| 1893 |
明治26年（1893）に旧名古屋倉庫株式会社が設立された。 |
| 1893 |
旧名古屋倉庫株式会社設立 |
| 1906 |
明治39年（1906）に旧東海倉庫株式会社が設立された。 |
| 1906 |
旧東海倉庫株式会社設立 |
| 1926-03-13 |
大正15（1926）年3月13日に旧名古屋倉庫と旧東海倉庫が合併し、資本金600万円で東陽倉庫株式会社が設立された。 |
| 1926-03-13 |
大正15年（1926年）3月13日に設立された。 |
| 1926-03-13 |
大正15年（1926年）3月13日に旧名古屋倉庫（株）と旧東海倉庫（株）が合併し、東陽倉庫株式会社設立 資本金600万円 |
| 1926-03-13 |
会社の設立（創業：明治26年10月1日） |
| 1940 |
昭和15（1940）年に倉庫証券発行許可を受ける。 |
| 1940 |
昭和15年（1940年）倉庫証券発行許可を受ける |
| 1949 |
昭和24（1949）年に名古屋証券取引所に株式を上場した。 |
| 1949 |
昭和24年（1949年）名古屋証券取引所に株式を上場 |
| 1952 |
昭和27（1952）年に大阪に駐在員を置く。 |
| 1952 |
昭和27年（1952年）大阪に駐在員を置く |
| 1958 |
昭和33（1958）年に海上コンテナの取扱開始。 |
| 1958 |
昭和33年（1958年）海上コンテナの取扱開始 |
| 1959 |
昭和34（1959）年に東陽荷役（株）を設立し、昭和50年に東陽荷役運輸（株）と改称。 |
| 1959 |
昭和34年（1959年）東陽荷役（株）設立（昭和50年に東陽荷役運輸（株）と改称） |
| 1964 |
昭和39（1964）年に東京連絡所を設置し、昭和60年に東京営業部に改称。 |
| 1964 |
昭和39年（1964年）東京連絡所を設置（昭和60年東京営業部） |
| 1967 |
昭和42（1967）年に中部荷役（株）を設立し、平成10年に東陽物流サービス（株）と改称。 |
| 1967 |
昭和42年（1967年）中部荷役（株）設立（平成10年に東陽物流サービス（株）と改称） |
| 1968 |
昭和43（1968）年に東陽サイロが完成。 |
| 1968 |
昭和43年（1968年）東陽サイロ完成 |
| 1972 |
昭和47（1972）年にトランクルームの営業を開始。 |
| 1972 |
昭和47年（1972年）トランクルーム営業開始 |
| 1979 |
昭和54（1979）年にオンラインシステム（TOPICS）が稼働開始。 |
| 1979 |
昭和54年（1979年）オンラインシステム（TOPICS）稼働 |
| 1981 |
昭和56（1981）年に中部貿易梱包（株）を吸収合併。 |
| 1981 |
昭和56年（1981年）中部貿易梱包（株）を吸収合併 |
| 1991 |
平成3（1991）年に千葉県市川市に市川営業所を開設。 |
| 1991 |
平成3年（1991年）千葉県市川市に市川営業所を開設 |
| 1992 |
平成4（1992）年に名古屋空港に名古屋空港カーゴセンターを開設し、平成17年に中部国際空港に移転。 |
| 1992 |
平成4年（1992年）名古屋空港に名古屋空港カーゴセンターを開設（平成17年中部国際空港に移転） |
| 1993 |
平成5（1993）年に創業100周年を迎える。 |
| 1993 |
平成5年（1993年）創業100周年 |
| 1996 |
平成8（1996）年に中国上海市に上海事務所を開設。 |
| 1996 |
平成8年（1996年）中国上海市に上海事務所を開設 |
| 1997 |
平成9（1997）年にシンガポールに現地法人「TOYO LOGISTICS(S) PTE. LTD.」を設立し、IATA貨物代理店資格を取得（2025年3月に閉鎖）。 |
| 1997 |
平成9年（1997年）シンガポールに現地法人「TOYO LOGISTICS(S) PTE. LTD.」を設立、IATA貨物代理店資格を取得（2025年3月に閉鎖） |
| 1999 |
平成11（1999）年に輸出海上貨物部門でISO9002認証を取得。 |
| 1999 |
平成11年（1999年）ISO9002認証取得、米国ロスアンゼルスの現地法人「TKK-TOYO USA, INC.」に資本参加（後に「TOYO LOGISTICS AMERICA, INC.」と改称） |
| 2000 |
平成11（2000）年に米国ロスアンゼルスの現地法人「TKK-TOYO USA, INC.」に資本参加し、後に100％子会社化。 |
| 2000 |
平成12（2000）年に執行役員制度を導入。 |
| 2000 |
