| 1970-09 |
横浜市戸塚区戸塚町において日立ソフトウェアエンジニアリング株式会社を設立 |
| 1974-02 |
名古屋出張所を開設（現：中部事業所） |
| 1976-03 |
大阪事務所を開設（現：関西事業所） |
| 1977-06 |
本社を横浜市戸塚区矢部町に移転 |
| 1981-03 |
本社を横浜市中区尾上町に移転 |
| 1983-03 |
情報処理機器の販売を開始 |
| 1983-04 |
北陸工場を金沢市に開設 |
| 1984-03 |
東戸塚別館を横浜市戸塚区品濃町に開設（現：東戸塚事業所） |
| 1984-04 |
北海道工場を札幌市に開設 |
| 1985-04 |
九州工場を久留米市に開設 |
| 1986-07 |
九州営業所を福岡市に開設 |
| 1986-08 |
札幌営業所を札幌市に開設 |
| 1989-05 |
日立エスケイソーシャルシステム株式会社設立 |
| 1990-08 |
北日本開発センタを弘前市に開設 |
| 1990-10 |
東京証券取引所市場第二部に上場 |
| 1991-01 |
日立ソフトウェアエンジニアリングアメリカ社を米国に設立 |
| 1992-04 |
東京システム株式会社設立 |
| 1992-09 |
東京証券取引所市場第一部に指定替え |
| 1993-09 |
第１回及び第２回国内無担保転換社債（総額290億円）を発行（第１回：2002年9月償還、第２回：2004年9月償還） |
| 1994-04 |
日立エスケイビジネスソリューション株式会社発足（1997年4月、商号を日立ビジネスソリューション株式会社に変更） |
| 1994-04 |
株式会社よみうりコンピュータを株式会社読売新聞社との共同出資により設立 |
| 1994-04 |
日立ソフトウェアエンジニアリングヨーロッパ社を仏国に設立 |
| 1998-10 |
日立ソフトウェアグローバルテクノロジー社を米国に設立 |
| 1999-04 |
日立ソフトサービス株式会社設立 |
| 1999-11 |
ミライバイオ社を米国に設立 |
| 1999-12 |
日立ビジネスソリューション株式会社、東京証券取引所市場第二部に上場 |
| 1999-12 |
株式会社アイネスと資本・業務提携 |
| 2000-02 |
株式会社植物ゲノムセンターに出資 |
| 2000-09 |
第１回無担保社債（総額150億円）を発行 (2007年9月償還) |
| 2001-03 |
日立ビジネスソリューション株式会社、東京証券取引所市場第一部に指定替え |
| 2001-03 |
新光証券株式会社と資本・業務提携 |
| 2001-03 |
株式会社アイネスを関連会社に編入 |
| 2001-09 |
新日本システム・サービス株式会社に出資 |
| 2001-11 |
ライフサイエンス研究センタを横浜市鶴見区末広町に開設 |
| 2002-09 |
株式会社キャブカードサービスを子会社に編入 |
| 2002-10 |
本社事務所を東京都品川区（現在地）に移転 |
| 2003-03 |
日立ソフトウェアエンジニアリングヨーロッパ社を、独国（日立ソリューションズヨーロッパ（ドイツ）社）と、仏国（日ソリューションズヨーロッパ（フランス）社）の２拠点へ再編 |
| 2003-06 |
委員会等設置会社へ移行 |
| 2003-12 |
日立ソフトウェアエンジニアリング(UK)社（現：日立ソリューションズヨーロッパ（イギリス）社）を英国に設立 |
| 2003-12 |
ケンブリッジ大学出版局と合弁会社ケンブリッジ日立ソフト・エデュケーショナルソリューションズを設立 |
| 2004-03 |
株式会社ＤＮＡチップ研究所、東京証券取引所マザーズに上場 |
| 2004-09 |
株式会社ＳＫサポートサービスを、関連会社株式会社アイネスに株式譲渡 |
| 2005-04 |
日立ソフトウェアエンジニアリングアメリカ社を存続会社としてミライバイオ社を統合 |
| 2005-05 |
FPT開発センタをベトナム ハノイ市に開設 |
| 2005-09 |
新日本システム・サービス株式会社を関連会社株式会社アイネスに株式譲渡 |
| 2006-01 |
公開買付により、株式会社ビジネスブレイン太田昭和を関連会社に編入 |
| 2006-03 |
株式会社ＤＮＡチップ研究所を関連会社から除外 |
| 2006-04 |
株式会社キャブカードサービスを存続会社として東京システム株式会社を統合し、商号をキャブカード＆サービス株式会社に変更（2013年1月、商号を株式会社日立ソリューションズ・サービスに変更） |
| 2006-04 |
日立ソフトウェアエンジニアリングアメリカ社を存続会社として日立ソフトウェアグローバルテクノロジー社を統合（現：日立ソリューションズアメリカ社） |
| 2006-04 |
株式会社ピスクを子会社に編入 |
| 2007-03 |
株式会社DACSを子会社に編入 |
