表示灯株式会社

日本交通表示灯株式会社創立 資本金500万円

名古屋支社 開設

名古屋鉄道上飯田駅に駅付近優良商工案内図(現ナビタ)1号機が設置

名古屋市営地下鉄へナビタ設置開始

東京支社 開設

関東地区大手電鉄(東武・小田急・西武・京浜急行)にナビタ設置開始

日本国有鉄道(現JR)にナビタ設置開始

札幌支社　開設

札幌支社 開設

大阪支社　開設

大阪支社 開設

札幌市営地下鉄にナビタ設置開始

横浜市営地下鉄にナビタ設置開始

福岡支店 開設(1998年4月支社に昇格)

名古屋本社「表示灯ビル」竣工

商号を表示灯株式会社に変更

大阪「表示灯ビル（現ナビタ灯阪ビル）」竣工

仙台支店 開設(1996年4月支社に昇格)

名古屋本社「表示灯伏見シティビル」竣工

資本金を4,680万円に増資

広島支店　開設

広島支店 開設

新潟支店　開設

新潟支店 開設

資本金を1億932万円に増資

金沢営業所 開設(1989年1月支店に昇格)

資本金を1億1,715万円に増資

表示灯ホッケー部創部

東京「POSH表示灯ビル(現ナビタ東灯ビル)」竣工

東京本部 開設

静岡営業所 開設(1989年1月に支店に昇格)

東京「POSH表示灯ビル(現ナビタ東灯ビル)」竣工 東京本部 開設 静岡営業所 開設(1989年1月に支店に昇格)

盛岡支店　開設

盛岡支店 開設

高松支店　開設

高松支店 開設

都営地下鉄へナビタ設置開始

横浜営業所 開設

古川美術館は、初代館長である故・古川爲三郎氏が長年にわたり収集した美術品を「広く一般の方々に公開して美術に親しんで頂きたい」という趣旨のもと、平成3年11月に開館されました。近年は、近代日本画を中心として、油彩画、陶磁器、工芸品など約2,800点を所蔵し、毎年5～6回の所蔵品展や企画展などの展覧会、美術講演会などが開催されています。表示灯はこの趣旨に賛同し、美術を通して地域社会に貢献したいという想いから、古川美術館を応援しています。

大阪市営地下鉄へナビタ設置開始

福岡市営地下鉄へナビタ設置開始

仙台市営地下鉄へナビタ設置開始

首都圏JR(山手線など)へナビタ設置開始

ナビタホームページ 開設

営団地下鉄(現東京メトロ)へナビタ設置開始

色弱者に優しいナビタへ、色覚バリアフリーマップ化がスタート

全株取得により、トー・ナビタ株式会社完全子会社化に

第42期株主総会において

代表取締役社長　吉田久味男　退任

代表取締役社長　上田正剛　就任

第42期株主総会において 代表取締役社長 吉田久味男 退任 代表取締役社長 上田正剛 就任

名古屋市天白区役所に地域の情報を提供する、自治体シティナビタ1号機が設置

ナビタのオフィシャルサイト、イーナビタがスタート

名古屋市天白区役所に地域の情報を提供する、自治体シティナビタ1号機が設置 ナビタのオフィシャルサイト、イーナビタがスタート

大阪支社内に、表示灯株式会社建築事務所開設

名古屋市中村区名駅4丁目に「ナビタ名灯ビル」竣工

大阪府内の3交番に公共ナビタ1号機が設置

ナビタ名灯ビル1階に「ナビタギャラリー」がオープン

日本政府観光局(JNTO)と連携して、観光案内所の情報をナビタで提供開始

資本金1億2,479万円に増資

中部経済新聞に「不負の心　表示灯50年の軌跡」が半年間連載される

資本金を1億2,855万円に増資

東京、名古屋の2本社制を導入

トー・ナビタ(株)と合併

トー・ナビタ(株)と合併 資本金を1億5,323万6,400円に増資

WEB道案内サービス「ここからGO!」サービス開始

京都営業所を開設

長野営業所を開設

東京本社内に、表示灯株式会社一級建築士事務所開設

東京証券取引所市場第二部　上場

資本金を7億5,448万6,400円に増資

東京証券取引所市場第二部 上場 資本金を7億5,448万6,400円に増資

資本金を9億2,376万1,400円に増資

代表取締役社長　上田正剛　退任

代表取締役社長　佐々木真郎　就任

代表取締役社長 上田正剛 退任 代表取締役社長 佐々木真郎 就任

盛岡支店を仙台支社に統合し、盛岡営業所を開設

代表取締役社長　佐々木真郎　退任

代表取締役社長　德毛孝裕　就任

代表取締役社長 佐々木真郎 退任 代表取締役社長 德毛孝裕 就任

ナビタソリューションセンターを生産本部に統合

表示灯株式会社東京設計事務所　閉鎖

表示灯株式会社東京設計事務所 閉鎖

令和6年能登半島地震の復興支援として、石川県が開始した消費活動を通じた応援機運を高める『能登のために、石川のために 応援消費おねがいプロジェクト』に賛同し、鉄道駅・自治体等に設置されている周辺案内地図「ナビタ」で被災地域の応援消費を呼びかけるPR動画を放映（事例は兵庫県三田市役所）