| 1893-09 |
明治26年9月（1893年）に創立者棚橋寅五郎は個人経営の棚橋製薬所を東京麻布において創業。 |
| 1893-09 |
創立者棚橋寅五郎は個人経営の棚橋製薬所を東京麻布において創業。 |
| 1902 |
1902年（明治35年）にわが国で初めてケイ酸ソーダの試作に成功して以来、たゆまぬ研究と設備の拡充につとめ、これまで世の中のニーズに合ったシリカ製品を数多く販売してまいりました。 |
| 1908 |
当社におけるクロム化合物の製造は1908年（明治41年）に始まりました。 |
| 1915-09 |
大正4年9月（1915年）に株式会社組織に変更し、社名を日本製錬㈱とする。 |
| 1915-09 |
株式会社組織に変更、社名を日本製錬㈱とする。 |
| 1924-12 |
大正13年12月（1924年）に子会社東洋電気工業㈱を設立し、黄燐、赤燐等の燐製品の製造を開始。 |
| 1924-12 |
子会社東洋電気工業㈱を設立。黄燐、赤燐等の燐製品の製造を開始、親会社日本製錬㈱は順調に発展。 |
| 1933 |
1933年（昭和8年）にロータリーキルン法による重クロム酸ナトリウムの製造に成功しました。 |
| 1933 |
これと前後して、わが国で初めてフレーク無水クロム酸 酸化クロムの量産を開始しております。 |
| 1935-03 |
昭和10年3月（1935年）に小松川第二工場の建設により苛性カリの製造を始める。 |
| 1935-03 |
小松川第二工場の建設により苛性カリの製造を始める。 |
| 1935-07 |
昭和10年12月（1935年）に明治40年7月創立の日本化学工業㈱を合併。 |
| 1935-12 |
明治40年7月創立の日本化学工業㈱を合併。亀戸工場（顔料、バリウム塩）郡山工場（燐製品）の2工場を加える。 |
| 1941-12 |
昭和16年12月（1941年）に日本化学工業㈱が東洋電気工業㈱、日本硫曹㈱を合併し、三春工場、西淀川工場とする。 |
| 1941-12 |
日本化学工業㈱が東洋電気工業㈱、日本硫曹㈱を合併、三春工場、西淀川工場とする。 |
| 1944-03 |
昭和19年3月（1944年）に日本化学工業㈱を再び合併し、5工場を統合。社名を日本製錬㈱から現在の日本化学工業㈱に変更。 |
| 1944-03 |
日本化学工業㈱を再び合併し5工場を統合。社名を日本製錬㈱から現在の日本化学工業㈱に変更。 |
| 1949-05 |
昭和24年5月（1949年）に当社株式を東京証券取引所に上場。 |
| 1949-05 |
当社株式を東京証券取引所に上場。 |
| 1949-06 |
昭和24年6月（1949年）に当社株式を大阪証券取引所に上場。 |
| 1949-06 |
当社株式を大阪証券取引所に上場。 |
| 1949-07 |
昭和24年7月（1949年）に当社株式を新潟証券取引所（平成12年3月東京証券取引所に吸収合併）、名古屋証券取引所に上場。 |
| 1949-07 |
当社株式を新潟証券取引所（平成12年3月東京証券取引所に吸収合併）、名古屋証券取引所に上場。 |
| 1950-03 |
昭和25年3月（1950年）に無機顔料製造販売の東邦顔料工業㈱（現・連結子会社）の株式を取得。 |
| 1950-03 |
無機顔料製造販売の東邦顔料工業㈱（現・連結子会社）の株式を取得。 |
| 1950-04 |
昭和25年4月（1950年）に郡山工場に熔成燐肥製造設備を建設し、肥料部門を新設。三春工場で農薬の製造を開始。 |
| 1950-04 |
郡山工場に熔成燐肥製造設備を建設し、肥料部門を新設。三春工場で農薬の製造を開始。 |
| 1951-04 |
昭和26年4月（1951年）に当社株式を札幌証券取引所に上場。 |
| 1951-04 |
当社株式を札幌証券取引所に上場。 |
| 1953-01 |
昭和28年1月（1953年）に村上工場を建設し、熔成燐肥の製造を開始。 |
| 1953-01 |
村上工場を建設、熔成燐肥の製造開始。 |
| 1969-04 |
昭和44年4月（1969年）に旭電化工業㈱（現㈱ADEKA）との共同出資により鹿島臨海工業地帯に関東珪曹硝子㈱を設立。 |
| 1969-04 |
旭電化工業㈱（現㈱ADEKA）との共同出資により鹿島臨海工業地帯に関東珪曹硝子㈱を設立。 |
| 1970-04 |
昭和45年4月（1970年）に愛知工場を建設し、燐酸の製造を開始。 |
