引所スタンダード市場に株式を上場 |
| 2022年04月 |
（令和4年） : 東京証券取引所の市場区分見直しに伴い、東京証券取引所スタンダード市場に株式を上場。 |
| 2022年04月 |
東京証券取引所の市場区分見直しに伴い、東京証券取引所スタンダード市場に株式を上場 |
| 2025年 |
2025年（令和7年）には組織改革により物流企画部を新設し、持続可能な水産流通の実現に向けた体制づくりを加速させています。 |
| 2030年 |
創業100周年（2039年）に向けて、企業としての歩みを進めている |
