「ヨークアプリ」サービス終了のお知らせ ↗
「ヨークアプリ」は2023年8月31日をもってサービスを終了しました。サービス開始以来の利用への感謝を伝え、チラシやレシピなどはLINE公式アカウントおよびホームページで案内するとしています。
| 会社名 | Group | 親会社 | 子会社 | 得意先 | 仕入先 | 業務提携 | 銀行等 | 株主等 |
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| 株式会社フォーキャスト | ||||||||
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(株)イトーヨーカ堂100%出資により設立
1号店勝田台店開店
1978(昭和53)年度 売上100億円達成
資本金を4億8000万円に増資
1984(昭和59)年度 売上500億円達成
全店にPOSシステム導入
資本金を10億円に増資
車椅子のまま利用できる多目的トイレの設置開始(越谷赤山店)
1994(平成6)年度 売上1,000億円達成
本部を東京都千代田区二番町に移転
障害者雇用優良事業所の表彰
(株)セブン&アイ・ホールディングス設立
当社の全株式を(株)イトーヨーカ堂から(株)セブン&アイ・ホールディングスに移転
自社開発による初のNSC店舗開店(東村山店)
(株)ヨークベニマルとのSM事業統合を開始
八千代市と「地域活性化包括連携協定」を締結
認知症サポーター1,000人を超える
藤沢市と「地域活性化包括連携協定」を締結
大田区と「地域活性化に向けた包括連携協定」を締結
千葉市、市原市、四街道市と「包括広域連携協定」を締結
本部を東京都江東区青海に移転
株式会社ヨークマートから「株式会社ヨーク」へ商号変更し、株式会社イトーヨーカ堂の「イトーヨーカドー食品館」「ザ・プライス」20店舗、株式会社フォーキャストが展開する「コンフォートマーケット」を統合
店舗従業員の制服を一新、旧制服を再資源化
国際基準の水産エコラベル「MEL認証」を食料品スーパーとして初取得
業界初スマートウォッチを活用した「デジタルサービスカウンター」をヨークフーズ早稲田店に新設
OniGOと提携し、クイック宅配サービス事業をコンフォートマーケット西馬込店で展開
本部を東京都千代田区二番町(現所在地)に移転
(株)イトーヨーカ堂と合併
「ヨークアプリ」は2023年8月31日をもってサービスを終了しました。サービス開始以来の利用への感謝を伝え、チラシやレシピなどはLINE公式アカウントおよびホームページで案内するとしています。
株式会社イトーヨーカ堂と株式会社ヨークは、2023年9月1日に経営統合しました。店舗名や営業時間、ご提供サービスに変更はありません。地域社会とのつながりを深め、地域課題の解決にも取り組むとしています。
『ヨークフーズ with ザ・ガーデン自由が丘 新宿富久店』は東京都新宿区富久町にあり、売場面積は1,648平方メートル、営業時間は10時から23時です。駐車場は47台で、従業員は計83名。OniGoによる買い物代行サービスを提供しています。
セブン&アイグループは、2023年2月8日から3月12日まで全国の店舗などで募金を実施し、店頭・WEB募金として総額2億431万9,630円が寄せられました。募金は国連UNHCR協会を通じてUNHCRへ、国連WFP協会を通じてWFP国連世界食糧計画へ送金されます。別途、セブン&アイ・ホールディングスからの企業寄付約40万ユーロも両機関へ届けられました。
セブン&アイグループ初の共通インフラ「Peace Deli流山キッチン」が、2023年3月28日に稼働を開始します。精肉・鮮魚の加工やミールキットの製造を行い、イトーヨーカドーとヨークの首都圏約200店舗に商品を供給します。今後はセブン‐イレブン向け商品やイトーヨーカドーネットスーパー専用商品の供給も予定されています。
株式会社ヨークは、北村成司氏が2023年3月1日付で取締役に就任し、中村功二氏が2023年2月28日付で取締役を退任すると発表しました。
トルコ南東部の地震被災地を支援する店頭募金の受付期間を、当初の2月26日から3月12日まで延長します。セブン&アイ・ホールディングスは、約40万ユーロを国連WFP協会を通じてWFPへ、国連UNHCR協会を通じてUNHCRへ寄付します。
セブン&アイ・ホールディングス傘下の各社は、トルコ南東部を震源とする地震の被災地救援のため、店頭募金とウェブ受付による募金活動を実施します。店頭募金は全国のセブン&アイグループ各店で、2023年2月8日から順次開始し、2月26日まで行います。
株式会社ヨークは、2023年3月1日付で石橋誠一郎氏が代表取締役会長に、河田靖彦氏が代表取締役社長に就任する人事を発表しました。大竹正人氏は2月28日付で代表取締役社長を退任し、伊藤弘雅氏は3月1日付で取締役執行役員・商品部長に就任します。稲富仁氏は2月28日付で取締役に就任します。
セブン&アイ・ホールディングス代表取締役社長の井阪隆一氏が新年の挨拶を述べ、物価高騰や社会構造の変化に俊敏に対応する必要性を示しました。2023年を中期経営計画の折り返しとなる重要な年と位置づけ、グループシナジーの発展と各事業会社の成長力強化を通じて成果を上げる方針を示しています。