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株式会社アクロスソリューションズ

Acros Solutions Inc.別名
銘柄コード
—
上場市場
—
国
Japan
従業員(連結)
28
関連会社
15
§01

基本情報

BASIC
所在地
〒920-0022 石川県金沢市北安江3丁目6-6 メッセヤスダ1F/2F出典
社長
能登 満出典
資本金
20,000,000
従業員数(単独)
28 人
従業員数(連結)
28 人
開始日
終了日
§02

サイト

2 DOMAINS
§03

事業内容

2
電子商取引システムの企画・設計・構築・販売・保守出典上記業務に係るマーケティングデータ解析及び分析等出典
§04

関連会社

15 COMPANIES
会社名 Group 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行等 株主等
STSイノベーションカナダ株式会社 出典
Group
株式会社STSデジタル 出典出典
Group
株式会社T4C
Group
株式会社システムサポートホールディングス 出典出典
Group
株式会社コミュニケーション・プランニング 出典出典
Group
株式会社エコー・システム 出典出典
Group
株式会社イーネットソリューションズ 出典出典
Group
株式会社STSメディック 出典出典
Group
STS Innovation株式会社 出典出典
Group
株式会社システムサポートグループ企業 出典
Group
株式会社ブロック
Group
エクスポート・ジャパン株式会社 出典
業務提携
サイバーエリアリサーチ株式会社 出典
業務提携
丸紅情報システムズ株式会社 出典
業務提携
SMBCファイナンスサービス 出典
銀行等
リンク無しの社名は OpenBizGraph 未登録企業
§05

