株式会社UEX

前名誉会長の曽祖父上野半兵衛が洋鋼商として、「上野半兵衛商店」を創業。当時国内には、特殊鋼の生産がなかったため、輸入が主たる業務。

前名誉会長の曽祖父、上野半兵衛が洋鋼商として「上野半兵衛商店」を創業。当時国内では特殊鋼が生産されていなかったため、輸入を主たる業務としていました。

上野半兵衛が洋鋼商として「上野半兵衛商店」を創業。輸入を主たる業務としていた。

株式会社上野半兵衛商店の元専務取締役上野雄司を代表として、「株式会社雄司商店」を設立、ステンレス、特殊鋼の販売を開始。

上野雄司を代表として、昭和30年1月に「株式会社雄司商店」を設立。ステンレス、特殊鋼の販売を開始しました。

上野半兵衛商店の専務取締役であった上野雄司を代表として、昭和30年1月に「株式会社雄司商店」を設立。ステンレス、特殊鋼の販売を開始しました。

昭和30年1月に「株式会社雄司商店」を設立。ステンレス、特殊鋼の販売を開始。

商号を「上野金属産業株式会社」に変更。

昭和37年には商号を「上野金属産業株式会社」に変更しました。

子会社上野エンジニアリング株式会社を設立。

全国的な販売体制を強化確立するために、静岡県三島市に大型の総合ストックセンター（現三島スチールサービスセンター）を開設。

昭和50年には静岡県三島市に大型の総合ストックセンター（現 三島スチールサービスセンター）を開設。

静岡県三島市に大型の総合ストックセンター（現 三島スチールサービスセンター）を開設。

昭和50年には静岡県三島市に大型の総合ストックセンター（現 三島スチールサービスセンター）を開設

ステンレス鋼板の積極的な販売を図るため、神奈川県伊勢原市にステンレス鋼板の剪断機、プラズマ切断機の設備を備えた伊勢原スチールサービスセンターを開設。

昭和56年には神奈川県伊勢原市に伊勢原スチールサービスセンターを開設し、加工分野も強化しています。

神奈川県伊勢原市に伊勢原スチールサービスセンターを開設。

子会社ステンレス急送株式会社を設立。

スチール管材（現・株式会社UEX管材）の全株式を取得、同社事業を継承。

商号を「株式会社上野メタレックス」に変更。

平成元年には商号を「株式会社上野メタレックス」としました。

資本金を11億9,400万円に増資。また、日本証券業協会より店頭登録銘柄として承認され、株式を店頭公開。

日本証券業協会より店頭登録銘柄として承認され、平成2年、業界において初めて株式を公開。

日本証券業協会より店頭登録銘柄として承認され、株式を公開。

業務の効率化を図るため、京橋・八重洲地区の本社部門を東京都品川区の現所在地に移転。

商号を「 : 株式会社UEX : 」に変更。

平成10年には”Ueno・EXcellent・company”を目指して商号を

商号を「株式会社UEX」に変更。

平成10年には”Ueno・EXcellent・company”を目指して商号を株式会社UEXに変更しました。

日進ステンレス株式会社の全株式を取得、同社を子会社化。

上海富田不銹鋼製品有限公司（現・上海威克ス不銹鋼有限公司）を子会社化。

株式会社大崎製作所の全株式を取得、同社を子会社化。

上海富田不銹鋼製品有限公司（現・上海威克斯不銹鋼有限公司）を子会社化。

店頭登録銘柄の取消を申請し、同時に株式会社ジャスダック証券取引所へ上場。

平成16年に店頭登録銘柄の取消を申請し、同時に株式会社ジャスダック証券取引所へ上場しました。

店頭登録銘柄の取消を申請し、ジャスダック証券取引所へ上場。

株式会社ナカタニの株式を取得。同社を持分法適用会社とする。

JASDAQ、NEO、ヘラクレスの市場統合により、新JASDAQ・スタンダード市場へ。

平成22年にはジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併により大阪証券取引所JASDAQ市場に、平成25年以降は大阪証券取引所と東京証券取引所の現物市場の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ（スタンダード）市場に株式を上場しています。

大阪証券取引所JASDAQ市場に株式を上場。

平成22年にはジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併により大阪証券取引所JASDAQ市場に

平成25年以降は大阪証券取引所と東京証券取引所の現物市場の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ（スタンダード）市場に株式を上場しています。

東京証券取引所JASDAQ（スタンダード）市場に株式を上場。

住商特殊鋼（現・令和特殊鋼株式会社）の全株式を取得、同社を子会社化。 : 上記に伴い、株式会社ナカタニは持分法適用会社から子会社となる。

住商特殊鋼（現・令和特殊鋼株式会社）の全株式を取得、同社を子会社化。上記に伴い、株式会社ナカタニは持分法適用会社から子会社となる。

東京証券取引所の市場再編により、スタンダード市場へ移行。