ホシデン株式会社

1947年4月に大阪市東成区に古橋製作所を創業

大阪市東成区に当社前身古橋製作所を創業

1950年9月に資本金20万円をもって、星電器製造株式会社に改組

資本金20万円をもって、星電器製造株式会社＜現 ホシデン(株)＞に改組

設立年月日 : 1950年9月14日

1959年11月に群馬県伊勢崎市に東京星電(株)を設立

群馬県伊勢崎市に現 東京事業所の前身、東京星電(株)を設立

1960年3月に音響部品(イヤホン、マイクロホン)の開発・生産を開始

音響部品(イヤホン、マイクロホン)の開発・生産を開始

1960年5月に関東地域への販売拠点として東京都品川区に東京営業所を開設

関東地域への販売拠点として東京都品川区に東京営業所を開設

1960年7月に生野区猪飼野、生野区巽町、布施市高井田へ移転後、八尾市北久宝寺に本社工場を移転

工場拡張のため、生野区猪飼野、生野区巽町、布施市高井田へ移転後、 : 八尾市北久宝寺(現在地)に本社工場を移転

工場拡張のため、生野区猪飼野、生野区巽町、布施市高井田へ移転後、八尾市北久宝寺(現在地)に本社工場を移転

1963年8月に大阪証券取引所市場二部に株式上場

大阪証券取引所市場二部に株式上場

1966年12月に香港に現地法人香港星電(有)を設立

初の海外進出、香港に現地法人 香港星電(有)を設立

1968年8月に福岡県に九州星電(株)を設立

福岡県に九州星電(株)＜現 ホシデン九州(株)を設立＞

1969年9月に台湾に現地法人台湾星電(股)を設立

台湾に現地法人 台湾星電(股)を設立

1972年10月にカラー液晶表示素子の開発を開始

カラー液晶表示素子の開発を開始

1973年2月に韓国に現地法人韓国星電(株)を設立

韓国に現地法人 韓国星電(株)を設立

1978年1月に米国に現地法人Hosiden America Corp.を設立

米国に現地法人 Hosiden America Corp.を設立

1978年6月にシンガポールに現地法人Hosiden Singapore Pte.Ltd.を設立

シンガポールに現地法人 Hosiden Singapore Pte.Ltd.を設立

1979年10月に業界初のカラー液晶表示素子を開発し、エレクトロニクスショーに出品

業界初のカラー液晶表示素子を開発、エレクトロニクスショーに出品

1980年9月に大阪証券取引所市場第一部に指定替え

大阪証券取引所市場第一部に指定替え

1982年4月に滋賀県に星電子工業(株)を設立

滋賀県に星電子工業(株)＜現 ホシデンエフ・ディ(株)＞を設立

1985年11月に東京で第1回技術展を開催

東京で第1回技術展開催

1986年3月にドイツに現地法人Hosiden Europe GmbHを設立

ドイツに現地法人 Hosiden Europe GmbHを設立

ODS(オゾン層破壊物質)対策開始(モントリオール議定書の採択を受け、ODSの使用実態、代替洗浄剤、無洗浄化技術などの調査研究)

ホシデングループでは、1987年以来、様々な環境保全活動を継続し現在に至っています。

1988年5月に中国・東莞に委託加工工場中星電器廠を設立

中国・東莞に委託加工工場 中星電器廠を設立

フロン対策委員会発足、特定フロンなど削減・全廃の活動開始(代替洗浄液用装置の導入、無洗浄化対応のための設計変更･金型変更･工程変更、代替洗浄液への切換と洗浄装置の改良を全工場で実施)

1990年2月に英国に現地法人Hosiden Besson Ltd.を設立

英国に現地法人 Hosiden Besson Ltd.を設立

1990年10月に創立40周年を迎え、ホシデン(株)に社名変更

創立40周年を迎え、ホシデン(株)に社名変更

純水洗浄装置・代替洗浄液用装置の導入、無洗浄化の取組み開始

1992年3月に中国・青島に現地法人青島星電電子(有)を設立

中国・青島に現地法人 青島星電電子(有)を設立

1992年12月に東京証券取引所市場第一部に株式上場

東京証券取引所市場第一部に株式上場

特定フロン(クラスI)規制物質の全廃達成。フロン対策委員会をODS対策委員会に改称、クラスII規制物質､塩素系有機溶剤、臭素系難燃剤の全廃への取組み開始。省資源・リサイクルの推進を図る

環境ISO準備委員会発足

環境ISOに準じた環境保全活動を推進するため、環境・ISO対策室設立

ホシデングループの環境理念・環境基本方針の制定

古橋社長よりホシデングループのISO14001認証取得に向けたキックオフ宣言

ホシデングループの環境保全推進組織設立

ホシデン九州(株)、ホシデン精工(株)

【認証取得】 : ホシデン九州(株)、ホシデン精工(株)

鉛フリーはんだ研究会発足

PRTR実施規定発行。PRTR法(特定化学物質の環境への排出量の把握及び管理の改善の促進に関する法律)を遵守し、当法に基づき自治体への報告のための実施手順を規定したもの。

「PRTR実施規定」発行。PRTR法(特定化学物質の環境への排出量の把握及び管理の改善の促進に関する法律)を遵守し、当法に基づき自治体への報告のための実施手順を規定したもの。

ホシデン九州(株)、ホシデン精工(株)が認証取得

ホシデン和歌山(株)、ホシデン化成(株)、ホシデンサービス(株)&ホシデン(株)高安分室 : Hosiden Electronics (Malaysia) Sdn.Bhd.

