| 1963年 |
（株）東京放送の出資により、東京都港区赤坂に資本金500万円で（株）東京エレクトロン研究所を設立 |
| 1963年 |
技術専門商社としてスタート。東京エレクトロン研究所を創業。東京都港区赤坂に資本金500万円で設立。 |
| 1964年 |
米国サームコ社から拡散炉の輸入販売代理権を獲得し、販売を開始 |
| 1965年 |
米国フェアチャイルド社とICテスタの代理店契約 |
| 1966年 |
ICテスタの1号機を輸入販売開始 |
| 1967年 |
パネトロン（株）を設立し、日本初の輸入電子部品ストッキングディストリビュータとなる |
| 1968年 |
米国サームコ社との合弁会社テル・サームコ（株）をTBS会館内に設立 |
| 1968年 |
テル・サームコ（株）で拡散炉の国内生産を開始 |
| 1969年 |
横浜事業所を開設 |
| 1969年 |
テルトロン（株）を設立し、カーステレオOEM輸出販売を開始 |
| 1970年 |
（株）メック・エンジニアリングを設立 |
| 1970年 |
横浜にテル・サームコ（株）社屋を移転し、拡散炉完全国産化へ |
| 1970年 |
米国コビルト社と代理店契約 |
| 1971年 |
（株）テル・エンジニアリングを設立 |
| 1971年 |
（株）メック・エンジニアリングでラインプリンタの販売を開始 |
| 1972年 |
東京プロセス開発（株）を設立、分析機器（公害防止機器）の輸入販売を開始 |
| 1972年 |
パネトロン（株）がインテル社の代理店としてマイクロプロセッサの輸入販売を開始 |
| 1972年 |
TEL America, Inc.を設立 |
| 1973年 |
米国コンピュータビジョン社と代理店契約を締結し、CAD/CAMシステムの輸入開始 |
| 1973年 |
山梨事業所を開設 |
| 1973年 |
ヨーロッパ事務所を設立 |
| 1974年 |
ICテスタ拡販でフェアチャイルド社より表彰を受ける |
| 1975年 |
民生機器の生産と輸出から撤退 |
| 1976年 |
テル・サームコ社が世界初の高圧酸化装置を開発 |
| 1977年 |
米国KLA社と代理店契約 |
| 1977年 |
第1回セミコンジャパン開催・出展 |
| 1978年 |
「（株）東京エレクトロン研究所」から「東京エレクトロン（株）」へ商号を変更 |
| 1978年 |
日本初のICテストセンター開設 |
| 1978年 |
米国バリアン・アソシエイツ社と代理店契約 |
| 1980年 |
東京証券取引所市場第二部に上場 |
| 1980年 |
米国AMD社と代理店契約 |
| 1980年 |
野田経済研究所「優秀経営賞」を受賞 |
| 1981年 |
テル・ジェンラッド（株）を設立、インサーキットボードテスタを国産化 |
| 1982年 |
山梨事業所内に総合研究所を設立 |
| 1982年 |
テル・バリアン（株）を設立、イオン注入装置を国産化 |
| 1982年 |
テル・メック（株）でクリーントラックを開発開始 |
| 1983年 |
米国ラム・リサーチ社との合弁会社テル・ラム（株）を設立 |
| 1983年 |
テル・サームコ（株）を横浜より神奈川県津久井郡城山町に社屋を移転 |
| 1983年 |
日経・優良企業ランキング4位 |
| 1983年 |
九州事業所を熊本県に開設 |
| 1984年 |
東京証券取引所市場第一部に指定替え |
| 1984年 |
日経・優れた会社ランキング（PRISM）4位 |
| 1985年 |
半導体商社として初の横浜VLSIデザインセンターを開設 |
| 1985年 |
東北事業所を開設 |
| 1985年 |
日経・優良企業ランキング4位 |
| 1986年 |
山梨県韮崎市穂坂工業団地内に総合研究所が完成 |
| 1986年 |
テル・サームコ製縦型拡散炉1号機出荷 |
| 1986年 |
テル・ラム（株）を100%子会社化し、翌年、テル山梨（株）に社名変更 |
| 1986年 |
半導体製造装置の輸出を開始 |
| 1986年 |
テル東北エレクトロニクス（株）を設立 |
| 1986年 |
海外への輸出を開始し、1989年には半導体製造装置メーカー売上高世界ランキング1位を獲得。 |
| 1987年 |