| 1970-04 |
愛知工場を建設、燐酸を製造開始。 |
| 1970-05 |
昭和45年5月（1970年）に森村商事㈱、Ｍ.＆Ｔ．Chemicals社（米国）と共同出資により愛知県幸田に日本エムアンドティー㈱（平成3年3月に日本エムアンドティー・ハーショウ㈱に社名変更）を設立。 |
| 1970-05 |
森村商事㈱、Ｍ.＆Ｔ．Chemicals社（米国）と共同出資により日本エムアンドティー㈱（平成3年3月日本エムアンドティー・ハーショウ㈱に社名変更）を設立。 |
| 1971-08 |
昭和46年8月（1971年）に徳山工場を建設し、クロム塩の製造を開始。 |
| 1971-08 |
徳山工場を建設、クロム塩を製造開始。 |
| 1973-05 |
昭和48年5月（1973年）に同和鉱業㈱（現DOWAホールディングス㈱）との共同出資によりバリウム塩製造のバライト工業㈱を設立。 |
| 1973-05 |
同和鉱業㈱（現DOWAホールディングス㈱）との共同出資によりバリウム塩製造のバライト工業㈱を設立。 |
| 1985-12 |
昭和60年12月（1985年）に三井東圧化学㈱（現三井化学㈱）、ラサ工業㈱との共同出資により湿式精製燐酸製造の協同燐酸㈲を設立。 |
| 1985-12 |
三井東圧化学㈱（現三井化学㈱）、ラサ工業㈱との共同出資により湿式精製燐酸製造の協同燐酸㈲を設立。 |
| 1990-03 |
平成2年3月（1990年）に村上工場を閉鎖。 |
| 1990-03 |
村上工場を閉鎖。 |
| 1991-03 |
平成3年3月（1991年）に電子計算事業の㈱ニッカシステム（現・連結子会社）を設立。 |
| 1991-03 |
電⼦計算事業の㈱ニッカシステム（現・連結子会社）を設立。 |
| 1991-04 |
平成3年4月（1991年）に環境に関する測定、証明事業の㈱日本化学環境センター（現・連結子会社）を設立。 |
| 1991-04 |
環境に関する測定、証明事業の㈱日本化学環境センター（現・連結子会社）を設立。 |
| 1992-08 |
平成4年8月（1992年）に富士化学㈱との共同出資により珪酸ソーダ製造の京葉ケミカル㈱を設立。 |
| 1992-08 |
富士化学㈱との共同出資により珪酸ソーダ製造の京葉ケミカル㈱を設立。 |
| 1992-10 |
平成4年10月（1992年）に郡山工場、三春工場を統合し福島工場とし、旧郡山工場を福島工場第一工場、旧三春工場を福島工場第二工場と改称。 |
| 1992-10 |
郡山工場、三春工場を統合し福島工場とする。旧郡山工場を福島工場第一工場、旧三春工場を福島工場第二工場と改称。 |
| 1994-02 |
平成6年2月（1994年）に日進ケムコ㈱との共同出資により亜酸化銅製造のエヌシー・テック㈱を設立。 |
| 1994-02 |
日進ケムコ㈱との共同出資により亜酸化銅製造のエヌシー・テック㈱を設立。 |
| 1994-04 |
平成6年4月（1994年）に空調設備機器設計施工販売の日本ピュアテック㈱（現・連結子会社）を設立。 |
| 1994-04 |
空調設備機器設計施工販売の日本ピュアテック㈱（現・連結子会社）を設立。 |
| 1994-10 |
平成6年10月（1994年）に産業廃棄物処理並びにリサイクル事業の日本クリアテック㈱を設立。 |
| 1994-10 |
産業廃棄物処理並びにリサイクル事業の日本クリアテック㈱を設立。 |
| 1994-12 |
平成6年12月（1994年）に亀戸工場を閉鎖。 |
| 1994-12 |
亀戸工場を閉鎖。 |
| 1995-07 |
平成7年7月（1995年）に日本エムアンドティー・ハーショウ㈱の全株式を売却。 |
| 1995-07 |
日本エムアンドティー・ハーショウ㈱の全株式を売却。 |
| 1996-02 |
平成8年2月（1996年）に米国にJCI USA Inc.を設立。 |
| 1996-02 |
米国にJCI USA Inc.を設立。 |
| 1997-03 |
平成9年3月（1997年）に日商岩井㈱（現双日㈱）、澄江燐業化工鳳麓有限責任公司（中国）、澄江県水電開発公司（中国）、香港時興投資有限公司（香港）との共同出資により中国に黄燐製造の雲南盤橋燐電有限公司を設立。 |
| 1997-03 |
日商岩井㈱（現双日㈱）、澄江燐業化工鳳麓有限責任公司（中国）、澄江県水電開発公司（中国）、香港時興投資有限公司（香港）との共同出資により中国に黄燐製造の雲南盤橋燐電有限公司を設立。 |