平成12年（2000年）執行役員制度の導入、商号の英文表示変更（Toyo Logistics Co.,Ltd.） |
| 2002 |
平成14（2002）年に栃木県芳賀郡に宇都宮営業所を開設。 |
| 2002 |
平成14年（2002年）栃木県芳賀郡に宇都宮営業所を開設 |
| 2004 |
平成16（2004）年に神奈川県相模原市に相模原営業所を開設し、東陽荷役運輸（株）を合併して東陽物流（株）に改称。 |
| 2004 |
平成16年（2004年）神奈川県相模原市に相模原営業所を開設、東陽荷役運輸（株）が東陽物流サービス（株）と合併し、東陽物流（株）と改称 |
| 2005 |
平成17（2005）年に中部国際空港にセントレア営業所を開設。 |
| 2005 |
平成17年（2005年）中部国際空港にセントレア営業所を開設、プライバシーマークの認定取得 |
| 2006 |
平成18（2006）年にトランクルーム部に書類保管センターを開設。 |
| 2006 |
平成18年（2006年）トランクルーム部に書類保管センターを開設 |
| 2008 |
平成20（2008）年に愛知県丹羽郡に名古屋北営業所（現名古屋営業所）を開設し、ISO27001認証を取得。 |
| 2008 |
平成20年（2008年）愛知県丹羽郡に名古屋北営業所（現名古屋営業所）を開設、ISO27001認証取得（トランクルーム部） |
| 2009 |
平成21（2009）年に管理本部・国内営業本部（小牧営業所・名古屋営業所・トランクルーム部）でISO14001認証を取得。 |
| 2009 |
平成21年（2009年）ISO14001認証取得（管理本部・国内営業本部） |
| 2010 |
平成22（2010）年に海運部（営業四課）や東京営業本部（市川営業所・相模原営業所・宇都宮営業所）でISO14001認証を拡大取得。 |
| 2010 |
平成22年（2010年）ISO14001認証拡大（海運部、東京営業本部） |
| 2011 |
平成23（2011）年に中国上海市に現地法人（東誉（上海）国際貨運代理有限公司）を設立。 |
| 2011 |
平成23年（2011年）中国上海市に現地法人（東誉（上海）国際貨運代理有限公司）を設立 |
| 2012 |
平成24（2012）年にタイ・バンコク市に現地法人「TOYO LOGISTICS (THAILAND) CO.,LTD.」を設立し、名古屋税関長より「特定保税承認者」の認定を受ける。 |
| 2012 |
平成24年（2012年）タイ・バンコクに現地法人「TOYO LOGISTICS (THAILAND) CO.,LTD.」を設立、名古屋税関長より「特定保税承認者」の認定を受ける |
| 2013 |
平成25（2013）年にOHSAS18001（令和3年ISO45001）認証を拡張取得。 |
| 2013 |
平成25（2013）年に韓国釜山の現地企業GNP LOGITECH CO.,LTD.に資本参加。 |
| 2013 |
平成25（2013）年にTOYO LOGISTICS(S) PTE. LTD.がヤンゴン支店を開設（2019年に「TOYO LOGISTICS(MYANMAR)CO.,LTD.」に改称し、2022年事業譲渡により閉鎖）。 |
| 2013 |
平成25年（2013年）OHSAS18001認証拡張、東京営業本部に通関業許可取得、韓国釜山の現地企業に資本参加、ヤンゴン支店を開設（後に「TOYO LOGISTICS(MYANMAR)CO.,LTD.」と改称） |
| 2016 |
平成28（2016）年にTOYO SOKO (THAILAND)CO.,LTD.を設立。 |
| 2016 |
平成28年（2016年）TOYO SOKO (THAILAND) CO.,LTD.を設立 |
| 2017 |
平成29（2017）年に納屋橋東地区市街地再開発事業（テラッセ納屋橋）が竣工。 |
| 2017 |
平成29年（2017年）納屋橋東地区市街地再開発事業（テラッセ納屋橋）竣工 |
| 2021 |
令和3（2021）年に名古屋市港区に子会社（太平シッピング株式会社）を設立。 |
| 2021 |
令和3年（2021年）名古屋市港区に子会社（太平シッピング株式会社）を設立 |
| 2022 |
令和4（2022）年に千葉県成田市に成田営業所を開設。 |
| 2022 |
令和4年（2022年）千葉県成田市に成田営業所を開設 |
| 2024 |
令和6（2024）年に兵庫県尼崎市に尼崎営業所を開設。 |
| 2024 |
令和6年（2024年）兵庫県尼崎市に尼崎営業所を開設 |
| 2025 |
令和7（2025）年に知多市に知多倉庫を開設。 |
| 2025 |
令和7年（2025年）知多市に知多倉庫を開設 |
