| 1949 |
昭和24年 : 櫻井謄写堂を創業 |
| 1949 |
櫻井謄写堂を創業 |
| 1950 |
昭和25年 : 港区新堀町に社屋を新設、自営独立の操業を開始 |
| 1950 |
港区新堀町に社屋を新設、自営独立の操業を開始 |
| 1953 |
昭和28年 : 港区四国町に新社屋完成、新堀事業所より移転し操業開始 |
| 1953 |
港区四国町に新社屋完成、新堀事業所より移転し操業開始 |
| 1954 |
昭和29年 : 有限会社桜井広済堂を設立 |
| 1954 |
有限会社桜井広済堂を設立 |
| 1957 |
昭和32年 : 有限会社桜井広済堂大阪支店として発足 |
| 1957 |
有限会社桜井広済堂大阪支店として発足 |
| 1961 |
昭和36年 : 有限会社櫻井タイプセンターを設立 |
| 1961 |
有限会社櫻井タイプセンターを設立 |
| 1962 |
昭和37年 : 株式会社櫻井廣済堂を設立 |
| 1962 |
昭和37年 : 株式会社関西櫻井廣済堂を設立し、タイプオフセット印刷業を開始 |
| 1962 |
株式会社櫻井廣済堂を設立 |
| 1962 |
株式会社関西櫻井廣済堂を設立し、タイプオフセット印刷業を開始 |
| 1964 |
昭和39年 : 豊中市に豊中工場を開設 |
| 1964 |
豊中市に豊中工場を開設 |
| 1967 |
昭和42年 : 浦和工場を開設 |
| 1967 |
浦和工場を開設 |
| 1968 |
昭和43年 : タイプオフセットを廃止し、写植オフセット印刷に切り替え |
| 1968 |
タイプオフセットを廃止し、写植オフセット印刷に切り替え |
| 1970 |
昭和45年 : 日本初のコンピュータ組版会社を設立 |
| 1970 |
日本初のコンピュータ組版会社を設立 |
| 1972 |
昭和47年 : 社名を廣済堂印刷株式会社に変更 |
| 1972 |
昭和47年 : 社名を関西廣済堂印刷株式会社に変更 |
| 1972 |
社名を廣済堂印刷株式会社に変更 |
| 1972 |
社名を関西廣済堂印刷株式会社に変更 |
| 1974 |
昭和49年 : 宇都宮工場を開設 |
| 1974 |
宇都宮工場を開設 |
| 1975 |
昭和50年 : 社名を株式会社関西廣済堂に変更 |
| 1975 |
社名を株式会社関西廣済堂に変更 |
| 1976 |
昭和51年 : 三田事業所を開設 |
| 1976 |
三田事業所を開設 |
| 1977 |
昭和52年 : 株式会社製版センターを設立し、写植版下事業を開始・アルバイト情報誌の創刊（求人情報事業開始） |
| 1977 |
株式会社製版センターを設立し、写植版下事業を開始・アルバイト情報誌の創刊（求人情報事業開始） |
| 1978 |
昭和53年 : 株式会社クラウンガスライター及び関東クラウン工業株式会社と合併し、社名を廣済堂クラウン株式会社に変更 |
| 1978 |
昭和53年 : 岡山情報センター開設 |
| 1978 |
株式会社クラウンガスライター及び関東クラウン工業株式会社と合併し、社名を廣済堂クラウン株式会社に変更 |
| 1978 |
岡山情報センター開設 |
| 1979 |
昭和54年 : 広島情報センター開設 |
| 1979 |
広島情報センター開設 |
| 1980 |
昭和55年 : 仙台情報センター開設・豊中市に新社屋を建設し、本社機構及び豊中工場を移転 |
| 1980 |
仙台情報センター開設・豊中市に新社屋を建設し、本社機構及び豊中工場を移転 |
| 1981 |
昭和56年 : 社名を株式会社廣済堂に変更 |
| 1981 |
社名を株式会社廣済堂に変更 |
| 1982 |
昭和57年 : 福島情報センター開設・新潟情報センター開設 |
| 1982 |
福島情報センター開設・新潟情報センター開設 |
