テクノルエンジニアリング株式会社
Japan
放射線測定サービス
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医療機器販売(放射線治療装置)
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線量計測事業
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医療機器事業
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個人放射線被ばく線量測定サービス
放射線防護
放射線測定
医療
産業(線源)
ラジオセラノスティクス
放射線測定に関する研究開発事業
ガラスバッジWebサービス
東京都文京区湯島1-7-12
Company name
Group Parent Subsidiary Customer Supplier Alliance Bank Shareholder
カザフスタン共和国の国立核物理研究所
Group company Parent Subsidiary Customer Supplier Alliance Bank, lending and credit Investment, equity and shareholders
Group
中国原子能科学研究院
Group company Parent Subsidiary Customer Supplier Alliance Bank, lending and credit Investment, equity and shareholders
Customer Supplier
フランス放射線防護原子力安全研究所(IRSN)
Group company Parent Subsidiary Customer Supplier Alliance Bank, lending and credit Investment, equity and shareholders
Customer
JSCアイソトープ社
Group company Parent Subsidiary Customer Supplier Alliance Bank, lending and credit Investment, equity and shareholders
Supplier
JSCアイソトープ社(ロシア)
Group company Parent Subsidiary Customer Supplier Alliance Bank, lending and credit Investment, equity and shareholders
Supplier
アキュレイ社
Group company Parent Subsidiary Customer Supplier Alliance Bank, lending and credit Investment, equity and shareholders
Supplier

56 entries
DateDescription
1967-06 建設業者登録(東京都知事)「機械器具設置工事業」により、機械器具設置工事の受注・施工に着手
1967-06 建設業者登録(東京都知事)「機械器具設置工事業」により、機械器具設置工事の受注・施工に着手
1974-06 建設業者登録を建設大臣許可に変更。 同時に「機械器具設置工事業」に「管工事業」を追加
1974-06 建設業者登録を建設大臣許可に変更。 同時に「機械器具設置工事業」に「管工事業」を追加
1975-05 放射線医療用具販売を目指し「医療用具販売業(現:高度管理医療機器販売業許可)」登録を行う
1975-05 放射線医療用具販売を目指し「医療用具販売業(現:高度管理医療機器販売業許可)」登録を行う
1978-09 経済産業省所轄による「放射線管理手帳発効機関」の認定を受け業務開始
1978-09 経済産業省所轄による「放射線管理手帳発効機関」の認定を受け業務開始
1986-04 厚生労働省管轄による「作業環境測定機関」(放射性物質)として登録し、測定業務を開始
1986-04 厚生労働省管轄による「作業環境測定機関」(放射性物質)として登録し、測定業務を開始
1989-02 「医療用具輸入販売業(現:第1種医療機器製造販売業許可)」の許可を取得。
1989-02 「医療用具輸入販売業(現:第1種医療機器製造販売業許可)」の許可を取得。
1991-03 文部科学省の放射線障害防止法に基づく「販売業(現:放射性同位元素販売業届出)」の許可を取得。線源販売に着手
1991-03 文部科学省の放射線障害防止法に基づく「販売業(現:放射性同位元素販売業届出)」の許可を取得。線源販売に着手
1995-12 大洗研究所が計量法第143条による計量器の校正等の事業についての認定事業所(事業区分:放射線)に認定
1995-12 大洗研究所が計量法第143条による計量器の校正等の事業についての認定事業所(事業区分:放射線)に認定
2000-03 モニタリングサービスにおけるISO9001認証登録
2000-03 モニタリングサービスにおけるISO9001認証登録
2000-06 「医療用線源(医療用具)製造許可(現:医療機器製造業許可)」の許可を取得
2000-06 「医療用線源(医療用具)製造許可(現:医療機器製造業許可)」の許可を取得
2000-09 「医療用具専業修理業(現:医療機器修理業許可)」の許可を取得
2000-09 「医療用具専業修理業(現:医療機器修理業許可)」の許可を取得
2002-07 営業業務におけるISO9001:2000認証登録
2002-07 営業業務におけるISO9001:2000認証登録
2005-04 「医療機器製造業(医療機器 包装・表示・保管)」の許可を取得
2005-04 「医療機器製造業(医療機器 包装・表示・保管)」の許可を取得
2010-09 ガラスバッジの線量確定が3,000万個達成
2010-09 ガラスバッジの線量確定が3,000万個達成
2012-04 ガラスバッジの組立・発送個数が4,000万個を達成
2012-04 ガラスバッジの組立・発送個数が4,000万個を達成
2013-07 次世代型の「ガラス線量計」による測定施設「大洗大貫台事業所」完成
2013-07 次世代型の「ガラス線量計」による測定施設「大洗大貫大事業所」完成
2013-07 次世代型の「ガラス線量計」による測定施設「大洗大貫台事業所」完成
2013-07 次世代型の「ガラス線量計」による測定施設「大洗大貫大事業所」完成
2013-12 次世代型の「ガラス線量計」による測定サービスを開始
2013-12 次世代型の「ガラス線量計」による測定サービスを開始
2014-02 営業業務におけるISO/IEC 27001:2013認証登録
2014-02 営業業務におけるISO/IEC 27001:2013認証登録
2016-02 JSCアイソトープ社(ロシア)とロシア製放射性同位元素を輸入販売する基本契約を締結
2016-02 JSCアイソトープ社(ロシア)とロシア製放射性同位元素を輸入販売する基本契約を締結
2017-03 カザフスタン共和国の国立核物理研究所と放射線安全利用技術に係る研究協力の覚書を締結
2017-03 カザフスタン共和国の国立核物理研究所と放射線安全利用技術に係る研究協力の覚書を締結
2017-10 眼の水晶体線量計「DOSIRIS」による測定サービスを開始
2017-10 眼の水晶体線量計「DOSIRIS」による測定サービスを開始
2018-04 「ラディエーションモニタリングセンター 青森」での測定サービスの稼働を開始
2018-04 「ラディエーションモニタリングセンター 青森」での測定サービスの稼働を開始
2019-03 ガラスバッジサービスにおける日本適合性認定協会(JAB)の認定取得
2019-03 ガラスバッジサービスにおける日本適合性認定協会(JAB)の認定取得 適用基準:ISO/IEC17025 認定範囲:放射線
2020-01 顧客満足の向上を目指し「モニタリングサービスシステム」(MOS) の機能を大幅に強化
2020-01 顧客満足の向上を目指し「モニタリングサービスシステム」(MOS) の機能を大幅に強化
2020-06 原子力防災事業の拡大を目的として茨城県大洗町の大貫台事業所に「原子力防災機器展示棟」を建設
2020-06 原子力防災事業の拡大を目的として茨城県大洗町の大貫台事業所に「原子力防災機器展示棟」を建設
2021-03 ガラスバッジサービスにおける日本適合性認定協会(JAB)の拡大認定取得
2021-03 ガラスバッジサービスにおける日本適合性認定協会(JAB)の拡大認定取得 拡大内容:眼の水晶体線量計(DOSIRIS,SS型)の認定追加
2025-11 ガラスバッジの線量確定が1億個達成
2025-11 ガラスバッジの線量確定が1億個達成
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2026-09-21 18:11 (Model: ggml-org/gpt-oss-20b )
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