グアンチョウ・アンチャオ・コッコ・オーディオ株式会社をコッコ電気株式会社との合弁事業として設立
会社(Onkyo Corporation (1st))は大阪府大阪市宮城島区に大阪電気オンキョー株式会社として設立
商号を大阪オンキョー株式会社に変更
会社(Onkyo Corporation (1st))は東芝株式会社の子会社となる
コリ工場は大阪市脇川市に新設
日清工場が大阪・根尾川市に新設されました。
商号がオンキョー株式会社(第1号)に変更されました。
オンクヨー米国株式会社は、アメリカ合衆国で販売会社として設立されました。
米国にONKYO AMERICA, INC.が設立されました(2000年8月に全株式が移転)
オンキョーエレクトロニクス株式会社が三重県津市で製造会社として設立されました。
鳥取オンキョー株式会社が鳥取県倉吉市で製造会社として設立されました。
ONKYO(マレーシア)SDN. BHD.はマレーシアでオーディオを製造する会社として設立されました。
ONKYO ELECTRIC(マレーシア)SDN. BHD.はマレーシアでスピーカーの製造会社として設立されました。
消費者THXシステムを搭載した世界初のレシーバー(製品名:TX-SV919THX)がLUCASFILM LTD.(現THX LTD.)との技術協力に基づき販売されました。
ビジネスネットワーク・テレコム株式会社が日本テレウェイ(テレウェイ株式会社、現KDDI)とともに設立されました。
中国(香港)の販売会社であったONKYO CHINA LTD.の株式の3分の1が取得されました。
オンクヨー産業部品株式会社は、アメリカ合衆国で販売会社として設立されました。
株式が日本証券商協会で店頭取引に登録されました。
プラスインダストリー株式会社と中山プラスウオサウンド株式会社の株式が取得されました。
高品質音楽配信サービス(e-onkyo music)が開始されました。
ONKYO U.S.A. CORP.とONKYO INDUSTRIAL COMPONENTS, INC.が合併し、商号がONKYO U.S.A. CORP.に変更されました。
音声専用メーカーとして初のIntel® Viiv™技術を搭載したパーソナルコンピュータ「HDC-7」が販売されました。
広州オンキョー貿易有限公司が広州の国光電気有限公司と共同設立されました。
DO株式会社が大国電機株式会社と共同設立されました。
オンキョー・リブ株式会社の商号がオンキョー・マーケティング株式会社に変更されました。
ソーテック株式会社の株式を取得しました。
テクノ・エイト株式会社の株式を取得しました(2009年5月に全株式が移転)
オンキョーブランドをPC製品に拡張しました。
全株式が移転されました。
事業が売却されました。
東京証券取引所と大阪証券取引所の合併後、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場
英国IMAGINATION TECHNOLOGIES GROUP PLCとの資本提携協定を締結(2017年3月に解散)
事業が統合されました。
米国デラウェア州にPIONEER & ONKYO U.S.A. CORPORATIONを設立
ONKYO SOUND & VISION INC.の製品設計・技術事業をデジタルアコースティック株式会社へ移転(2015年3月に事業統合)
売却されました。
資本提携が2016年12月に解消されました。
MINDA ONKYO INDIA PRIVATE LIMITEDはインドのMINDA INDUSTRIES LTD.と共同設立
インドにMINDA ONKYO INDIA PRIVATE LIMITEDを設立し、MINDA INDUSTRIES LTD.との合弁事業を開始しました。
英国IMAGINATION TECHNOLOGIES GROUP PLCとの資本・事業提携契約を締結しました(2017年3月に解消)
合弁事業が解散されました。
ギブソン・ギターボイス株式会社との資本・事業提携契約を締結し、ONKYO U.S.A. CORP.の一部株式を会社に移転しました(資本提携は2018年3月に解消)
オンキョー&パイオニア・テクノロジー株式会社がオンキョー&パイオニア・テクノロジー株式会社のホームAV技術設計部門を引き継ぎ、オンキョー&パイオニア・マーケティングジャパン株式会社から設置事業の一部を移転しました。
オンキョーは世界有数の補聴器メーカーSivantosとのライセンス契約に署名しました。
ONKYO CHINA LTD.は、ONKYO CHINA LTD.の株式追加取得を通じて完全子会社となります。SHARP-ROXY CORPORATION(マレーシア)SDN. BHD.(後のS&O ELECTRONICS(マレーシア)SDN. BHD.)(株式は2019年9月に譲渡されます)
OEM事業をオンキョー・サウンド株式会社に分社化し、AI、高解像度配信、ブランド協業などの事業をオンキョー株式会社(第3世代)(当社)に分社化しました。
