| 1908年 |
日本硬質陶器株式会社（現ニッコー株式会社）が金沢市長町で創業。金沢で生まれた国家的事業である硬質陶器製造を成功させるという信念のもと、旧加賀藩主前田家と当時の有力者らが尽力し、日本硬質陶器株式会社（現ニッコー株式会社）が金沢市長町で創業した。 |
| 1908-05-11 |
明治41年5月11日 |
| 1917年 |
1917年には韓国・釜山に進出し、当時世界で有数の生産規模を誇った。 |
| 1950年 |
戦後政令により、日硬陶器株式会社を設立。第2次世界大戦後の政令により、在外資産である旧会社を整理して、金沢市に新しく日硬陶器株式会社を設立。高度経済成長期の日本の家庭に洋食器を広めた。 |
| 1950-08-18 |
昭和25年8月18日 |
| 1961年 |
「暮らしを快適にする」という企業理念から樹脂加工技術を開発し浴槽の製品化開始。新たな事業として、FRP（繊維強化プラスチック）の加工技術を開発。さらに発展させて「合成樹脂製浴槽」を製品化した。 |
| 1966年 |
浴槽の増産と関東圏への輸送コスト削減のため埼玉県行田市にFRP専門工場を建設。 |
| 1968年 |
海外で陶磁器の自社商品を安定的に販売するためニューヨークにNIKKO CERAMICS, INC.を設立。 |
| 1970年 |
浴槽の製造で培ったFRP成形技術を活かし家庭用浄化槽に新規参入。住環境整備のニーズが高まる時代背景に合わせ、公共下水道を利用できない地域でのトイレの水洗を可能にするとして、家庭用浄化槽（単独処理浄化槽）の製造販売を開始した。 |
| 1974年 |
「水質汚濁防止法」の実施にともない水処理プラント機器分野に進出。公共下水道の普及が遅れていた日本では、し尿処理のみの単独処理浄化槽から、雑排水を含む合併処理浄化槽への転換が求められた。ニッコーでは行田市の製菓工場をはじめ、給食センターなどの大規模公共施設へも納品した。 |
| 1976年 |
陶磁器製造技術とノウハウを評価されアルジェリアで世界最大級の食器プラントを建設・操業。アルジェリアの工業化計画の一環である食器工場建設計画に、日本の大手総合商社とスペインの大手建設会社、ニッコーの3社が参加し、食器工場の本格稼働を実現させた。 |
| 1978年 |
高級志向の需要が高まりニッコーファイン ボーンチャイナ誕生。多様化する消費者ニーズに応えるべく、他社との徹底した差別化を図り、ボーンアッシュの含有量を約50％にまで高めることで世界一白いといわれるファインボーンチャイナを開発した。 |
| 1983年 |
創業75周年を機に「ニッコー株式会社」に変更。商号を現在の「ニッコー株式会社」に変更、ロゴマークを制定。 |
| 1983年 |
多角経営化を目的に電子セラミック事業に参入。時代の流れを受けて食器の製造技術を応用した「96％アルミナ基板」や「厚膜混成集積回路」などの電子セラミック製品を開発し、展示会などで業界の注目を集めた。 |
| 1989年 |
創業80年をこえ、次の飛躍に向けて名古屋証券取引所市場2部へ株式を上場。 |
| 1989年 |
従来の浴槽に付加価値を付け戸建住宅用システムバスルームの販売開始。自社で製造していたデザインタイルと浴槽を組み合わせ、高級システムバスルームとして付加価値をつけた戸建住宅用システムバスルームの販売を開始する。 |
| 1998年 |
環境問題への意識の高まりからディスポーザー生ごみ処理システムを共同出資。家庭から出る生ごみを粉砕し、排水処理を行うシステムを開発・製造する企画に参画し、システムの開発当初から携わった。 |
| 2008年 |
創業100周年を迎え新しいロゴマークを制定。ISO14001を取得。 |
| 2013年 |
より一層の情報収集、営業力の強化、迅速な顧客対応のために石川・東京の2本社制へ移行。東京オフィスを「東京本社」と改称し、白山市の本社と2本社制に移行することを決定。 |
| 2015年 |
営業体制を強化するため住設環境機器事業部を3つの事業部へと分割。住設環境機器事業部を水創り事業部、環境プラント事業部、システムバス事業部に分割し、営業体制を強化。その後、システムバス事業部からバンクチュール事業部へと変更し「バンクチュール」ブランドとして立ち上げた。 |
| 2017年 |
日本での浄化槽技術の実績を元に水処理分野の海外進出。ベトナムを中心に海外進出を進め、ベトナムの会社と代理店契約をして浄化槽の輸出販売を行なった。 |
| 2021年 |
ディスポーザー「CIALAC®（シャラク）」の製造販売開始。 |
| 2022年 |
世界初の捨てられる食器をリサイクルした肥料「BONEARTH®（ボナース）」の製造販売開始。 |
