東洋ドライルーブ株式会社

資本金5,000千円。米国ドライルーブ社（現：All Metals Processing社）の販売代理店として、同社のドライルーブ製品の輸入販売を開始

当社設立（資本金5,000千円） : 米国ドライルーブ社（現：All Metals Processing社）の販売代理店として、同社のドライルーブ製品の輸入販売を開始

神奈川県相模原市に橋本研究所完成、ドライルーブ製品の製造を開始

東京都世田谷区に本社新社屋完成

神奈川県相模原市に相模原工場完成、ドライルーブ製品のコーティング加工事業を開始

群馬県太田市に太田工場完成

神奈川県相模原市に相模原第二工場完成

愛知県春日井市に愛知工場完成

神奈川県愛甲群愛川町に神奈川工場及び研究所完成。相模原工場・相模原第二工場を集約・橋本研究所移転

神奈川県愛甲群愛川町に神奈川工場及び研究所完成 : 相模原工場・相模原第二工場を集約・橋本研究所移転

1996年に当社入社。愛知事業部の営業担当として自動車関連のコーティング事業の拡大に尽力。2010年に取締役愛知事業部長に就任。その後、ドライルーブベトナムの社長を兼任。2019年に常務取締役に就任。国内外の営業全般と事業の推進を総括。

愛知県春日井市に愛知新工場完成、愛知工場を移転

中華人民共和国広東省中山市の中山市三民金属処理有限公司へ出資

資本金6,500万円に増資

品質マネジメントシステム ISO 9001認証取得

群馬県太田市に群馬新工場完成、太田工場を移転。中華人民共和国江蘇省昆山市に合弁会社設立

群馬県太田市に群馬新工場完成、太田工場を移転 : 中華人民共和国江蘇省昆山市に、合弁会社　昆山三民塗頼電子材料技術有限公司を設立

環境マネジメントシステム ISO 14001認証取得

2006年に当社に入社し、愛知事業部にて担当業務を行った。

ドライルーブベトナムの設立時に社長として尽力した。

2006年に当社入社。愛知事業部にて担当後、ドライルーブベトナムの設立時に社長として尽力。その後、愛知事業部の品質管理課長、2020年に長野ドライルーブの社長に就任。長野ドライルーブの経営全般と事業の推進を総括。2025年に執行役員愛知事業部長に就任。

資本金150百万円に増資

中華人民共和国広東省広州市に100%子会社 広州徳来路博科技有限公司を設立

中華人民共和国広東省広州市に、100%子会社 広州徳来路博科技有限公司を設立

ジャスダック証券取引所に上場。資本金375百万円に増資

ジャスダック証券取引所に上場（2月14日） : 資本金375百万円に増資

2009年に当社に入社し、営業部長としてドライルーブタイランドの設立に尽力。その後、技術開発センター副センター長や事業推進室室長等を経て、2017年に取締役、2022年に専務取締役に就任。M&Aや自動化、DX化、広報等において全社横断で改革を牽引した。

2009年に当社入社。ドライルーブタイランドの設立時に営業部長として尽力。その後、技術開発センター副センター長や事業推進室室長等を経て2017年に取締役、2022年に専務取締役に就任。M&Aや自動化、DX化、広報等において全社横断で改革を牽引。

2010年に愛知事業部の営業担当として自動車関連のコーティング事業の拡大に尽力。

2010年取締役群馬事業部長を経て2016年に取締役東南アジア担当に就任し、アセアン地域の経営全般と事業の推進を総括。

タイ国チョンブリー県に子会社 DRILUBE(THAILAND)CO.,LTD.を設立

タイ国チョンブリー県に子会社　DRILUBE(THAILAND)CO.,LTD.を設立

ベトナム社会主義共和国にDRILUBE VIETNAM CO.,LTD.を設立

ベトナム社会主義共和国に、100%子会社　DRILUBE VIETNAM CO.,LTD.を設立

2016年に取締役東南アジア担当に就任し、アセアン地域の経営全般と事業の推進を総括。

2017年に取締役に就任。

2019年に当社入社。2019年取締役管理部長に就任。財務経理分野の長年の経験により管理部長として会社全体の運営、経理、人事採用、IR等の重要事項の業務執行及び監督を遂行。

長野ドライルーブ株式会社の子会社化

長野ドライルーブの社長に就任し、経営全般と事業推進を担当した。

2020年に長野ドライルーブの社長に就任。長野ドライルーブの経営全般と事業の推進を総括。

大分ドライルーブ株式会社を設立

2022年に専務取締役に就任。

2022年4月4日に東京証券取引所の市場区分の見直しによりJASDAQ（スタンダード）からスタンダード市場へ移行

株式会社真永の子会社化

執行役員愛知事業部長に就任した。

2025年に執行役員愛知事業部長に就任。

普通株式1株につき3株の割合で株式分割を実施

普通株式１株につき３株の割合で株式分割を実施