本社機能を大阪市中央区に移転し、大阪にオンクヨー技術センター(寝屋川市、大阪)を含む2つの拠点を設立しました(2020年2月:移転・統合)。
オンキョー&パイオニア・イノベーションズ株式会社の社名をODSコミュニケーションサービス株式会社に変更しました。
株式が移転されました。
本社を大阪府東大阪市に移転しました。
東京農業大学と振動・音を利用した発酵効率の変化・改善に関する共同産学研究を開始しました。
Onkyo CorporationのAV事業は吸収型会社分割(2020年10月に事業統合)によりOnkyo & Pioneer Corporationへ移転
富山大学と遠隔医療用デジタル聴診器に関する共同産学研究を開始しました。
オンキョー株式会社(第2世代)が、ホームAV事業を行っていたオンキョー&パイオニア株式会社と合併し、商号をオンキョー ホーム エンターテインメント株式会社に変更しました。 -Ltd. はホームAV事業を行うために設立されました。
ONKYO HOME ENTERTAINMENT は、主要なホームAV(オーディオとビデオ)事業をシャープとVOXX INTERNATIONAL CORPORATION(米国のオーディオ機器メーカー)に売却することに合意しました。
e-onkyo music、音楽配信サービスは、フランス最大の音楽配信サービスであるXANDRIE S.A.の子会社であるXANDRIE JAPAN株式会社に譲渡されました。
Ltd. は、オンキョー ホーム エンターテインメントからのMBO転送により、国内販売を除くオンキョー ホーム エンターテインメントのホームAV事業をオンキョー テクノロジー株式会社(VOXXグループが85.1%、シャープが14.9%を所有する合弁会社)に譲渡し、独立しました。 (VOXXグループ85.1%とシャープ14.9%の合弁会社) が完了しました。
アサヒ酒造株式会社と共同で、振動技術を用いた音響振動熟成酒「シンフォニーオッタミガキ」を開発・醸造しました。
日本工業技術研究所と共同で、シイタケの栽培促進に振動とシェーカーの音を利用する研究を開始しました。
京都大学と共同で、産学連携を通じたインフラ構造物の解析、異常検知、保全に関する研究を開始しました。
Onkyoは世界有数のテレビメーカーTCL(TCL ENTERTAINMENT SOLUTIONS)とブランドライセンス契約を締結(2021年8月に株式85%を移転)
Pioneer Home Electronics Corporationの全株式を取得し、Pioneer GroupのホームAV・電話機器・ヘッドホン関連事業をOnkyo Groupへ統合(2021年9月)Pioneer Home Electronics CorporationをOnkyo & Pioneer Corporationへ、デジタルアコースティック株式会社をOnkyo & Pioneer Technology Corporationへ移転。デジタルアコースティック株式会社はOnkyo & Pioneer Technology Corporationへ、Onkyo Marketing CorporationはOnkyo & Pioneer Marketing Japan Corporationへ、Onkyo Entertainment Technology CorporationはOnkyo & Pioneer Corporationへ移転。Entertainment Technology CorporationはOnkyo & Pioneer Innovations Corporationに社名変更
パイオニア・ホーム・エレクトロニクス株式会社の全株式を取得し、パイオニアグループのホームAV、電話機器、ヘッドホン関連事業をオンキョーグループに統合しました(2021年9月)。パイオニア・ホーム・エレクトロニクス株式会社をオンキョー&パイオニア株式会社へ、デジタル・アコースティック株式会社をオンキョー&パイオニア・テクノロジー株式会社へ統合しました。
東京秋葉原に『ONKYO DIRECT ANIME STORE』(別名『オトアニ』)をオープンし、音をテーマにしたアニメの優秀性を伝えるアニメ専門店を運営しました。中国にONKYOブランドのカーオーディオ製品の製造・販売を行うLtd. を設立しました。
国土交通省道路局の新道路技術委員会は、振動センサーを用いた交通流(車両と歩行者)を容易に測定する技術の研究開発を道路行政のニーズを実現するための実現可能性調査(FS)研究として採択しました。2022年度に契約研究プロジェクトの完了を発表しました。
TDK株式会社サントリーグローバルイノベーションセンター、Ltd. が開発した拡張現実(AR)メガネの音響部品に対して技術支援を提供し、サントリーグローバルイノベーションセンターが現在開発中の腸内音を利用したアプリケーションの開発で『CES 2023 Innovation Awards』を受賞しました。