| 1983 |
昭和58年 : 特許事業部がペーパーレスの一環として光ディスクによる入力作業を開始 |
| 1983 |
特許事業部がペーパーレスの一環として光ディスクによる入力作業を開始 |
| 1984 |
昭和59年 : 金沢情報センター開設・富山情報センター開設 |
| 1984 |
金沢情報センター開設・富山情報センター開設 |
| 1985 |
昭和60年 : 同窓会名簿事業開始・福岡連絡所開設 |
| 1985 |
同窓会名簿事業開始・福岡連絡所開設 |
| 1986 |
昭和61年 : 盛岡情報センター開設 |
| 1986 |
盛岡情報センター開設 |
| 1987 |
昭和62年 : 新聞印刷事業部門を新設 |
| 1987 |
昭和62年 : 広告代理業を開始 |
| 1987 |
新聞印刷事業部門を新設 |
| 1987 |
広告代理業を開始 |
| 1989 |
平成元年 : 浦和第二新工場を開設 |
| 1989 |
浦和第二新工場を開設 |
| 1990 |
平成2年 : 三田電算センターを開設 |
| 1990 |
平成2年 : 東北支社ビル完成・福井情報センター開設・山形情報センター開設・金沢廣済堂ビル新社屋完成 |
| 1990 |
三田電算センターを開設 |
| 1990 |
東北支社ビル完成・福井情報センター開設・山形情報センター開設・金沢廣済堂ビル新社屋完成 |
| 1991 |
平成3年 : 廣済堂新聞印刷株式会社を分離独立 |
| 1991 |
廣済堂新聞印刷株式会社を分離独立 |
| 1992 |
平成4年 : 印刷本社ビル竣工 |
| 1992 |
平成4年 : 大阪証券取引所市場第二部に上場 |
| 1992 |
印刷本社ビル竣工 |
| 1992 |
大阪証券取引所市場第二部に上場 |
| 1993 |
平成5年 : 浦和第三新工場開設 |
| 1993 |
浦和第三新工場開設 |
| 1994 |
平成6年 : マルチメディア事業分野へ進出・社名を廣済堂印刷株式会社に変更 |
| 1994 |
マルチメディア事業分野へ進出・社名を廣済堂印刷株式会社に変更 |
| 1995 |
平成7年 : 宇都宮新工場竣工 |
| 1995 |
平成7年 : ぱど（北摂版）を発行・CATV事業開始 |
| 1995 |
宇都宮新工場竣工 |
| 1995 |
ぱど（北摂版）を発行・CATV事業開始 |
| 1996 |
平成8年 : スタジオビルを新設 |
| 1996 |
スタジオビルを新設 |
| 1997 |
平成9年 : 東京証券取引所市場第二部に株式を上場 |
| 1997 |
平成9年 : 人材派遣事業開始 |
| 1997 |
東京証券取引所市場第二部に株式を上場 |
| 1997 |
人材派遣事業開始 |
| 1999 |
平成11年 : 廣済堂印刷株式会社と、株式会社関西廣済堂が合併し、社名を株式会社廣済堂に変更 : 1997年の東京証券取引所市場第二部に続き、大阪証券取引所市場第二部に株式を上場 |
| 1999 |
平成11年 : 廣済堂印刷株式会社と、株式会社関西廣済堂が合併し、社名を株式会社廣済堂に変更 |
| 1999 |
廣済堂印刷株式会社と、株式会社関西廣済堂が合併し、社名を株式会社廣済堂に変更 : 1997年の東京証券取引所市場第二部に続き、大阪証券取引所市場第二部に株式を上場 |
| 2000 |
平成12年 : 東京・大阪証券取引所市場第一部に株式を上場 |
| 2000 |
東京・大阪証券取引所市場第一部に株式を上場 |
| 2002 |
平成14年 : 廣済堂新聞印刷株式会社を合併 |
| 2002 |
廣済堂新聞印刷株式会社を合併 |
| 2003 |
平成15年 : 人材派遣・職業紹介の許可を取得 |
| 2003 |
人材派遣・職業紹介の許可を取得 |
| 2004 |
