マイナビ2026

新聞の発行及び出版業、絵画・美術品の輸入販売業等を目的として、東京都千代田区一ツ橋一丁目1番1号に株式会社毎日コミュニケーションズを設立。出版事業部及び美術事業部発足。

新卒学生向けの就職情報誌発行を担当する就職情報事業部発足。

大学生の海外旅行や観光のツアー企画を担当する海外研修事業部発足。

豪華本シリーズ第一弾「日本の紙」（全3巻）発刊。

海外の大学等への留学手続代行業務を行う個人留学部門発足。

日中文化交流事業の一環として書道訪中団派遣。

大手取次店と契約、書籍の一般書店販売を開始。

美術展「故国に蘇る幻の巨匠 - 田中保展」を東京、大阪、埼玉にて初開催。

就職情報誌「毎日就職ガイド」発刊。

運輸省に旅行業代理店業を登録、登録番号第3204号。

ニュース事典シリーズ開始。明治時代のニュースを集約した「明治ニュース事典」（全8巻）発行。1986年11月 毎日出版文化賞特別賞受賞。

求職者、雇用者の情報収集、提供を目的とする労働省の外郭団体 財団法人雇用情報センター設立に参加。

「西蔵」発刊を機に「大チベット展」を東京、大阪など5会場で開催。

定期刊行物「週刊将棋」新聞創刊。

中国において中華全国青年連合会と共催で「第1回日中青少年学生交流大会（文部省、在中国日本国大使館など後援）」を実施。

棋士女流の公式戦「レディースオープン・トーナメント」主催、以降毎年実施。（2007年10月より「マイナビ女子オープン」として開催）

日中平和友好条約締結10周年記念として竹下首相（当時）列席のもと「日中青少年平和友好祭」を実施。

国内初の欧米型美術品公開オークション開催。以降継続開催。

パソコン関係の月刊誌「ザ 1・2・3マガジン」創刊。

オーストラリアにおいて北川文部政務次官（当時）の列席のもと「第1回日豪青少年学生交流大会」を開催。以降、各州政府教育省などと共催のもと、メルボルン、ブリスベン、シドニー、アデレードで実施。

電話等による各種調査、販売促進業務代行を行うテレマーケティング事業を開始。（2001年5月よりビジネスサポート事業部へ名称変更）

パソコン関係の月刊誌「Mac Fan」創刊。

パソコン関係の月刊誌「PC fan」創刊。

パソコン関係の月刊誌「CD-ROM Fan」創刊。

「昭和ニュース事典」（全8巻）の発行をもって、ニュース事典シリーズ完結。

パソコン関係の月刊誌「Mac Fan Beginners」創刊。

インターネットによる就職情報企画「Career Space」開始。（1999年11月より「毎日就職ナビ」としてリニューアル）

インターネットによる就職情報企画「Career Space」開始。（1999年11月より「毎日就職ナビ」としてリニューアル）

一般労働者派遣事業を開始。

運輸省に一級旅行業登録、登録番号第1356号。

ゲーム月刊誌「The64DREAM」創刊。（2001年3月より「NINTENDO DREAM」としてリニューアル）

西日本初のMacintoshの展示会「Mac Fan Expo in Kansai97」を大阪ドームにて開催。

新卒派遣事業「毎日キャリアアシスト」開始。

キャリア情報サイト「毎日キャリアナビ」開始。

株式会社エムシーネットワークを子会社とする。

就職とキャリアを考える新就職情報サイト「mc-compass.com」開始。

新卒学生向け大型イベント「毎日就職EXPO」開催。以降継続開催。

スポーツ総合誌月刊「ATHRA」創刊。

パソコン関係の月刊誌「Web Designing」刊行。

美術事業部門を株式会社毎日オークションとして分社。

パソコン入門者向け書籍の新シリーズ「速効！図解」刊行。

株式会社エムシーネットワークを株式会社毎日ビジネスサポートとしてビジネスサポート事業を統合。有料職業紹介事業（キャリアバンク事業）開始。

JIPDECプライバシーマーク取得（就職情報事業本部）。

留学情報サイト「毎日留学ナビ」開始。

株式会社MYCOM静岡設立に出資。(2007年6月株式会社マイコミ静岡に社名変更)