| 2000-06 |
平成12年6月（2000年）に福島工場を組織分割し、旧福島工場第一工場を福島第一工場、旧福島工場第二工場を福島第二工場と改称。 |
| 2000-06 |
福島工場を組織分割し、旧福島工場第一工場を福島第一工場、旧福島工場第二工場を福島第二工場と改称。 |
| 2002-12 |
平成14年12月（2002年）に名古屋証券取引所、札幌証券取引所の上場を廃止。 |
| 2002-12 |
名古屋証券取引所、札幌証券取引所上場廃止。 |
| 2003-04 |
平成15年4月（2003年）に大阪証券取引所の上場を廃止。 |
| 2003-04 |
大阪証券取引所上場廃止。 |
| 2004-03 |
平成16年3月（2004年）にバライト工業㈱を清算結了。 |
| 2004-03 |
バライト工業㈱を清算結了。 |
| 2004-06 |
平成16年6月（2004年）に岩谷産業㈱他との共同出資により中国に電材用バリウム塩の製造販売の日化（成都）電材有限公司を設立。 |
| 2004-06 |
中国に電材用バリウム塩の製造販売の日化（成都）電材有限公司を設立。 |
| 2005-02 |
平成17年2月（2005年）に協同燐酸㈲を清算結了。 |
| 2005-02 |
協同燐酸㈲を清算結了。 |
| 2006-11 |
平成18年11月（2006年）に日本ピュアテック㈱が空調設備機器の設計施工及び販売のジャパンルーワ㈱（平成22年11月ルフトテクノ㈱に社名変更）の全株式を取得。 |
| 2006-11 |
日本ピュアテック㈱が空調設備機器の設計施工及び販売のジャパンルーワ㈱（平成22年11月ルフトテクノ㈱に社名変更）の全株式を取得。 |
| 2010-08 |
平成22年8月（2010年）に中国に捷希艾(上海)貿易有限公司を設立。 |
| 2010-08 |
中国に捷希艾(上海)貿易有限公司を設立。 |
| 2011-09 |
平成23年9月（2011年）に西淀川工場を閉鎖。 |
| 2011-09 |
西淀川工場を閉鎖。 |
| 2012-10 |
日本ピュアテック㈱がルフトテクノ㈱を吸収合併。 |
| 2012-12 |
平成24年12月（2012年）に日本ピュアテック㈱がルフトテクノ㈱を吸収合併。 |
| 2012-12 |
平成24年12月（2012年）に日本電工㈱（現新日本電工㈱）のクロム塩事業を譲受。 |
| 2012-12 |
日本電工㈱（現新日本電工㈱）のクロム塩事業を譲受。 |
| 2014-04 |
平成26年4月（2014年）に日本クリアテック㈱を吸収合併。 |
| 2014-04 |
日本クリアテック㈱を吸収合併。 |
| 2014-06 |
平成26年6月（2014年）に日化（成都）電材有限公司を清算結了。 |
| 2014-06 |
日化（成都）電材有限公司を清算結了。 |
| 2016-06 |
平成28年6月（2016年）にバンコク駐在員事務所を開設。 |
| 2016-06 |
バンコク駐在員事務所開設。 |
| 2017-08 |
平成29年8月（2017年）にタイにJCI(THAILAND)CO.,LTD.を設立。 |
| 2017-08 |
タイにJCI(THAILAND)CO.,LTD.を設立。 |
| 2021-09 |
令和3年9月（2021年）に日本ピュアテック㈱の全株式を売却。 |
| 2021-09 |
日本ピュアテック㈱の全株式を売却。 |
| 2022-10 |
令和4年10月（2022年）に関東珪曹硝子㈱を清算結了。 |
| 2022-10 |
関東珪曹硝子㈱を清算結了。 |
| 2023-03 |
令和5年3月（2023年）にバンコク駐在員事務所を閉鎖。 |
| 2023-03 |
バンコク駐在員事務所閉鎖。 |
| 2024-06 |
令和6年6月（2024年）に台湾に台灣日本化學工業股份有限公司を設立。 |
| 2024-06 |
台湾に台灣日本化學工業股份有限公司を設立。 |
| 2026-01 |
東邦顔料工業㈱を清算結了。 |
| 2026-04 |
TDK㈱との共同出資により、積層セラミックチップコンデンサ（MLCC）向けを主としたセラミック材料、その他電子部品向け材料、および材料製造プロセスの開発等の事業に係るTDK-NCIアドバンスドマテリアルズ株式会社を設立。 |
