eBASE NeXT
2001-10-01
Japan
コンテンツマネージメントソフト「 eBASEシリーズ 」
企画開発
販売
保守
〒531-0072 大阪市北区豊崎5丁目4-9 商業第二ビル 2F(受付:10F)
岩田貴夫
190,340,000  (1 100 million)
174 people
522 people
Company name
Group Parent Subsidiary Customer Supplier Alliance Bank Shareholder
Group company Parent Subsidiary Customer Supplier Alliance Bank, lending and credit Investment, equity and shareholders
Group Parent
日本生活協同組合連合会
Group company Parent Subsidiary Customer Supplier Alliance Bank, lending and credit Investment, equity and shareholders
Alliance
株式会社イシダ
Group company Parent Subsidiary Customer Supplier Alliance Bank, lending and credit Investment, equity and shareholders
Alliance

61 entries
DateDescription
2001-10 商品情報DBシステムの販売を目的として、大阪市北区に株式会社ホットアイを創立
2001-11 eBASE( 現eBASEstandard )販売開始
2002-03 クライアントサーバーデータベースモデル「eBASEserver」を開発・販売開始
2003-04 eBASEserverと連携するwebアプリケーションサーバーモデル「eBASEweb」を販売開始
2003-07 eBASE株式会社に商号変更
2004-03 eBASEserverのユーザー数限定モデル「Small eBASEserver」を販売開始
2004-06 フード業界トレーサビリティ協議会結成
2004-07 富士ゼロックス株式会社と資本出資を伴う事業提携
2005-02 平成16年度・農林水産省の実施するトレーサビリティシステム導入促進事業を開始
2005-03 食品業界向け商品原材料管理システム「FOODS eBASE」を販売開始
2005-11 eBASE-NeXT株式会社設立(当社50.9%子会社)
2006-02 平成17年度・農林水産省の実施するユビキタス開発事業を開始
2006-09 イオン株式会社が「仕様書管理システム」としてeBASEを仕入先2,500社に展開
2006-12 大阪証券取引所「ヘラクレス」市場への上場
2007-06 グリーン調達・購入に対応した環境・化学物質情報管理のラインアップ「GREEN eBASE」を提供開始
2007-08 「流通BMS」に対応した次世代XML-EDIソフトウェア「eB-forBMS」を提供開始
2008-09 食品業界向けeBASE帳票出力雛形ダウンロードサービス「 eB-form / link 」 の提供を開始
2008-10 生鮮3品(青果/精肉/鮮魚)の仕様&生産履歴情報交換を支援する「 eB-fresh 」を開発
2009-09 環境・グリーン調達システム「GREEN eBASE」の無償版ダウンロード開始
2009-10 化学物質情報管理システム「GREEN eBASE」がJAMP認定ツールを取得
2010-04 香川県高松市に香川開発センターを新設
2010-05 商品(製品)情報データプールサービス「eB-Registry」を開始
2010-10 「JASDAQ市場スタンダード」へ移行
2010-11 eBASE-PLUS株式会社設立(当社100%子会社)
2011-07 「FOODS eBASE」クラウド型サービス開始、【東日本大震災被災】復興支援サービスも提供
2011-09 食の安心安全情報収集システム「FOODS eBASE NB商品データベースセンター」をクラウドサービスとして提供開始
2011-11 混合物・化学業界向け REACH 対応情報システム「GREEN eBASE for OR2IS」を提供開始
2013-09 eBASE-NeXT株式会社を完全子会社化
2014-10 ファッション業界向け商品情報管理システム「FASHION eBASE Cloud」をクラウドサービスとして提供開始
2015-11 農産品栽培計画・実績管理システム「eB-fresh/nousan」 を開発、リリース
2017-03 「東京証券取引所市場第二部」へ市場変更
2017-04 商品情報コンテンツデータの流通クラウドサービス「食材えびす」を提供開始。 : 従来のサービスである「FOODS eBASE NB商品データベースセンター」を「食材えびす」へ統合
2017-11 複数の家電量販店が精度の高い商品情報を共同収集できるサービス基盤「家電えびす」をクラウドサービスとして提供開始
2018-01 複数の小売業が商品情報を共同収集可能なサービス基盤「日雑えびす」をクラウドサービスとして提供開始
2018-03 複数の小売業が「医薬品」商品情報を共同収集可能なサービス基盤「OTCえびす」、「調剤えびす」をクラウドサービスとして提供開始
2018-07 複数のハウスメーカーやビルダーがメンテナンス部品情報を共同収集できるサービス基盤「住宅えびす」をクラウドサービスとして提供開始
2019-02 ドラッグストア業界向け統合商品データベースシステム「DRUG eBASE」を開発提供
2019-11 商品情報の社内共有・管理、顧客情報提供課題を解決!日雑業界メーカー向け商品情報データベースオプション「eB-goods(P)」を開発リリース
2020-01 シノプス社「sinops-R」とeBASE社「商材えびす」が業務提携
2020-02 レシート情報ビジュアル化サービス「e食住ビジュアルレシート」を開発リリース
2020-07 製品企画、開発工程の製品情報管理を一元化支援する「eBASE製品企画開発支援システム」を開発リリース
2020-11 自動車用品業界向け製品情報データプールサービス「カー用品えびす」を開発リリース
2020-12 食品の品質表示ラベルAI点検オプション「eB-LabelCheck」を開発リリース
2021-04 住まいの設備や家電の情報をまとめて管理できるアプリ「e住なび」(いーすまいなび)を開発リリース
2021-08 インバウンド客向け多言語商品情報検索サービス「Drugstore Navi」を開発リリース
2021-08 東京支社を同区湊1丁目へ移転
2022-02 商品情報と販売POS情報のビッグデータ分析で小売企業のMD業務支援クラウドサービス「商材さがし」を開発リリース
2022-04 商品マスタデータを小売企業間で共有する「マスタデータえびす」を開発リリース
2022-04 「東京証券取引所プライム市場」へ移行
2023-01 消費者向けライフスタイルアプリ「e食住なび」を開発リリース及びダウンロード開始
2023-02 商品情報と販売POS情報のビッグデータ分析で小売企業のMD業務支援クラウドサービス「商材さがし」を開発リリース
2023-02 レシート情報ビジュアル化サービス「e食住ビジュアルレシート」を開発リリース
2023-04 Webカタログ構築支援システム「eB-DBPweb」を開発、リリース
2023-09 2024年物流問題の解決に寄与する「マスタデータえびす」を卸・物流会社向けにサービス開始
2024-02 レシート情報ビジュアル化サービス「e食住ビジュアルレシート」を開発リリース
2024-09 2025年
2025-05 「食品の法適合性判定」業務の効率化を生成AIで実現する「eB-foods/AI点検」サービスを開発、リリース
2025-09 住宅建材業界向けのデジタル提案による効率的なプランニングコミュニケーションを実現する住設建材仕様提案システム「eB-housing(邸別仕様提案)」を開発、リリース
2026-02 製造委託事業者向けに、取適法対応の製造委託取引管理システム「eB-for 取適法」を開発、リリース
2026-04 株式会社KSP-SPの株式取得(子会社化)に向けた株式譲渡契約締結
2026-06-28 株式会社KSP-SPを完全子会社化
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2026-09-21 18:02 (Model: gpt-4.1-nano )
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