【認証取得】 : ホシデン和歌山(株)、ホシデン化成(株)、ホシデンサービス(株)&ホシデン(株)高安分室 : Hosiden Electronics (Malaysia) Sdn.Bhd.

鉛フリープロジェクト発足

鉛フリープロジェクトを「鉛･ハロゲンフリープロジェクト」に名称変更

ホシデン和歌山(株)、ホシデン化成(株)、ホシデンサービス(株)&ホシデン(株)高安分室が認証取得

ホシデンエフ・ディ(株)、韓国星電(株)、ホシデン(株)東京工場(現東京事業所)、青島星電電子(有)の認証取得

ホシデンエフ・ディ(株)、韓国星電(株)、ホシデン(株)東京工場(現東京事業所)、青島星電電子(有)が認証取得

【認証取得】 : ホシデンエフ・ディ(株)、韓国星電(株)、ホシデン(株)東京工場(現東京事業所)、青島星電電子(有)

鉛・ハロゲンフリープロジェクトを「有害化学物質対策研究会」に名称変更

電気電子機器に含まれる環境管理物質管理基準HTSA2106発行。ホシデングループの製品を構成する部品･デバイスなどに含有又は製造時に使用される有害化学物質についての管理基準を示したもの。

電気電子機器に含まれる環境管理物質管理基準HTSA2106発行

調達先様を対象とした環境管理物質対策についての説明会を実施(1回目)

ホシデン(株)本社

【認証取得】 : ホシデン(株)本社

「ホシデングループ鉛フリー化等環境負荷物質に関する基本方針」発行

調達先様を対象とした環境管理物質対策についての説明会を実施(2回目)

2005年7月に中国・青島に現地法人星電高科技(青島)(有)を設立

中国・青島に現地法人 星電高科技(青島)(有)を設立

東莞橋頭中星電器の認証取得

東莞橋頭中星電器（有）が認証取得

【認証取得】 : 東莞橋頭中星電器（有）

星電高科技（青島）、ホシデン(株)東京支社の認証取得

星電高科技（青島）（有）、ホシデン(株)東京支社が認証取得

【認証取得】 : 星電高科技（青島）（有）、ホシデン(株)東京支社

2008年10月にベトナム・ハノイ近郊に現地法人Hosiden Vietnam (Bac Giang) Co., Ltd.を設立

ベトナム・ハノイ近郊に現地法人 Hosiden Vietnam (Bac Giang) Co., Ltd.を設立

Hosiden Besson Ltd.の認証取得

Hosiden Besson Ltd.が認証取得

【認証取得】 : Hosiden Besson Ltd.

ホシデンベトナム(バクザン)の認証取得

ホシデンベトナム(バクザン)が認証取得

【認証取得】 : ホシデンベトナム(バクザン)

東莞橋頭中星電器（液晶工場）の認証取得

東莞橋頭中星電器（有）（液晶工場）が認証取得

【認証取得】 : 東莞橋頭中星電器（有）(液晶工場)

2012年2月に中国・東莞に現地法人東莞橋頭中星電器(有)を設立

中国・東莞に現地法人 東莞橋頭中星電器(有)を設立

韓国星電（株）・ホシデンベトナム（バクザン）が統合認証

【認証取得】 : 韓国星電（株）・ホシデンベトナム（バクザン)が統合認証

ホシデン九州(株)、ホシデン精工(株)、ホシデン和歌山(株)、ホシデン化成(株)、ホシデンエフ・ディ(株)、ホシデン(株)本社、ホシデンサービス(株)、ホシデン(株)東京支社が統合認証

ホシデン九州(株)、ホシデン精工(株)、ホシデン和歌山(株)、ホシデン化成(株)、ホシデンエフ・ディ(株) : ホシデン(株)本社、ホシデンサービス(株)、ホシデン(株)東京支社が統合認証

ホシデン九州(株)、ホシデン精工(株)、ホシデン和歌山(株)、ホシデン化成(株)、ホシデンエフ・ディ(株)が認証取得。ホシデン(株)本社、ホシデンサービス(株)、ホシデン(株)東京支社が統合認証

【認証取得】 : ホシデン九州(株)、ホシデン精工(株)、ホシデン和歌山(株)、ホシデン化成(株)、ホシデンエフ・ディ(株) : ホシデン(株)本社、ホシデンサービス(株)、ホシデン(株)東京支社が統合認証

電気電子機器に含まれる環境管理物質管理基準HTSA2106-2020発行(2020年8月発行HTSA2106-2020の改訂版)

電気電子機器に含まれる環境管理物質管理基準HTSA2106-2020発行 : (2020年8月発行HTSA2106-2020の改訂版)

電気電子機器に含まれる環境管理物質管理基準HTSA2106-2020発行

2022年4月に東京証券取引所の市場第一部からプライム市場へ移行

サスティナビリティ委員会発足

東京証券取引所の市場第一部からプライム市場へ移行

GXリーグへ参画（日本の経済産業省が主催するカーボンニュートラルへの移行に向けた企業群）

GXリーグへ参画（日本の経済産業省が主催するカーボンニュートラルへの移行に向けた企業群)

サステナビリティ統括委員会の発足：サステナビリティ委員会を地球温暖化対策委員会に改名

サステナビリティ統括委員会の発足 : サステナビリティ委員会を地球温暖化対策委員会に改名

SBTにコミットメントを行う（2年以内にSBT認定取得を表明）

SBTにコミットメントを行う (2年以内にSBT認定取得を表明)

SBT認定取得（2030年に向けた温室効果ガス（GHG）排出量の削減目標）

SBT認定取得 : (2030年に向けた温室効果ガス（GHG）排出量の削減目標)