| 1811 |
初代塚本定右衛門（久蔵）、甲府柳町に小間物問屋「紅屋」を創業。 |
| 1832 |
久蔵45歳で、家業の基礎が確立し、「一心定まる」の意味で「定右衛門」と名乗り、「家内之定」を定める。 |
| 1838 |
京都店を開設する。大和郡山藩への第2回献金の功により、紋付麻上下の羽織を拝領。 |
| 1860-08-24 |
久蔵、死去72歳。正之、分家して初代粂右衛門となる。この頃から営業方針を多利僅商から「薄利広商」へと転換する。 |
| 1872-03 |
東京日本橋伊勢町に東京本店開設 |
| 1872-03 |
東京日本橋伊勢町に東京本店開設。 |
| 1875 |
川並学校建設費として、滋賀県に260円を寄付。以降、毎年学校や公共施設、道路改修等に寄付。 |
| 1875 |
滋賀県に学校や公共施設、道路改修等に寄付。 |
| 1885 |
定次(二代目定右衛門)が隠居し、家督を定治（三代目定右衛門）に譲る。 |
| 1887 |
定次、岡本黄石の紹介で勝海舟を訪問し、以降度々海舟の教えを受ける。 |
| 1887 |
定次、勝海舟を訪問し、以降度々海舟の教えを受ける。 |
| 1889-03 |
定款を制定し、有限責任塚本商社を設立。福沢諭吉の慶応義塾大学設立計画を知り1000円を寄付。以降、毎年寄付を続ける。 |
| 1889-03 |
有限責任塚本商社を設立。福沢諭吉の慶応義塾大学設立計画を知り1000円を寄付。 |
| 1893-07 |
商法実施に伴い、塚本商社を無限責任塚本合名会社に改組。（資本金25万円） |
| 1895 |
「塚本家家法」を福沢諭吉に、「塚本家家憲」を杉浦重剛により制定。この年「名家の敗亡を著す。」 |
| 1896-05 |
小樽に小樽塚本商店開設。 |
| 1907 |
山梨県で大水害発生。塚本合名会社は、創業の地として、山梨県に200円を寄付。また、明治44年にも大洪水により大被害。塚本は治山治水の植林事業に1万円を山梨県に寄付。のち、この植林地は「塚本山」と命名される。 |
| 1907 |
山梨県で大水害発生。塚本合名会社は、創業の地として、山梨県に200円を寄付。 |
| 1910 |
営業諸策上の重要事項を決定するため、滋賀奥帳場の川並塚本定右衛門家に事務所を設置。 |
| 1910 |
滋賀奥帳場の川並塚本定右衛門家に事務所を設置。 |
| 1913 |
東京店を新築し、甲府店を東京店に合併。 |
| 1919 |
塚本さと、淡海女子実務学校を設立。滋賀県五個荘川並の本家霊堂にて杉浦重剛により「家訓」を発表。 |
| 1920-01 |
東京日本橋伊勢町に(株)塚本商店開設（資本金100万円）。 |
| 1920-03 |
塚本合名会社を吸収合併 （資本金300万円）。 |
| 1929-03 |
東京本店新築完成。 |
| 1952-05 |
商標「MUSE」（ミューズ）制定、登録。 |
| 1957-08 |
マネキン人形の賃貸、販売業開始。 |
| 1961-02 |
商号を「塚本商事株式会社」に変更。 |
| 1963-10 |
株式を東京証券取引所市場第二部に上場。 |
| 1965-07 |
東京本店新ビル完成。 |
| 1968-10 |
1968年（昭和43年）10月 |
| 1969-12 |
小樽支店を閉鎖、札幌支店開設。 |
| 1971-10 |
1971年（昭和46年）10月 |
| 1973-03 |
1973年（昭和48年）3月 |
| 1973-08 |
株式を東京証券取引所市場第一部に上場。 |
| 1974-04 |
京都支店新ビル完成。 |
| 1974-04 |
1974年（昭和49年）4月 |
| 1977-04 |
塚本ビルサービス株式会社を設立。 |
| 1978-08 |
陳列用器具の賃貸及び販売業をミューズマネキン(株)に営業譲渡。 |
