| 1910年 |
明治43年(1910年)、ニチモウの前身「高津商店漁業部」が下関の地で発足しました。発足後ただちにトロール船の建造にとりかかり、やがて信徳丸・信幸丸ほか2隻のトロール船を保有して操業に入りました。トロール漁法を本場のイギリスで学んだ林田甚八と岩本千代馬が中心となり、西細江町に網の仕立て工場を設けました。高津商店漁業部で染め付け、仕立てられた網は、日本では初となるマニラ麻を原料に用いた｢マニラ網｣でした。 |
| 1910年 |
本場英国にてトロール漁法を学んだ林田甚八と岩本千代馬がニチモウの礎となる高津商店漁業部を下関市で創業。その後、漁網部として分離・独立。 |
| 1910年 |
明治43年(1910年)、ニチモウの前身「高津商店漁業部」が下関の地で発足しました。 |
| 1919-08-17 |
大正8年(1919年)8月17日に会社組織への改組が画され、株式会社高津商会が設立。 |
| 1919-08-17 |
8月17日に株式会社に改組し、1920年6月に日本漁網船具株式会社へ商号変更。船具類の供給も本格的にスタート。 |
| 1920年 |
大正9年(1920年)、下関上新地町に土地を借り受け、埋立て整地のうえ、撚糸工場・製網作業場・倉庫などを新築。また、北洋への進出も行われ、函館に拠点を設け、カニ工船への資材供給や漁網販売を展開しました。 |
| 1920年06月 |
1920年6月に日本漁網船具株式会社へ商号変更。 |
| 1920-06-19 |
翌年6月19日、“日本一の漁網会社を目指す”との目標のもと社名を「日本漁網船具株式会社」と改称しました。 |
| 1920-06-19 |
翌年6月19日、“日本一の漁網会社を目指す”との目標のもと社名を「日本漁網船具株式会社」と改称。 |
| 1922年 |
大正11年(1922年)にはトロール船向けに潤滑油の取扱いも始め、後の石油事業に発展します。 |
| 1922年 |
大正11年(1922年)にはトロール船向けに潤滑油の取扱いも始め、後の石油事業に発展。 |
| 1940年 |
昭和15年(1940年)の暮れ、航空機偽装網試作に成功し、軍用偽装網の受注も相次ぐ。 |
| 1941年 |
昭和16年(1941年)には太平洋戦争が勃発し、複数の部門を廃止し追い込まれましたが、昭和15年(1940年)に航空機偽装網の試作に成功。戦局の激化とともに軍用偽装網の受注も増加し、戦争を乗り切る一助となりました。 |
| 1941年 |
昭和16年(1941年)には太平洋戦争が勃発し、複数の部門を廃止し動きをとれないほどに追い込まれる。 |
| 1952年 |
昭和27年(1952年)、北洋漁業の再開に伴い、サケマス・カニ網の生産が増加。合成繊維の登場によりナイロン、テトロン、ポリエチレンなどを漁網に利用し、優秀性が認められました。 |
| 1952年 |
昭和27年(1952年)、北洋漁業の再開にともない、サケマス・カニ網の生産で工場は多忙を極める。 |
| 1955年 |
昭和30年代(1955年代)、水産業界は食品包装資材や食品加工機械、食品分野へと多角化。 |
| 1960年 |
昭和35年(1960年)、船具部に発足した物資課が食品包装資材に進出。耐水ダンボールの商品化や建材用塩ビフィルムの販売を開始し、分野を拡大しました。 |
| 1960年 |
昭和35年(1960年)、資材事業の誕生。船具部に発足した物資課が食品包装分野に進出。 |
| 1961年 |
昭和36年(1961年)、総合食品工場の設備機械を受注し、加工食品市場の拡大に対応。水産加工機械の販売も展開しました。 |
| 1961年 |
大手水産会社の食品加工工場に食品加工機械と資材を納入。機械・資材事業発足の契機となる。 |
| 1961年 |
昭和36年(1961年)、機械事業の誕生。総合食品工場の設備機械を受注。 |
| 1962年 |
東京証券取引所第二部（繊維）に上場。 |
| 1962年05月 |
昭和37年(1962年)5月に東証二部に上場。昭和42年(1967年)に東証一部に昇格し、国内トップクラスの信用を獲得しました。 |
| 1967年 |
昭和42年(1967年)から冷凍すり身の販売を開始。スケソウダラのすり身がカマボコやチクワの原料として評価され、省力化にも貢献しました。 |
| 1967年 |
東京証券取引所第一部（商業）に指定。 |
| 1967年 |
新技術と量産体制をもとに、本格的に冷凍すり身を販売開始。食品事業が拡大。 |