東京地図出版株式会社を子会社とする。

JIPDECプライバシーマーク全社にて取得。

株式会社毎日学術フォーラムを設立。

人材情報ポータルサービスを「マイナビ」にブランド統一。

キャリアバンク事業部を株式会社毎日キャリアバンクとして分社。

日本エス・エイチ・エル株式会社へ出資。

アルバイト情報サイト「マイナビバイト」開始。

世界遺産検定事業部発足。

人材派遣事業本部を株式会社毎日キャリアバンクとして分社。

株式会社毎日コミュニケーションズを株式会社マイナビに社名変更。

株式会社マイナビ浜松を設立。

株式会社マイナビサポートに社名変更。

株式会社マイナビコリアを設立。

賃貸住宅情報サイト「マイナビ賃貸」開始。

ウエディング情報サイト「マイナビウエディング」開始。

女性向け総合情報サイト「マイナビウーマン」開始。

株式会社マイナビ浜松を吸収合併。

株式会社マイナビ静岡を吸収合併。

大学生向け総合情報サイト「マイナビ学生の窓口」開始。

出版事業本部を株式会社マイナビ出版として分社。

株式会社マイナビコリアを設立。

管理本部 採用統括部 採用3部および新事業領域開拓室 ヘルスケアシステム部を株式会社マイナビパートナーズとして分社。

国内宿泊予約サイト「マイナビトラベル」開始。

人材開発事業本部を株式会社マイナビワークスとして分社。

技術者派遣企業の株式会社エジソンを子会社とする。

シニア領域事業部を株式会社マイナビミドルシニアとして分社。

総合農業情報サイト「マイナビ農業」開始。

技術者派遣企業のゼネラルエンジニアリング株式会社、株式会社ニュートンを子会社とする。

給与前払いサービスを運営する株式会社エーピーシーズを子会社とする。

株式会社わくわくカンパニー大多喜を子会社とする。

株式会社マイナビコンタクトサービスを株式会社マイナビダイレクトに社名変更。

台湾邁那比股份有限公司を設立。

ネットショッピング情報サイト「マイナビおすすめナビ」開始。

ベトナムにおいてITエンジニア向けの専門求人サイトを運営するITVIEC JOINT STOCK COMPANYを子会社とする。

地域創生事業部を株式会社マイナビ地域創生として分社。

インバウンド事業部を株式会社マイナビグローバルとして分社。子会社の株式会社エーピーシーズのファクタリング事業を株式会社マイナビブリッジとして分社。AIやICT技術による臨床支援ツールを提供する株式会社エクスメディオを子会社とする。

インバウンド事業部を株式会社マイナビグローバルとして分社。 子会社である株式会社エーピーシーズのファクタリング事業を株式会社マイナビブリッジとして分社。 AIやICT技術による臨床支援ツールを提供する株式会社エクスメディオを子会社とする。

株式会社マイナビナースケアを設立。

株式会社Growing Wayを設立。

法人向け中期滞在サービス「マイナビBiz STAY」「マイナビBiz サブスク社宅」開始。

法人向け出張サポートサービス「マイナビBTM」開始。

BPO事業及び採用アウトソーシング事業を展開する株式会社アタックス、ビジネスアシスト株式会社、株式会社HRテックソリューションズを子会社とする。

BPO 事業及び採用アウトソーシング事業を展開する株式会社 アタックス、ビジネスアシスト株式会社、株式会社HR テックソリューションズを子会社とする。

吸収分割により株式会社マイナビ地域創生の地域創生事業を株式会社マイナビ不動産に移転し、株式会社マイナビ地域創生を吸収合併。株式会社エジソンおよび株式会社ニュートンをゼネラルエンジニアリング株式会社に合併し、ゼネラルエンジニアリング株式会社を株式会社マイナビ Edgeへ社名変更。株式会社マイナビダイレクトのコールセンター事業を株式会社アタックスに移転し、株式会社マイナビダイレクトを吸収合併。ベトナムでソフトウェア開発事業を展開するNAL Solutions Joint Stock Companyを子会社とする。

転職情報事業本部の M&A 事業準備室を移管し、M&A 事業室発足。 女子サッカーチーム「マイナビ仙台レディース」を運営する株式会社ベガルタスポーツクラブを子会社とし、 株式会社マイナビフットボールクラブに社名変更。 プログラミングスキルの診断・定量化サービス「TechFUL」の開発・運用を行う 444 株式会社を子会社とする。

企業向けビデオ通話プラットフォーム「FACEHUB」などの開発・運営を行うFacePeer株式会社を子会社とする。

企業向けビデオ通話プラットフォーム「FACEHUB」などの開発・運営を行う FacePeer 株式会社を子会社とする。

M&A 事業室を株式会社マイナビ M&A として分社化。

吸収分割により株式会社マイナビ地域創生の地域創生事業を株式会社マイナビ不動産に移転し、株式会社マイナビ地域創生を吸収合併。株式会社エジソンおよび株式会社ニュートンをゼネラルエンジニアリング株式会社に合併し、ゼネラルエンジニアリング株式会社を株式会社マイナビ Edgeへ社名変更。