| 1979-11 |
塚本倉庫株式会社設立。 |
| 1982-04 |
1982年（昭和57年）4月 |
| 1983-05 |
1983年（昭和58年）5月 |
| 1986-08 |
ミューズマネキン(株)を「株式会社アディスミューズ」に商号変更。 |
| 1989-04 |
1989年（平成元年）4月 |
| 1992-01 |
1992年（平成4年）1月 |
| 1992-09 |
滋賀県五個荘町川並の業祖発祥地に資料館「聚心庵」開庵。 |
| 1994-04 |
商号を「ツカモト株式会社」に変更。 |
| 1995-04 |
「華すがた会」を組織。 |
| 1996-04 |
上海事務所を開設。 |
| 2001-04 |
環境ISO14001認証取得。 |
| 2003-10 |
会社分割制度による7事業会社を設立し、分社体制に移行。商号を「株式会社ツカモトコーポレーション」に変更、純粋持株会社とする。 |
| 2006-12 |
2006年（平成18年）12月 |
| 2007-03 |
2007年（平成19年）3月 |
| 2007-06 |
2007年（平成19年）6月 |
| 2008-02 |
市田株式会社を完全子会社としてグループに編入。 |
| 2008-03 |
ツカモト本社ビル耐震・外観リニューアル工事竣工。 |
| 2008-04 |
管財部門を統合して事業持株会社に変更、和装事業・洋装事業を再編。 |
| 2010-01 |
冢本貿易（上海）有限公司設立。 |
| 2010-04 |
ビル管理サービス部門を統合、非物販事業子会社を統合・再編。 |
| 2011-04 |
創業200周年迎える。 |
| 2011-09 |
ホームファニシング事業「ﾗﾙﾌﾛｰﾚﾝ」ブランドをアウトレットで販売開始。 |
| 2013-04 |
執行役員制を導入。 |
| 2013-06 |
(株)アディスミューズへ同社全株式を譲渡。 |
| 2013-06 |
(株)アディスミューズへ全株式を譲渡。 |
| 2014-06 |
東京都目黒区の”目黒スクエアビル”不動産を取得する。 |
| 2014-06 |
東京都目黒区の”目黒スクエアビル”不動産を取得。 |
| 2014-09 |
旧京都支店不動産を売却。 |
| 2017-04 |
東京・札幌の和装事業を京都店に一元化。これに伴い札幌支店を3月末日で閉鎖する。 |
| 2017-04 |
東京・札幌の和装事業を京都店に一元化。札幌支店を閉鎖。 |
| 2017-10 |
ツカモト市田株式会社を新設し、ツカモト(株)と市田(株)の和装事業を完全統合する。 |
| 2017-10 |
ツカモト市田株式会社を新設し、和装事業を完全統合。株式の売買単位を100株に変更し、10株を1株に株式併合。 |
| 2018-05 |
非営利型一般社団法人ツカモト資料館・聚心庵設立 |
| 2018-05 |
非営利型一般社団法人ツカモト資料館・聚心庵設立。 |
| 2019-04 |
グループ再編、子会社を吸収合併（ツカモトアパレル(株)、ツカモトユーエス(株)、ツカモトエイム(株)、市田(株)） |
| 2019-05 |
中期経営計画策定 |
| 2019-05 |
中期経営計画策定。 |
| 2022-03 |
ラルフ ローレン ホームコレクションのライセンス契約終了、グローバル・マニュファクチャリング・パートナー加入。 |
| 2022-04 |
東証新市場区分「スタンダード市場」に移行。 |
| 2022-05 |
中期経営計画策定 |
| 2022-05 |
中期経営計画策定。 |
| 2024-02 |
新子会社「ツカモトウェルネス株式会社」設立 |
| 2024-02 |
新子会社「ツカモトウェルネス株式会社」設立。 |
| 2026-05 |
中期経営計画策定。 |