関連図

NETWORK
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§06

沿革

53 EVENTS

株式会社アクロス設立出典

欧米向けクラフトショッピングモール開設をプロデュース出典

エクスポート・ジャパン株式会社と業務提携を締結出典

本社を金沢市千日町4-3に移転出典

ExseedJapan.comを石川県版に特化出典

国内初となる行動ターゲティングメール配信システム(アトム)をリリース出典

丸紅情報システムズ株式会社と業務協力を開始出典

国内初となる行動履歴マーケティングシステム(アトムス)をリリース出典

本社を金沢市西念1丁目2-26に移転出典

サイバーエリアリサーチ株式会社と業務提携を締結出典

行動履歴マーケティングシステム(アトムス)を特許出願出典

会社名を株式会社アクロスソリューションズに変更出典

資本金を5,000,000円に増資出典

丸紅情報システムズ各種ソリューションの取扱いを開始出典

モバイル動画サイト自動生成システム「ここみちゃん」をリリース出典

ウェブマーケティングのプロ国内100社に選定される出典

本社を金沢市北安江3丁目6番6号に移転出典

中小規模企業向けモバイル受発注システムMOSベータ版をリリース出典

株式会社システムサポートのグループ会社となり流通業向けソリューション強化を図る出典

資本金を10,000,000円に増資出典

東京事務所を東京都新宿区西新宿6丁目12-1に開設出典

SMBCファイナンスサービスと業務提携を締結出典

中小規模企業向けモバイル受発注システムMOSをリリース出典

リテールテックJAPAN2013に出展(東京ビッグサイト)出典

大阪事務所を大阪府大阪市淀川区宮原3-5-24に開設出典

東京事務所を東京都渋谷区幡ヶ谷1-34-14宝ビル8Fに移転出典

小清水 良次(株式会社システムサポートホールディングス代表取締役)が代表取締役会長に就任出典

能登 満(株式会社システムサポートホールディングス専務取締役)が取締役に就任出典

高井 健司(株式会社システムサポートホールディングス監査役)が監査役に就任出典

SaaS型クラウド発注サービスMOXをリリース出典

中小規模企業向けモバイル受発注システムMOS4をリリース出典

MOSが中小企業庁 平成28年度「次世代企業間データ連携調査事業」に採択される出典

小規模企業向けASP型受発注サービスMOS Liteをリリース出典

MOS Liteが「認定クラウドサービス(一般社団法人クラウドサービス推進機構)」に認定される出典

システムサポートグループ連結としてマザーズに上場出典

中小規模企業向けモバイル受発注システムMOS5をリリース出典

システムサポートグループ連結として東証一部に上場出典

株式会社ブロックの全ての株式を取得し同社を完全子会社化出典

株式会社ブロックを吸収合併出典

前浜 隆(株式会社システムサポート)が監査役に就任出典

高井 健司(株式会社システムサポートホールディングス監査役)が監査役を退任出典

旧DM事業部を株式会社STSデジタルとして分社化。出典

能登 満(株式会社システムサポートホールディングス専務取締役)が代表取締役社長に就任出典

野村 充史が取締役に就任出典

資本金を20,000,000円に増資出典

梶井 重人が取締役に就任出典

松下 喜代之が取締役に就任出典

荒木 佑太が取締役に就任出典

野村 充史が取締役を退任出典

東京事務所を東京都港区海岸1-7-1 東京ポートシティ竹芝 10Fに移転出典

大阪事務所を大阪府大阪市北区角田町8-1 大阪梅田ツインタワーズ・ノース 19Fに移転出典

勝田 武(株式会社システムサポート)が監査役に就任出典

前浜 隆(株式会社システムサポート)が監査役を退任出典

§07

ニュース

6 ARTICLES

AnyTalk、ブランドをリニューアル出典

アクロスソリューションズ株式会社は、AI多言語翻訳プラットフォーム「AnyTalk」のブランドをリニューアルしました。新しいシンボルは、会話を表す吹き出し、世界をつなぐグローブ、声の波形を統合し、音声が言語を越えて理解へ変わる瞬間を表現しています。ロゴは「Voice」「Language」「Connection」の3要素で構成されています。

インバウンド旅行者向け「AnyTalkツーリスト」リリース出典

アクロスソリューションズ株式会社は、インバウンド旅行者向けサービス「AnyTalkツーリスト」をリリースしました。114ヶ国語対応の高精度翻訳、観光地情報との連携、緊急時のサポート機能を備えています。

大阪万博のチリ・豪州館でAnyTalk運用開始出典

アクロスソリューションズ株式会社は、2025年大阪・関西万博のチリパビリオンとオーストラリアパビリオンで「AnyTalkカンファレンス」の運用を開始しました。来場者は母国語でパビリオンスタッフとコミュニケーションを取ることができ、サービスは万博開催期間中、継続して提供されます。

多言語翻訳サービス「AnyTalkカンファレンス」をリリース出典

アクロスソリューションズ株式会社は、会議やイベント向けの多言語翻訳サービス「AnyTalkカンファレンス」をリリースしました。最大100名が同時接続でき、リアルタイム翻訳や議事録の自動生成に対応し、クラウドベースで簡単に導入できます。

AnyTalkエデュケーションの運用開始出典

アクロスソリューションズ株式会社は、大学・大学院、専門学校、日本語学校、小中高等学校向けの多言語翻訳サービス「AnyTalkエデュケーション」の運用を開始しました。外国人留学生と日本人学生・教員のコミュニケーションを支援し、より良い学習環境の構築に貢献します。

ウェブサイトをリニューアル出典

アクロスソリューションズ株式会社は、より見やすく使いやすいサイトを目指し、ウェブサイトのデザインと構成を一新しました。

§08

公的データ

GOV
国税庁・基本情報2220001009801
出典:国税庁法人番号公表サイト 基本3情報出典
商号又は名称
株式会社アクロスソリューションズ
フリガナ
英語名
法人種別
301
住所
〒920-0022 石川県金沢市北安江3丁目6番6号メッセヤスダ1F
郵便番号
9200022
都道府県コード
17
市区町村コード
201
国外所在地
国内所在地(都道府県)英語
国内所在地(市区町村等)英語
国外所在地(英語)
法人番号指定年月日
2015-10-05
更新年月日
2024-10-10
変更年月日
2022-07-08
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
承継先法人番号
変更事由の詳細
令和4年7月1日東京都千代田区神田富山町21番地株式会社ブロック(1011501015311)を合併
最新履歴
1
検索対象除外
0
処理区分
71
訂正区分
1
商号又は名称イメージID
国内所在地イメージID
一連番号
3097437
経済産業省・gBizINFO2220001009801
出典:Gビズインフォ(経済産業省)出典
法人番号
2220001009801
商号又は名称
株式会社アクロスソリューションズ
商号又は名称(カナ)
アクロスソリューションズ
商号又は名称(英字)
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
登記住所
石川県金沢市北安江3丁目6番6号メッセヤスダ2F
郵便番号
9200022
都道府県
石川県
都道府県コード
17
市区町村(郡)
金沢市
市区町村コード
201
番地以下
北安江3丁目6番6号メッセヤスダ2F
組織種別
301
処理区分
12
訂正区分
1
状態
代表者名称
資本金
従業員数
28
企業規模詳細(男性)
19
企業規模詳細(女性)
9
事業概要
情報サービス業
WebサイトURL
創業年
事業種目
G:情報通信業
設立年月日
全省庁統一資格-資格等級
全省庁統一資格-営業品目
更新年月日
2026-07-15
キー情報
2220001009801
§09

出典・更新

SOURCES
↑