理研電線株式会社

理研電線のルーツは、1917年の理化学研究所の創設にまで遡る。理化学研究所は、渋沢栄一の呼びかけでつくられた国の研究機関であり、その設立目的は「科学の究明をもって産業の基礎を固め、西洋に劣らぬ国力をつけよう」というものでした。

1927年の理化学興業株式会社の創業を皮切りに、当時の研究室から新たな会社が60以上も誕生。これが「理研コンツェルン」と呼ばれる産学複合体の企業グループで、戦前の日本の産業を牽引する大きな力になりました。

1934年、理研電線は東京・品川で創業。輸入に頼っていた伸線・錫メッキ線を製造するために設立された。

理化学研究所長大河内正敏博士らにより、東京都品川区に大和電線株式会社を設立。伸線、錫メッキ線の製造開始。

1935年、理化学研究所よりエナメル塗装線に関する特許実施権を取得し、理研電線株式会社と改称。工場を新潟県白根市に移転し、白根工場でエナメル銅線・綿絹巻線の製造を開始。

理化学研究所よりエナメル塗装線に関する特許実施権を取得し、理研電線株式会社と改称。工場を新潟県白根市に移転、白根工場とし、エナメル銅線、綿絹巻線の製造開始。

1938年、大森、品川工場が発足し、ゴム絶縁電線の製造を開始。

大森、品川工場発足、ゴム絶縁電線の製造開始。

1940年、市川、鈴ヶ森、向島工場が発足。

市川、鈴ヶ森、向島工場発足。

1944年、理研紡織株式会社を吸収合併し、都内の工場を千葉県市川市に移転・集約し、市川工場とした。

理研紡織株式会社を吸収合併し、都内の工場を千葉県市川市に移転集約し市川工場とする。

1945年、日本電信電話公社より納入指定メーカーに認定される。

日本電信電話公社より納入指定メーカーに認定される。

1954年、東京証券取引所に上場。

東京証券取引所上場。

1955年、エレベータ用ケーブルの製造を開始。

エレベータ用ケーブルの製造開始。

1960年、コイル製品の製造を開始。

コイル製品の製造開始。

1961年、通産局長賞を受賞。

通産局長賞受賞。

1963年、白根大凧合戦に参戦開始。

白根大凧合戦に参戦開始。

1966年、工業技術院長賞を受賞。

工業技術院長賞受賞。

1971年、ステンレス鋼線の製造を開始し、精密金網製造のため理伸工業（株）を設立。

ステンレス鋼線の製造開始。精密金網製造のため理伸工業（株）設立。

1981年、市川工場を千葉県市川市塩浜に移転新設し、技術研究所を発足。

市川工場を千葉県市川市塩浜に移転新設。技術研究所発足。

1984年、光ファイバケーブルの製造を開始。

光ファイバーケーブルの製造開始。

1985年、電源コード製造のため理研加工（株）を設立。

電源コード製造のため理研加工（株）設立。

1990年、光部品製造のため理研ファイテル（株）を設立。

光部品製造のため理研ファイテル（株）設立。

1992年、平川製線株式会社と合併。

平川製線株式会社と合併。

1994年、新藤興業製造廠有限公司（香港、中国東莞市）に出資。

新藤興業製造廠有限公司（香港、工廠：中国東莞市）に出資。

1996年、市川工場がISO9001を取得。

市川工場ISO9001取得。

2000年、市川工場がISO14001を取得し、市島工場もISO9001を取得。

市川工場ISO14001取得。市島工場ISO9001取得。光学薄膜形成用装置の製造開始。

2001年、光・電子部品事業所がISO9001を取得。

光・電子部品事業所ISO9001取得。

2004年、市島工場がISO14001を取得。

市島工場ISO14001取得。

2006年、市川工場を千葉県市原市へ移転し、千葉工場とした。

市川工場を千葉県市原市へ移転、千葉工場とする。

2008年、古河電気工業株式会社の完全子会社となる。

古河電気工業株式会社の完全子会社となる。

2010年、巻線及びステンレス線を古河マグネットワイヤ（株）に分割承継。

巻線およびステンレス線を古河マグネットワイヤ（株）に分割承継。

2011年、ソーラ用平角線の製造を開始。

ソーラー用平角線の製造開始。

2012年、中国河北省に理研華通（唐山）線纜有限公司を設立。

エレベータ用ケーブル製造のため中国河北省に理研華通（唐山）線纜有限公司を設立。

2013年、高天井用LED照明の製造を開始。

高天井用LED照明の製造開始。

2025年、エレベータケーブル事業を古河電工メタルケーブル㈱に分割承継。

エレベータケーブル事業を古河電工メタルケーブル㈱に分割承継。