| 2007-08 |
登記上の本店所在地を東京都品川区に移転 |
| 2007-10 |
日立エスケイソーシャルシステム株式会社を存続会社として、株式会社エスコムを統合し、商号を日立ソフトシステムデザイン株式会社に変更（2011年10月、商号を株式会社日立ソリューションズデザインに変更） |
| 2010-01 |
株式会社日立製作所による株式公開買付け、およびその後の普通株式の全部取得手続きにより上場廃止 |
| 2010-04 |
監査役会設置会社へ移行 |
| 2010-10 |
株式会社日立ソリューションズ発足 |
| 2011-10 |
「日立解決方案（中国）有限公司」を中国に設立 |
| 2012-03 |
日立ビジネスソリューション株式会社（現：株式会社日立ソリューションズ・クリエイト）を株式交換により完全子会社化 |
| 2012-04 |
株式会社日立東日本ソリューションズ（現：株式会社日立ソリューションズ東日本）、株式会社日立中国ソリューションズ、株式会社日立システム九州（商号を株式会社日立ソリューションズ九州に変更）をグループ会社化 |
| 2012-04 |
Hitachi Consulting Corporationから日立ソリューションズアメリカ社と 日立ソリューションズヨーロッパ（イギリス）社にMicrosoft Dynamics事業を移管 |
| 2012-04 |
「浙江日立解決方案軟件服務有限公司」を中国に設立 |
| 2013-01 |
株式会社日立中国ソリューションズと株式会社日立ソリューションズ九州が合併し、商号を「株式会社日立ソリューションズ西日本」に変更 |
| 2013-01 |
株式会社日立ソリューションズバリューと株式会社日立ソリューションズデザインが合併し、商号を「株式会社日立ソリューションズ・ネクサス」に変更 |
| 2013-03 |
株式会社アイネスおよび株式会社ビジネスブレイン太田昭和を関連会社から除外 |
| 2013-04 |
株式会社日立ソリューションズ・ネクサス（存続会社）と株式会社日立金融システムエンジニアリングが合併 |
| 2013-04 |
「Hitachi Solutions Canada, Ltd.」をカナダに設立 |
| 2013-06 |
「Hitachi Solutions India Pvt. Ltd.」をインドに設立 |
| 2013-06 |
株式会社DACSを子会社から除外 |
| 2013-12 |
カナダのIdeacaグループの2社を買収し、Dynamics事業を強化 |
| 2014-04 |
米国Customer Effective社を買収し、Dynamics事業を強化 |
| 2015-01 |
株式会社日立ソリューションズ・ビジネスと株式会社日立ソリューションズ・ネクサスが合併し、商号を「株式会社日立ソリューションズ・クリエイト」に変更 |
| 2015-01 |
日立ソリューションズヨーロッパ（フランス）社を日立ソリューションズヨーロッパ（ドイツ）社に統合 |
| 2015-04 |
社会・金融・公共分野のシステムソリューション事業を株式会社日立製作所に移管 |
| 2015-04 |
「Hitachi Solutions Asia Pacific Pte. Ltd.」をシンガポールに設立 |
| 2015-12 |
米国・インド・東南アジアに拠点を持つ米国Ignify社を買収し、Dynamics事業を強化 |
| 2016-05 |
Ignify社フィリピン法人を「Hitachi Solutions Philippines Corporation」に商号変更 |
| 2016-06 |
Ignify社タイ法人を「Hitachi Solutions (Thailand), Ltd.」に商号変更 |
| 2018-04 |
株式会社日立ソリューションズ・クリエイト（存続会社）と株式会社日立ソリューションズ・サービスが合併 |
| 2018-06 |
ドイツに4つの拠点を持つImplexis社を買収し、Dynamics事業を強化 |
| 2019-01 |
Implexis社を「Hitachi Solutions Germany GmbH」に商号変更 |
| 2019-01 |
米国Capax Global社を買収し、Microsoft事業を強化 |
| 2019-04 |
日立解決方案（中国）有限公司を子会社から関連会社に変更 |
| 2019-04 |
株式会社日立超LSIシステムズをグループ会社化し、商号を「株式会社日立ソリューションズ・テクノロジー」に変更 |
| 2023-04 |
株式会社日立インフォメーションエンジニアリングから、株式会社日立ソリューションズ・クリエイトにテクニカルコミュニケーション事業を、株式会社日立ソリューションズ西日本にシステムソリューション事業を移管 |
| 2023-04 |
株式会社大林組と、スマートビルに関する合弁会社として株式会社オプライゾンを設立 |