平成16年 : 人材採用検査・研修業務へ進出 |
| 2004 |
人材採用検査・研修業務へ進出 |
| 2006 |
平成18年 : 威海廣済堂北越包装有限公司（現 威海廣済堂包装有限公司）設立 |
| 2006 |
威海廣済堂北越包装有限公司（現 威海廣済堂包装有限公司）設立 |
| 2008 |
平成20年 : 札幌廣済堂印刷株式会社・株式会社廣済堂製版センターを合併 |
| 2008 |
札幌廣済堂印刷株式会社・株式会社廣済堂製版センターを合併 |
| 2009 |
平成21年 : 創立60年 |
| 2010 |
平成22年 : 廣済堂グループ中期経営計画「KOSAIDOパラダイムシフト2011～2013」発表 |
| 2011 |
平成23年 : 株式会社廣済堂ビジネスサポート 設立 |
| 2013 |
平成25年 : KOSAIDO HR VIETNAM CO., LTD. 設立・株式会社金羊社 持分法適用会社になる |
| 2014 |
平成26年 : 第2次中期経営計画「KOSAIDOパラダイムシフトⅡ 2014～2016」発表 |
| 2017 |
平成29年 : 第3次中期経営計画「KOSAIDO Re-Innovation」発表・東京都港区芝浦に本社を移転 |
| 2020 |
令和2年 : 新中期経営計画（2020-2022年度）「廣済堂 大改造計画2020」発表 : 株式会社KOSAIDO Innovation Lab 設立 |
| 2021 |
令和3年 : 株式会社広済堂ネクスト設立 : 株式会社広済堂ＨＲソリューションズ設立 : 10月1日 持株会社体制への移行に伴い株式会社広済堂ホールディングスに社名変更 |
| 2021-10-01 |
令和3年 : 株式会社広済堂ネクスト設立 : 株式会社広済堂ＨＲソリューションズ設立 : 10月1日 持株会社体制への移行に伴い株式会社広済堂ホールディングスに社名変更 |
| 2022 |
令和4年 : 株式会社広済堂ライフウェル 葬儀事業開始 : 株式会社グランセレモ東京 設立 : 中期経営計画（2022-2024年度）「中期経営計画2.0」発表 |
| 2023 |
令和5年 : 東京博善あんしんサポート株式会社 事業開始 : 中期経営計画（2023-2025年度）「中期経営計画3.0」発表 : 株式会社広済堂ビジネスサポートに株式会社広済堂HRソリューションズ及び株式会社タレントアジアを吸収合併 |
| 2024 |
株式会社キャリアステーションに株式会社共同システムサービス及び株式会社エヌティを吸収合併、ならびに同社に株式会社広済堂ビジネスサポートの人材派遣事業を移管 : 中期経営計画（2024‐2026年度）「中期経営計画4.0」発表 |
| 2024 |
令和6年 : 株式会社キャリアステーションに株式会社共同システムサービス及び株式会社エヌティを吸収合併、ならびに同社に株式会社広済堂ビジネスサポートの人材派遣事業を移管 : 中期経営計画（2024‐2026年度）「中期経営計画4.0」発表 |
| 2024 |
令和6年 : 株式会社キャリアステーションに株式会社共同システムサービス及び株式会社エヌティを吸収合併、ならびに同社に株式会社広済堂ビジネスサポートの人材派遣事業を移管 : 中期経営計画（2024-2026年度）「中期経営計画4.0」発表 |
| 2025 |
株式会社広済堂ビジネスサポートの求人媒体事業をはじめとするメディア事業などの権利義務を、吸収分割の方法により株式会社中広ワークインに継承 : 中期経営計画（2025-2027年度）「中期経営計画5.0」発表 |
| 2025 |
令和7年 : 株式会社広済堂ビジネスサポートの求人媒体事業をはじめとするメディア事業などの権利義務を、吸収分割の方法により株式会社中広ワークインに継承 : 中期経営計画（2025-2027年度）「中期経営計画5.0」発表 |