テル九州（株）を設立 |
| 1987年 |
府中事業所を開設 |
| 1988年 |
テル・サームコ（株）を100%子会社化し、テル相模（株）に社名変更 |
| 1989年 |
半導体製造装置メーカー売上高世界ランキング1位 |
| 1989年 |
バリアン・テル（株）を米国カリフォルニア州に設立 |
| 1990年 |
ディスプレイ製造装置市場へ本格参入 |
| 1990年 |
東京エレクトロンFE（株）を設立 |
| 1990年 |
東京エレクトロンデバイス（株）を設立 |
| 1990年 |
海外進出が本格化し、世界各国に現地法人を設立。グローバリゼーション元年。 |
| 1991年 |
半導体製造装置メーカー売上高世界ランキング1位（3年連続） |
| 1991年 |
東京エレクトロン札幌（株）を設立 |
| 1991年 |
東京エレクトロン佐賀（株）を設立 |
| 1991年 |
売上高世界ランキング3年連続1位。 |
| 1992年 |
テル・エンジニアリング（株）を設立 |
| 1993年 |
Tokyo Electron FE Korea Ltd.を設立 |
| 1993年 |
ディスプレイ製造装置コータ/デベロッパの販売を開始 |
| 1994年 |
Tokyo Electron Europe Ltd.を設立 |
| 1994年 |
TEL America, Inc.からTokyo Electron America, Inc.へ社名変更 |
| 1994年 |
枚葉CVD装置初号機を出荷 |
| 1994年 |
グローバリゼーション元年。 |
| 1995年 |
企業スローガン「Customer Satisfaction」を制定（当時） |
| 1995年 |
初の海外開発・製造拠点であるTokyo Electron Oregon, Inc.を設立 |
| 1995年 |
東京エレクトロン九州（株）大津事業所を開設 |
| 1995年 |
Tokyo Electron FE Korea Ltd.の全株式を取得し、Tokyo Electron Korea Ltd.を設立 |
| 1996年 |
Tokyo Electron Taiwan Ltd. を設立 |
| 1996年 |
Tokyo Electron Massachusetts, Inc.を設立 |
| 1996年 |
Tokyo Electron Phoenix Laboratories, Inc.を設立 |
| 1996年 |
Tokyo Electron Texas, Inc.を設立 |
| 1997年 |
東京エレクトロン宮城（株）を設立（松島事業所） |
| 1998年 |
山梨・穂坂地区に300mmウェーハ対応のプロセステクノロジーセンター完成 |
| 1998年 |
取締役会と執行体との機能分離 |
| 1998年 |
報酬委員会、倫理委員会・倫理担当取締役を設置 |
| 1998年 |
ストックオプション制度を導入 |
| 1998年 |
Tokyo Electron Arizona, Inc.を設立 |
| 1998年 |
東京エレクトロンEE（株）を設立 |
| 1998年 |
Tokyo Electron Israel Ltd.を設立 |
| 1999年 |
東京証券取引所「第4回ディスクロージャー優良企業」に選定 |
| 1999年 |
東京証券取引所第一部における業種変更「商業」から「電気機器」へ |
| 1999年 |
代表取締役の個別報酬開示 |
| 2000年 |
半導体業界における環境対策活動への功績を称え「SEMI井上皓賞」がSEMIにより新設 |
| 2000年 |
コータ/デベロッパ「CLEAN TRACK™️ ACT™ 8」1,000台出荷達成 |
| 2000年 |
東京エレクトロン株、日経225銘柄に採用される |
| 2000年 |
Supercritical Systems社を買収 |
| 2000年 |
指名委員会を設置 |
| 2001年 |
コーポレートメッセージ「People. Technology. Commitment.」を制定 |
| 2001年 |
Timbre Technologies社を買収 |
| 2001年 |
ISSよりExcellence in Corporate Governance（ECG）を受賞 |
