| 1988年 |
公共工事である水道本管の入れ替えに伴う宅内給水管取り出し工事用のCADシステムを開発し、設計・積算業務を行う。 |
| 1988年 |
公共工事である水道本管の入れ替えに伴う宅内給水管取り出し工事用のCADシステムを開発し、設計・積算業務を行う。 |
| 1990年 |
主に水道局及び下水道局向けの官公庁申請監理業務を行う。 |
| 1990年 |
主に水道局及び下水道局向けの官公庁申請監理業務を行う。 |
| 1992年 |
東京都指定上・下水道工事店のノウハウを活かし、工事請負ではなく設備コンサルタントとして、主に大手住宅会社を中心に設備工事の工業化を手掛ける。大規模な開発を伴う大型ビルの官公庁申請監理業務もゼネコン・サブコンを中心に受託を行う。 |
| 1992年 |
東京都指定上・下水道工事店のノウハウを活かし、工事請負ではなく設備コンサルタントとして、主に大手住宅会社を中心に設備工事の工業化を手掛ける。大規模な開発を伴う大型ビルの官公庁申請監理業務もゼネコン・サブコンを中心に受託を行う。 |
| 2002年 |
業容拡大に伴い本社を葛飾区（金町）から足立区（北千住）へ移転。 |
| 2002年 |
業容拡大に伴い本社を葛飾区（金町）から足立区（北千住）へ移転。 |
| 2002-07-12 |
日本証券業協会の承認を受け、JASDAQ市場に株式を上場。 |
| 2002-07-12 |
日本証券業協会の承認を受け、JASDAQ市場に株式を上場。 |
| 2004年 |
設計業務のコスト競争力強化及び生産キャパシティ拡大を目的とした生産子会社を設立。 |
| 2004年 |
設計業務のコスト競争力強化及び生産キャパシティ拡大を目的とした生産子会社を設立。 |
| 2005年 |
アフターメンテナンスのコールセンター業務や設計業務の業容拡大を考慮し、沖縄事務所を開設。 |
| 2005年 |
アフターメンテナンスのコールセンター業務や設計業務の業容拡大を考慮し、沖縄事務所を開設。 |
| 2008年 |
業務拡大に伴い、深圳CADセンターを拡張。 |
| 2008年 |
業務拡大に伴い、深圳CADセンターを拡張。 |
| 2011年 |
中国を始めとするアジア市場における事業展開を加速させるため、合弁会社を設立。 |
| 2011年 |
中国を始めとするアジア市場における事業展開を加速させるため、合弁会社を設立。 |
| 2013年 |
蓄電池レンタルによる家庭向けエネルギーサービスを展開するため、合弁会社を設立。 |
| 2013年 |
蓄電池レンタルによる家庭向けエネルギーサービスを展開するため、合弁会社を設立。 |
| 2014年 |
業務拡大と設立25周年を契機に、東京オフィスを足立区（北千住）から墨田区（錦糸町）へ移転。 |
| 2014年 |
業務拡大と設立25周年を契機に、東京オフィスを足立区（北千住）から墨田区（錦糸町）へ移転。 |
| 2016年 |
家庭用太陽光アグリゲーション事業を展開するため、パナソニック株式会社と合弁会社を設立。2016年にパナソニックに吸収合併。 |
| 2016年 |
設計業務の安定運営と多様化対応を目的とした子会社を設立。 |
| 2016年 |
家庭用太陽光アグリゲーション事業を展開するため、パナソニック株式会社と合弁会社を設立。2016年にパナソニックに吸収合併。 |
| 2016年 |
設計業務の安定運営と多様化対応を目的とした子会社を設立。 |
| 2017年 |
省エネをすべての家にを目指し、住宅の省エネ総合サービスを提供するため、東京電力エナジーパートナー株式会社と合弁会社を設立。 |
| 2017年 |
省エネをすべての家にを目指し、東京電力エナジーパートナー株式会社と合弁会社を設立。 |
| 2019年03月 |
東京証券取引所市場JASDAQより市場第二部へ市場変更。 |
| 2019年03月 |
東京証券取引所市場JASDAQより市場第二部へ市場変更。 |
| 2019年08月 |
東京証券取引所市場第一部に指定される。 |
| 2019年08月 |
東京証券取引所市場第一部に指定される。 |
| 2020年 |
深圳にBIMセンターを開所。 |
| 2020年 |
深圳BIMセンターを移転。 |
| 2020年 |
深圳にBIMセンターを開所。 |
| 2020年 |
深圳BIMセンターを移転。 |
| 2022年 |
東京証券取引所の市場区分見直しにより、東京証券取引所市場第一部からプライム市場に移行。 |
| 2022年 |
今後のストック住宅増加需要を見据え、更なるキャパシティの確保と事業継続計画（BCP）の強化を目的に金沢に設立。 |
| 2022年 |
東京証券取引所の市場区分見直しにより、東京証券取引所市場第一部からプライム市場に移行。 |
| 2022年 |
今後のストック住宅増加需要を見据え、更なるキャパシティの確保と事業継続計画（BCP）の強化を目的に金沢に設立。 |
| 2023年 |
東京証券取引所スタンダード市場へ移行。 |
| 2023年 |
班皓艾博科新能源設計（深圳）有限公司を設立。 |
| 2023年 |
班皓艾博科新能源設計（深圳）有限公司の持分の一部をChina LESSO Group傘下の聯塑新能源発展有限公司に譲渡。 |
| 2023年 |
中国最大の管財メーカーであるCHINA LESSOグループが艾博科建筑設備設計（深圳）有限公司に資本参加し、合弁会社化。 |
| 2023年 |
艾博科建筑設備設計（深圳）有限公司は班皓艾博科新能源設計（深圳）有限公司に社名変更し、連結子会社から持分法適用会社へ変更。 |
| 2023年 |
東京証券取引所スタンダード市場へ移行。 |
| 2023年 |
班皓艾博科新能源設計（深圳）有限公司を設立。 |
| 2023年 |
班皓艾博科新能源設計（深圳）有限公司の持分の一部をChina LESSO Group傘下の聯塑新能源発展有限公司に譲渡。 |
| 2023年 |
中国最大の管財メーカーであるCHINA LESSOグループが艾博科建筑設備設計（深圳）有限公司に資本参加し、合弁会社化。 |
| 2023年 |
艾博科建筑設備設計（深圳）有限公司は班皓艾博科新能源設計（深圳）有限公司に社名変更し、連結子会社から持分法適用会社へ変更。 |