吸収分割により株式会社マイナビ地域創生の地域創生事業を株式会社マイナビ不動産に移転し、株式会社マイナビ地域創生を吸収合併。 株式会社エジソンおよび株式会社ニュートンをゼネラルエンジニアリング株式会社に合併し、ゼネラルエンジニアリング株式会社を株式会社マイナビ Edge へ社名変更。

インドネシアでフリーランスマッチングプラットフォーム『Sribu』『Sribulancer』を運営するPT Sribu Digital Kreatifを子会社とする。

吸収分割により株式会社マイナビダイレクトのコールセンター事業を株式会社アタックスに移転し、ビジネスアシスト株式会社、株式会社HRテックソリューションズを株式会社アタックスに合併し、株式会社アタックスを株式会社マイナビ BXへ社名変更。株式会社マイナビダイレクトを吸収合併。ベトナムでソフトウェア開発事業を展開するNAL Solutions Joint Stock Companyを子会社とする。

吸収分割により株式会社マイナビダイレクトのコールセンター事業を株式会社アタックスに移転。 ビジネスアシスト株式会社、株式会社HR テックソリューションズを株式会社アタックスに合併し、株式会社アタックスを株式会社マイナビ BX へ社名変更。 株式会社マイナビダイレクトを吸収合併。 ベトナムでソフトウェア開発事業を展開するNAL Solutions Joint Stock Companyを子会社とする。

台灣邁那比股份有限公司を設立。

パートナーシップ推進事業部を就職情報事業本部と転職情報事業本部へ統合。

パートナーシップ推進事業部を就職情報事業本部と転職情報事業本部へ統合

農業活性事業部を地域活性 CSV 事業部へ名称変更。

転職情報事業本部のエージェントサーチ事業部を移管し、エージェントサクセス事業部発足。アスリートキャリア事業室をアスリートキャリア事業部に名称変更。紹介事業本部を廃し、医療・福祉エージェント事業本部・ゼネラルエージェント事業本部・健康経営戦略事業部・ヘルスケア＆ウエルネス事業運営室を発足。

転職情報事業本部のエージェントサーチ事業部を移管し、エージェントサクセス事業部発足。 アスリートキャリア事業室をアスリートキャリア事業部に名称変更。 紹介事業本部を廃し、医療・福祉エージェント事業本部・ゼネラルエージェント事業本部・健康経営戦略事業部・ヘルスケア＆ウエルネス事業運営室を発足

DXデザイン事業準備室をDXデザイン事業部へ名称変更。

DXデザイン事業準備室をDXデザイン事業部へ名称変更

インドにてHRメディアプラットフォームを運営するPeople Matters Media Private Limitedを子会社とする。

My Career 事業準備室をキャリアデザインプロダクト推進事業部へ、展示会事業準備室をイベントマーケティング事業部へ名称変更。

株式会社マイナビ出版が株式会社マイナビ文化事業社を吸収合併。

インドにてギグワーカーのリソースを活用してクライアントへ成果物を提供するAwign Enterprises Private Limitedを子会社化。

インドにてギグワーカーのリソースを活用してクライアントへ成果物を提供する Awign Enterprises Private Limited を子会社化。

Mynavi Vietnam Co.Ltd、PT Mynavi International Indonesiaの設立。

Mynavi Vietnam Co.Ltd、 PT Mynavi International Indonesia の設立。

メディアセンター室を新設。

メディアセンター室を新設する。

転職情報事業本部、ゼネラルエージェント事業本部、アスリートキャリア事業部、エージェントサクセス事業部を統合し、ライフキャリア事業本部を設置。サステナビリティ・トランスフォーメーション推進室を新設。

転職情報事業本部、ゼネラルエージェント事業本部、アスリートキャリア事業部、エージェントサクセス事業部を統合し、ライフキャリア事業本部を設置する。 サステナビリティ･トランスフォーメーション推進室を新設する。

SBIホールディングスと共同持株会社SBI毎日アートホールディングスの設立により、株式会社毎日オークションの株式を移転。

SBIホールディングス（株）毎日アートホールディングス（株）の設立により、（株）毎日オークションの株式を移転。

医療福祉キャリア事業運営室を新設する。

就職情報事業本部をキャリアデザイン事業本部へ名称変更。

未来応援事業部を進学未来デザイン事業部へ名称変更。株式会社マイナビスタッフホールディングスを設立。

未来応援事業部を進学未来デザイン事業部へ名称変更。 （株）マイナビスタッフホールディングスを設立。