| 1967年 |
昭和42年(1967年)、冷凍すり身の販売を開始。 |
| 1967-04-01 |
昭和42年(1967年)4月、株式が東証一部に昇格。 |
| 1971年 |
昭和46年(1971年)に、当社石油事業は東亜燃料工業との共同出資で「キグナス石油株式会社」としてスタートしました。 |
| 1971年 |
昭和46年(1971年)、石油事業は東亜燃料工業との共同出資で「キグナス石油株式会社」としてスタート。 |
| 1972年 |
石油部を分離し、東燃株式会社（当時）と共同出資し、キグナス石油株式会社を設立。ニチモウ株式会社に商号変更。 |
| 1972-02-01 |
昭和47年(1972年)2月に「日本漁網船具株式会社」から「ニチモウ株式会社」へと社名を変更しました。 |
| 1972-02-01 |
昭和47年(1972年)2月、「日本漁網船具株式会社」から「ニチモウ株式会社」へ社名変更。 |
| 1975年 |
昭和50年代(1975年代)、200カイリ規制の開始により、沿岸漁業へ展開。全自動乾海苔装置「ニチモウワンマン」を開発し、養殖の省人・省力化を実現しました。 |
| 1975年 |
全自動乾海苔製造装置「ワンマン」完成。海苔養殖業界の省力化に貢献。 |
| 1975年 |
昭和50年代(1975年代)、200カイリ規制の始まりに対応し、沿岸漁業へ展開。 |
| 1979年 |
農業分野進出の足がかりとして有機質の土壌改良材「コフナ®」の取り扱いを開始。 |
| 1980年 |
昭和55年(1980年)、ギンザケの発眼卵輸入をきっかけに養殖事業に本格的に参入。魚種改良や飼料開発を推進しました。 |
| 1980年 |
「はねうお」ブランドの辛子明太子を販売、加工食品分野に進出。 |
| 1980年 |
昭和55年(1980年)、ギンザケ養殖事業に本格的に乗り出す。 |
| 1980年 |
昭和55年代半ば(1980年代半ば)、水産物の国内消費の伸びが止まり、「魚離れ」の傾向が顕著に。 |
| 1992年 |
工場建設の一括請負などゼネコンとしての業務を開始。 |
| 1994年 |
生産部を分離・独立、株式会社ニチモウプロダクツ設立（現・西日本ニチモウ株式会社）。 |
| 1995年 |
米国・ワシントン州の漁網会社・NET Systems社を子会社化。 |
| 1999年 |
餌料の研究開発が契機となり、発酵大豆を開発・販売するバイオティックス事業を開始。 |
| 1999年 |
本社を現在の天王洲地区に移転。 |
| 2001年 |
初の自社ブランドの健康食品「イソラコン」を発売。 |
| 2001年 |
自社ブランドの健康食品「イソラコン」を発売。 |
| 2007年 |
バイオティックス営業部門を子会社に統合。 |
| 2010年 |
創業100周年を迎える。 |
| 2010年 |
西日本キャリテック株式会社（現・ニチモウロジスティクス株式会社）を子会社化し、物流事業に参入。 |
| 2011-03-11 |
平成23年(2011年)3月11日に発生した東日本大震災により、東北地区のニチモウおよびグループ会社が被災。復興支援に取り組みました。 |
| 2011-03-11 |
平成23年(2011年)3月11日、東日本大震災により、東北地区のニチモウおよびグループ会社が被災。 |
| 2013年 |
平成25年(2013年)、和食がユネスコの無形文化遺産に登録されました。 |
| 2013年 |
平成25年(2013年)、「和食」がユネスコの無形文化遺産に登録。 |
| 2015年11月 |
平成27年(2015年)11月、冷凍ブリの出荷数・品質向上のため、「鎮静化装置」を開発。宮城県三陸養殖銀鮭事業も開始されました。 |
| 2015-11-01 |
平成27年(2015年)11月、冷凍ブリの出荷数・品質向上のため、「鎮静化装置」を開発。 |
| 2017年 |
平成29年(2017年)、魚の高鮮度化と作業効率化を目指す「電気刺激を用いた魚介類鎮静化装置」を採用し、養殖管理と流通の連携を強化しました。 |
| 2017年 |
平成29年(2017年)、宮城県三陸養殖銀鮭事業が始動。 |
| 2019年 |
創立100周年を迎える。 |
| 2019-08-17 |
令和元年(2019年)8月17日に創立100周年を迎えました。 |
| 2019-08-17 |
令和元年(2019年)8月17日、創立100周年を迎える。 |