| 2002年 |
産学共同の研究開発推進支援プログラム（Albany NanoTechプログラム）に参加 |
| 2002年 |
Tokyo Electron （Shanghai） Logistic Center Ltd.を設立 |
| 2002年 |
東京エレクトロン ソフトウェア・テクノロジーズ（株）を設立 |
| 2003年 |
産学官連携の功績が認められ内閣総理大臣賞を受賞 |
| 2003年 |
Tokyo Electron （Shanghai） Ltd.を設立 |
| 2003年 |
TEL Technology Center, America, LLCを設立 |
| 2003年 |
執行役員制を導入 |
| 2004年 |
米国持株会社Tokyo Electron U.S.Holdings, Inc.を設立 |
| 2005年 |
第10回ディスクロージャー表彰を受賞（1999年に続き2度目） |
| 2005年 |
スマトラ沖地震・津波災害への支援が評価され、紺綬褒状を授与される |
| 2006年 |
行動規範として「TEL Values」を制定する |
| 2006年 |
Tokyo Electron Korea Solution Ltd.を設立 |
| 2015年 |
新生TELとして再出発。グローバル水準の収益力を目指した中期経営計画と財務モデルを策定。 |
| 2022年 |
新ビジョン・新中期経営計画の策定、コーポレートメッセージを制定。企業価値向上を目指し、前中期経営計画を2年前倒しで達成。 |
| 2023年 |
クラリベイト社が選出する「Clarivate Top 100 グローバル・イノベーター」を2年連続受賞。TELは「健康経営優良法人」上位500社に5年連続認定。Institutional InvestorベストIR企業ランキングにて6項目で1位となる「All-Star」に初選定。日米大学間パートナーシップ（UPWARDS）に参画。超高速メモリチャネルホールエッチング技術（地球温暖化係数84%減）を開発。Tokyo Electron Philippines Semiconductor Support Inc.を設立。「FTSE Blossom Japan Index」および「MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数」に7年連続選定。Forbes JAPAN『新しい「いい会社」100』ステークホルダー資本主義ランキングにて第1位。最先端デバイス3次元実装の技術革新に貢献するレーザ剥離技術を開発。社会的責任投資指標「DJSI Asia Pacific」の構成銘柄に8年連続選定。 |
| 2023-11-11 |
創立60周年を迎える。 |
| 2024年 |
クラリベイト社が選出する「Clarivate Top 100 グローバル・イノベーター」を3年連続受賞。TELは「健康経営優良法人」上位500社に6年連続認定。Institutional InvestorベストIR企業ランキングにて「Most Honored Company」に9年連続選定。「FTSE Blossom Japan Index」および「MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数」に8年連続選定。「トビタテ！留学JAPAN 新・日本代表プログラム」への支援に対し、紺綬褒章を受章。SEMI SCC-EC(Energy Collaborative)に参画。「PRIDE指標2024」ゴールド認定を取得。社会的責任投資指標「DJSI Asia Pacific」の構成銘柄に9年連続選定。 |
| 2025年 |
クラリベイト社が選出する「Clarivate Top 100 グローバル・イノベーター」を4年連続受賞。「FTSE Blossom Japan Index」および「MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数」に9年連続選定。「PRIDE指標2025」ゴールド認定を2年連続で取得。東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ東北事業所 RBA監査でプラチナ・ステータスを取得。 |
