| 1916年02月 |
1916年 (大正 5年) 2月 : 久原鉱業株式会社 南方部 タワオ農園として発足 |
| 1928年12月 |
1928年 (昭和 3年) 12月 : 久原鉱業、日本産業株式会社と社名変更 |
| 1934年03月 |
1934年 (昭和 9年) 3月 : 日本産業株式会社の南方ゴム園 (マレーシヤ連邦サバ州) を分離独立し、日本産業護謨 : (ゴム) 株式会社として設立これを当社の創立としております |
| 1937年07月 |
1937年 (昭和12年) 7月 : 帝国木材工業株式会社を買収し、防腐木材・林業並びに南洋材の取扱を開始 |
| 1939年08月 |
1939年 (昭和14年) 8月 : 日産農林工業株式会社と改称 |
| 1949年05月 |
1949年 (昭和24年) 5月 : 東京証券取引所に上場 |
| 1984年01月 |
1984年 (昭和59年) 1月 : 日産興業株式会社 (現・連結子会社) を設立 |
| 1984年11月 |
1984年 (昭和59年) 11月 : 地盤改良事業の本格化に伴い、QCB部 (現・ジオテック事業部) を新設 |
| 1986年07月 |
1986年 (昭和61年) 7月 : 本社を東京都港区より東京都江東区に移転 |
| 1989年11月 |
1989年 (平成元年) 11月 : 兼松株式会社と資本・業務提携 |
| 1990年03月 |
1990年 (平成 2年) 3月 : 仙台工場を新設 (保存処理木材製造、現・東北工場) |
| 1991年10月 |
1991年 (平成 3年) 10月 : 兼松日産農林株式会社と改称 |
| 1998年06月 |
1998年 (平成10年) 6月 : 東京都新宿区に本社移転 |
| 2001年06月 |
2001年(平成13年)6月 : 大阪工場を新設（保存処理木材製造、現・関西工場） |
| 2001年10月 |
2001年 (平成13年) 10月 : ジオテック事業部において、ISO9001の認証を取得 |
| 2003年06月 |
2003年 (平成15年) 6月 : 本社を東京都新宿区より東京都千代田区に移転 |
| 2004年10月 |
2004年 (平成16年) 10月 : 兼松日産工事株式会社 (連結子会社、後のKSUエンジニアリング株式会社) を設立、 : 地盤改良工事能力を強化 |
| 2006年03月 |
2006年 (平成18年) 3月 : 岡山工場を新設（保存処理木材製造） |
| 2006年10月 |
2006年 (平成18年) 10月 : 木材・住建事業部において、セキュリティカメラ機器の取り扱いを開始 |
| 2006年10月 |
2006年 (平成18年) 10月 : 木材・住建事業部の保存処理木材、住宅用プレカット部材及びマッチの製造販売において、 : ISO9001の認証を取得 |
| 2008年05月 |
2008年 (平成20年) 5月 : UGRコーポレーション株式会社 (連結子会社) を設立 |
| 2012年04月 |
2012年 (平成24年) 4月 : 木材・住建事業部CCTVシステム部をCCTVシステム事業部（現・映像ソリューション事業部）へ改編 |
| 2015年03月 |
2015年 (平成27年) 3月 : 関東工場を閉鎖（保存処理木材製造） |
| 2015年09月 |
2015年 (平成27年) 9月 : 本社を東京都千代田区より東京都中央区に移転 |
| 2016年10月 |
2016年 (平成28年) 10月 : 兼松サステック株式会社と改称 |
| 2017年03月 |
2017年 (平成29年) 3月 : 兵庫県淡路工場でのマッチ製造販売事業を株式会社日東社へ譲渡 |
| 2020年06月 |
2020年 (令和 2年) 6月 : 技術開発センター (ジオテック事業部、保存処理木材製造) を千葉県流山市に新設 |
| 2020年10月 |
2020年 (令和 2年) 10月 : 茨城工場を新設 (保存処理木材製造) を茨城県常総市に新設 |
| 2021年04月 |
2021年 (令和 3年) 4月 : 技術センター （CCTVシステム事業部（現・映像ソリューション事業部）) を新設、 : 技術検証や修理、コールセンター機能を完備 |
| 2022年10月 |
2022年 (令和 4年) 10月 : UGRコーポレーション株式会社がKSUエンジニアリング株式会社を合併 |
| 2023年05月 |
2023年 (令和 5年) 5月 : 東京証券取引所スタンダード市場上場廃止 |
| 2023年08月 |
2023年 (令和 5年) 8月 : 兼松株式会社100％グループ会社化 |
| 2024年03月 |
2024年 (令和 6年) 3月 : 創立90周年を迎え、次の100周年とそれ以降を見据える |
| 2024年03月 |
皆様のおかげをもちまして、当社は2024年3月に創立90周年を迎えました。この場をお借りしまして、今までお世話になりましたお取引先の皆様、各方面関係者の皆様に心より感謝申し上げます。 |
| 2025年01月 |
2025年 (令和 7年) 1月 : 埼玉八栄工業株式会社の株式取得（完全子会社化） |
| 2025年04月 |
2025年 (令和 7年) 4月 : CCTVシステム事業部を映像ソリューション事業部へ改称 |
