| 1918年01月 |
京都河原町三条故 北村和造個人企業として創業 |
| 1927年02月 |
京都市東山区大和大路五条へ工場移転 |
| 1950年 |
創業者和造の突然の死は、あまりにも悲しい現実だった。それはミツエ個人、30年間手塩にかけて創り上げてきた家業、また働く人達にも同様だった。 |
| 1950年 |
和造が残した事業の存続にかかわる大事件も発生し、ミツエは途方にくれながらも、解決策を考え、求め得た人達は彼女の人生を大きく変え、大いに力づけてくれた。 |
| 1950年 |
身の回りの相談は名川栄起氏、仕事上の師として技術関係は友野理平博士、経営法律問題は高山義三元市長、松井優治弁護士、運命鑑定家の竹谷聡進先生、煎茶道泰山流家元崩場泰山先生等々それぞれの立場から支援を受けた。 |
| 1950年 |
家業も有限会社北村鍍金工業所と法人化し、養女に長女の弘子を迎え、諸々の出来事も全て好結果を得て、落ち着きを取り戻した。 |
| 1950年 |
事業は新たに有力なお得意先を得て、徐々に活況を呈してきたが、まだ安定感を感じるまでには至らなかった。めっき加工は信頼されるものへと移り変わり、朝鮮動乱景気も終わり、日本経済も成長を始めた。 |
| 1950年 |
新技術と新機材の導入により、業界も大きな変革期を迎え、競争相手も増加した。資金不足や経済改革、激しいインフレにより、戦前の資産は役立たなくなった。 |
| 1950年02月 |
昭和25年春まだ浅い2月、風邪をこじらせた主人和造は肺炎を併発してミツエの必死の看病の甲斐もなく、多くの人に見守られて帰らぬ人となった。 |
| 1950年06月 |
資本金20万円にて有限会社北村鍍金工業所設立 |
| 1953年10月 |
友野理平工学博士｢銅めっき交流併用法｣の技術指導を受ける |
| 1957年 |
防衛庁（現防衛省）認定工場となるため、昭和32年に米国MIL規格を実施し、防衛庁の航空機の国産化に伴う鍍金部分を担当することになった。 |
| 1957年 |
防衛庁認定工場に合格し、品質管理や技術知識のレベルアップ、検査機器の購入、設備の整備に努めたが、当時は受注量も少なく、利益にはつながらなかった。 |
| 1958年11月 |
防衛庁MIL規格の認定工場となる |
| 1965年04月 |
新工場を京都市南区上鳥羽に建設、稼動開始 |
| 1970年01月 |
日本工業規格JIS表示工場となる |
| 1970年04月 |
法人組織を改組し、北村鍍金株式会社として発足 |
| 1971年08月 |
鹿児島工場完成、稼動開始 |
| 1974年04月 |
三谷伸銅と共同開発（Ag付き圧延黃銅帯材プラトロン特許取得） |
| 1976年02月 |
金・銀の部分めっき設備及び、連続式部分めっき装置(特許取得)を開発 |
| 1980年07月 |
シンガポｰル北村有限公司を設立し、工場稼働開始 |
| 1982年05月 |
群馬県多野郡新町に群馬工場建設、稼働開始 |
| 1985年09月 |
三谷伸銅株式会社と共同出資し、キタミエレクトロ株式会社を設立 |
| 1985年11月 |
株式会社神戸製鋼所と共同出資し、リｰドミック株式会社を設立 |
| 1986年04月 |
中小企業庁より「中小企業合理化モデル工場」の指定を受ける |
| 1987年11月 |
マレーシア国にて北江電子有限公司操業開始 |
| 1988年08月 |
群馬エム・ケイ株式会社 北海道札幌工場を開設、稼働開始 |
| 1988年11月 |
鹿児島エム・ケイ株式会社 宮崎県えびの市に宮崎工場開設、稼働開始 |
| 1990年01月 |
北村鍍金株式会社をメテック北村株式会社に社名変更 |
| 1993年06月 |
マレーシア北江電子をメテック北村マレｰシア有限公司に社名変更 |
| 1993年08月 |
メテック北村北海工場を北海道恵庭市に建設し、群馬エム・ケイ札幌工場を吸収、稼働開始 |
| 1995年09月 |
タイ国にメテック北村タイランド操業開始 |
| 2002年12月 |
エコ京都21認定事業所（地球温暖化防止/CO2削減事業所）認定 |
| 2006年12月 |
民間三社で共同研究契約「情報電子デバイス高度化＆合金めっき技術開発」を締結 |
| 2007年04月 |
京都高度技術研究所との「次世代めっき技術」の共同開発が始動 |
| 2011年08月 |
徳島県阿波市にメテック北村徳島工場竣工 |
| 2013年09月 |
メテック北村株式会社はメテック九州株式会社及びメテック関東株式会社と合併し、「メテック株式会社」に社名変更 |
| 2019年01月 |
創業100周年 |
| 2019年04月 |
北海道電力ネットワーク（株）と共同で「めっき処理システムおよびめっき処理方法」の特許を取得 |
| 2019年11月 |
京都市産業技術研究所より「知恵の創出『目の輝き』の企業」の認定を取得 |
| 2025年04月 |
経済産業省・中小企業庁より「事業継続力強化計画(ジギョケイ)」の認定を取得 |
| 2025年05月 |
京都市より「京都SDGsパートナー」に認定され、登録。 |
| 2025年09月 |
新キタミ株式会社との資本関係を解消。 |
