一般社団法人 日本ゴルフ用品協会
1982-07-01
Japan
ゴルフ用品業界のイベント企画・運営(ジャパンゴルフフェア等)
ゴルフ用品販売技術者向け教育・研修(講習会・セミナー)
業界情報・統計データの収集・提供
税制対策・政府への陳情活動
倉島隆夫
22,050,000 JPY
Company name
Group Parent Subsidiary Customer Supplier Alliance Bank Shareholder

32 entries
DateDescription
1954-05 日本ゴルフ用品商工会として発足。
1954-05 日本ゴルフ用品商工会として発足。
1964-08 東日本ゴルフ用品商工会に名称変更して専属の事務局設置、専従社員の配置を行ったが、翌40年2月に西日本ゴルフ用品商工会がスタート。 同時に全日本ゴルフ用品商工連合会となり、同年4月、中部日本ゴルフに本ゴルフ用品商工会を発足。
1964-08 東日本ゴルフ用品商工会に名称変更して専属の事務局設置、専従社員の配置を行ったが、翌40年2月に西日本ゴルフ用品商工会がスタート。 同時に全日本ゴルフ用品商工連合会となり、同年4月、中部日本ゴルフに本ゴルフ用品商工会を発足。
1968-06 全ラ連会館にて第一回見本市開催。
1968-06 全ラ連会館にて第一回見本市開催。
1977-04 全日本ゴルフ用品商工会連合会は全日本ゴルフ用品商工連合協会に、また各商工会はそれぞれ商工協会に名称変更。
1977-04 全日本ゴルフ用品商工会連合会は全日本ゴルフ用品商工連合協会に、また各商工会はそれぞれ商工協会に名称変更。
1982-07 社団法人設立、会員数429社でスタート。
1982-07 社団法人設立、会員数429社でスタート。
1982-11 協会の広報誌である「JGGAニュース」創刊号を発刊
1982-11 協会の広報誌である「JGGAニュース」創刊号を発刊
1989-04 業界の懸案事項であった物品税撤廃が消費税導入によって実現。
1989-04 業界の懸案事項であった物品税撤廃が消費税導入によって実現。
1995-07 PL法導入の事前策としてSGマーク導入、あわせてゴルフクラブ安全基準も確立。
1995-07 PL法導入の事前策としてSGマーク導入、あわせてゴルフクラブ安全基準も確立。
1997-02 ジャパンゴルフフェア会場が晴海の国際見本市会場から有明の「東京ビッグサイト」へ。
1997-02 ジャパンゴルフフェア会場が晴海の国際見本市会場から有明の「東京ビッグサイト」へ。
1997-08 大阪のゴルフフェアを中止リニューアルして「JGGAゴルフ大試打会」を開催。
1997-08 大阪のゴルフフェアを中止リニューアルして「JGGAゴルフ大試打会」を開催。
2001-04 協会ホームページを導入 会員・関連団体との連携を強化
2001-04 協会ホームページを導入 会員・関連団体との連携を強化
2006-02 「第40回ジャパンゴルフフェア2006」開催 入場者 48,067人
2006-02 「第40回ジャパンゴルフフェア2006」開催 入場者 48,067人
2010-02 「第44回ジャパンゴルフフェア2010」において初めて入場者が5万人を超える
2010-02 「第44回ジャパンゴルフフェア2010」において初めて入場者が5万人を超える
2011-07 ゴルフクラブの模倣品防止対策として協会にて推奨するホログラムシールを導入
2011-07 ゴルフクラブの模倣品防止対策として協会にて推奨するホログラムシールを導入
2011-10 「第1回ゴルフインダストリーカップ」を開催 サンヒルズ カントリークラブ(栃木県)
2011-10 「第1回ゴルフインダストリーカップ」を開催 サンヒルズ カントリークラブ(栃木県)
2013-04 一般社団法人に移行
2013-04 一般社団法人に移行
+ Loaded when opened
2026-09-21 18:11 (Model: ggml-org/gpt-oss-20b )
↑