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特定非営利活動法人ITスキル研究フォーラム
Japan
IT人材育成支援
ITスキル診断サービス
IT人材育成プラットフォームの提供
ITエンジニアのストレスチェック調査
IT人材育成に関するセミナー・研修開催
東京都港区白金１－１７－３　日経BPマーケティング内
田口潤
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DateDescription
2002-09 IT人材専門誌「日経ITプロフェッショナル」が、ザ・ネット社開発のITスキル標準（ITSS）のベータ版をもとにしたスキル診断サービス「ITSS-DS」により、ITエンジニアのスキル実態調査「第1回全国スキル調査」を実施。同誌12月号に調査分析結果を掲載。以後、毎年全国スキル調査を実施し、分析結果を「日経ITプロフェッショナル」「日経コンピュータ」「日経xTECH」などに掲載。
2002-12 経済産業省が「ITスキル標準（ITSS）V1.0」を策定、公開。
2003-12 日経BP社、日経BPマーケティング社、ザ・ネット社の3社により任意団体「ITスキル研究フォーラム」を設立。企業へのスキル診断「ITSS-DS」の有償提供を開始。
2003-12 IT人材の高度化とIT企業の競争力強化に貢献することをミッションに活動する人材育成支援団体。2003年12月に日経BP社を中心に設立し、2010年4月、特定非営利活動法人に改組。
2005-05 組込みスキル標準（ETSS）に基づくスキル診断「ETSS-DS」の有償提供開始。
2008-01 独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が実施した「IT人材市場動向予備調査」に全国スキル調査結果が引用掲載。以後、たびたび公的機関や団体の白書、リポートに引用掲載される。
2008-04 有限責任事業組合（LLP）に改組。
2008-06 情報システムユーザースキル標準（UISS）に基づくスキル診断「UISS-DS」の有償提供開始。
2010-04 特定非営利活動法人（NPO）に改組。知見者により人材に関わるワーキンググループ活動を開始。「調査研究ワーキンググループ」「研修評価情報ワーキンググループ」「調達活用ワーキンググループ」の3つのワーキンググループが活動開始。各ワーキンググループは、1年ごとに人材像やタスクリスト、フレームワーク、調査結果などの成果物を公開。
2010-04 IT人材育成支援団体は、2010年4月に特定非営利活動法人に改組。
2011-04-27 ITスキル研究フォーラムは、4月27日に第1回通常総会を開催し、平成22年度の事業報告、会計収支報告および平成23年度の事業計画、会計収支予算が原案通り承認され、理事6名、監事1名の再任も承認された。
2012-04 「クラウド人材ワーキンググループ」活動開始。
2013-02 「ITSS-DS設問精査ワーキンググループ」活動開始。
2014-04 「データマネジメント人材ワーキンググループ」活動開始。
2015-04 「タスク定義と達成度指標ワーキンググループ」活動開始。
2015-07-02 ITHRD設立1周年記念セミナーが開催された。
2015-08-20 一般社団法人　IT人材育成協会設立記念セミナーが開催された。
2016-04 「データ利活用人材ワーキンググループ」活動開始。
2017-04 「IoT人材ワーキンググループ」が活動開始。
2017-06 同ワーキンググループがまとめたロール（役割）とタスクをもとにしたスキル診断システムにより「全国スキル調査」調査を実施。調査分析結果を同年12月発行の「日経コンピュータ」に掲載。
2017-09 独立行政法人情報処理推進機構（IPA）の要請により、IoT人材ワーキンググループメンバーが「IoTソリューション領域ワーキンググループ作業部会」に参画し、IoTソリューション領域のロール（役割）とタスク案作成。
2018-04 独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が、ITスキル研究フォーラム「IoT人材ワーキンググループ」がまとめたロール（役割）とタスクを基にした新スキル標準「ITSS+／IoTソリューション領域へのスキル変革の指針」を公開。
2018-04 「AI人材ワーキンググループ」活動開始。
2019-04 「DX実態調査ワーキンググループ」活動開始。
2019-06 第18回全国スキル調査とあわせて「デジタルトランスフォーメーション(DX)実態調査」実施。
2019-12 「日経コンピュータ」および「日経ｘTECH」誌上に全国スキル調査および「デジタルトランスフォーメーション(DX)実態調査」分析結果を公開（予定）。
2021 2021年の新年賀詞交歓会の開催を新型コロナウイルスの感染拡大に鑑みて見送った。
2021-02-01 一般社団法人iCD協会（iCDA）が設立された。
2022 2022年の新年賀詞交歓会の開催を新型コロナウイルスの感染拡大防止の観点から見送った。
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Source: National Tax Agency Corporate Number Publication Site, basic three items
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Trade name (kana)アイティスキルケンキュウフォーラム
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Postal code1690074
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Prefecture code13
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City code104
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Unified government qualification - business items
Update date2018-05-28
Key information3011105004452
Source: gBizINFO (Ministry of Economy, Trade and Industry)
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