| 1980年 |
フォーバルは1980年の創業以来、情報通信業界における「新しいあたりまえ」創りに挑戦してまいりました。 |
| 1980年 |
電話機（ハード）自由化への挑戦 |
| 1980年 |
1980年のフォーバル創業当時、電話機は電電公社（現NTT）から借り受けて使用するのが一般的でした。 |
| 1980年 |
設立6ヵ月間（決算期を3月にしたため、6ヵ月決算となります）で売上高業界2位 |
| 1981年 |
翌1981年には業界1位（電電公社を除く）の地位を確立することができました。 |
| 1985年 |
電電公社の民営化に伴い、本電話機の解放が電気通信事業法により定められ、通信端末が自由化されました。電気店などで自由に電話機を選べるようになったのはこのときからです。 |
| 1987年 |
1987年 県間・市外料金値下げへの挑戦 |
| 1995年 |
1995年 国際料金値下げへの挑戦 |
| 1996年04月 |
宮城県仙台市に東北支店（現 東北支社）、兵庫県神戸市に神戸営業所開設 |
| 1996年10月 |
北海道札幌市に北海道支店開設 |
| 1998年04月 |
京都府京都市に京都営業所開設 |
| 2000年 |
2000年に東証マザーズ市場へ上場 |
| 2000年11月 |
株式会社フォーバルテレコムが東証マザーズに上場（証券コード：9445） |
| 2002年 |
市内料金値下げへの挑戦 |
| 2002年 |
2002年 市内料金値下げへの挑戦 |
| 2002年02月 |
ソフトバンクグループのビー・ビー・テクノロジー（株）と「ビー・ビー・コミュニケーションズ（株）」を設立 |
| 2003年 |
回線基本料自由化への挑戦 光ファイバー&IP電話でNTT基本料金が不要に 法人向けFTTO-VoIPサービス「FTフォン」販売開始。 |
| 2003年10月 |
FTフォンサービスをスタート |
| 2004年08月 |
文房具・オフィス用品が、インターネット・FAXで簡単に注文できるオンラインショップ「i-BOX」をスタート |
| 2005年01月 |
（株）エーゼット設立 |
| 2005年04月 |
独立支援制度「アントレプレナー採用」から初めて、独立・起業者2名が誕生 |
| 2005年06月 |
法人向けIP電話サービス「FTフォン050スタイル」を提供開始 |
| 2006年05月 |
株式会社プロセス・マネジメントを設立 |
| 2006年11月 |
総合危機管理講座創設委員会、首都大学東京と産学協同プロジェクトを開始 |
| 2007年03月 |
株式会社フリードと業務提携 |
| 2008年04月 |
保守・サポートサービスを統合し、新たに、お客様の問題解決を付加した総合ITコンサルティングサービス「アイコン」を提供開始 |
| 2009年 |
法人携帯電話の普及・通話料金のさらなる削減 携帯電話と固定電話の融合を実現 |
| 2009年02月 |
株式会社フリード（現フォーバル・リアルストレート／証券コード：9423）を子会社化 |
| 2009年06月 |
ホワイトビジネスフォンパック（WBP）をスタート |
| 2010年05月 |
カンボジアのプノンペンに現地法人FORVAL（CAMBODIA）CO.,LTD.を設立 |
| 2010年10月 |
「ツーウェイスマート」をスタート |
| 2011年07月 |
鹿児島県鹿児島市に鹿児島コミュニケーションセンターを開設 |
| 2011年08月 |
インドネシアのジャカルタに現地法人PT FORVAL INDONESIAを設立 |
| 2011年08月 |
ベトナムのホーチミンに現地法人FORVAL VIETNAM CO., LTD.を設立 |
| 2012年03月 |
ミャンマーのヤンゴンにミャンマー駐在員事務所（ヤンゴンオフィス）を開設 |
| 2012年04月 |
IP統合ソリューション「SWIFTBOX（スイフトボックス）」を発売 |
| 2013年02月 |
ミャンマーのヤンゴンに現地法人FORVAL MYANMER CO., LTD.を設立 |
| 2013年10月 |
株式会社アイテックを子会社化 |
| 2013年12月 |
株式会社アップルツリーを子会社化 |
| 2014年01月 |
株式会社フォーバル（8275）東京証券取引所 JASDAQ（スタンダード）から東京証券取引所市場第二部へ市場変更 |
| 2014年08月 |
株式会社フォーバルテレコム（9445）東京証券取引所マザーズから東京証券取引所市場第二部へ市場変更 |
| 2014年10月 |
ITEC VIETNAM CO.,LTD.をベトナム（ハノイ）に設立 |
| 2014年12月 |
株式会社フォーバル（8275）東京証券取引所市場第二部から同市場一部へ指定される |
| 2015年04月 |
佐賀県佐賀市に佐賀コミュニケーションセンターを開設 |
| 2015年08月 |
男子6人制バレーボール部「FORVAL BONDS（フォーバル・ボンズ）」を創部（監督：朝日健太郎） |
| 2015年09月 |
ベトナムにおける日系中小企業向けレンタル工場の運営SPC JAPANESE SMEs DEVELOPMENT JOINT STOCK COMPANYを設立 |
| 2018年10月 |
株式会社第一工芸社を子会社 |
| 2019年03月 |
株式会社システムサポート札幌を子会社化 |
| 2019年04月 |
連結子会社株式会社リンクアップの全株式を譲渡 |
| 2019年10月 |
株式会社エム・アイを子会社化 |
| 2020年04月 |
株式会社えすみを子会社化 |
| 2020年05月 |
株式会社三好商会のビジネスソリューション事業を分社化し、子会社化 |
| 2020年07月 |
カエルネットワークス株式会社（現 株式会社フォーバルカエルワーク）を子会社化 |
| 2021年06月 |
株式会社コーディネートを子会社化 |
| 2021年07月 |
株式会社エルコムを子会社化 |
| 2022年04月 |
株式会社アベヤスを子会社化 |
| 2022年05月 |
福岡県北九州市に北九州コミュニケーションセンターを開設 |
| 2022年06月 |
株式会社フォーバルラボコミュニケーションズを子会社化 |
| 2022年10月 |
GDXリサーチ研究所を開設 |
| 2022年10月 |
新タグラインを発表 |
| 2022年12月 |
株式会社奈良事務機を子会社化 |
| 2023年01月 |
新アイコンサービス |
| 2023年01月 |
「グリーンECサイト『地球にやさしいエトセトラ』」を提供開始 |
| 2023年05月 |
株式会社三知を子会社化 |
| 2023年10月 |
株式会社フォーバル（8275） 東京証券取引所 スタンダード市場へ移行 |
| 2023年10月 |
株式会社FLCを設立 |
| 2024年02月 |
株式会社Meisinを子会社化 |
| 2024年05月 |
株式会社タニタヘルスリンクを子会社化 |
| 2024年05月 |
エフピーステージ株式会社を子会社化 |
| 2025年04月 |
株式会社テレクトを子会社化 |
| 2025年04月 |
株式会社FISソリューションズをフォーバルテレコムより株式を100％取得し、子会社化 |
