インターンシップ&企業・業界研究会の公募開始 ↗
令和9年5月に開催予定のインターンシップ&企業・業界研究会の公募が本日より開始されました。公募期間は令和8年11月20日までで、企業・団体の担当者は学内キャリア支援イベントページから確認できます。
| 会社名 | Group | 親会社 | 子会社 | 得意先 | 仕入先 | 業務提携 | 銀行等 | 株主等 |
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| Elsevier | ||||||||
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文部省に「技術科学大学院(仮称)に関する調査研究会議」設置
昭和49年度予算政府案で技術科学大学院(仮称)の長岡市設置が決定
東京工業大学に「技術科学大学院(仮称)創設準備室」設置
文部省に「技術科学大学院(仮称)教育課程、施設等調査会」設置
国立学校設置法の一部を改正する法律(昭和51年法律第26号)の施行により、長岡技術科学大学の新設公布
長岡技術科学大学が開学、事務局を長岡工業高等専門学校内に設置
工学部に機械システム工学課程、創造設計工学課程、電気・電子システム工学課程、電子機器工学課程、材料開発工学課程、建設工学課程を設置
事務局を長岡市上富岡町1603-1の現在地に移転
国際交流会館竣工
大学院工学研究科に博士後期課程設置(材料工学専攻、エネルギー・環境工学専攻)
昭和61年度大学院工学研究科博士後期課程入学式挙行
開学10周年記念式典を挙行
本学工学博士の学位を授与(第1号)
大学院工学研究科に情報・制御工学専攻(博士後期課程)設置
語学センター設置
計算機センターを情報処理センターに改称
第1回学部入学式を挙行
体育・保健センター設置
工学部に生物機能工学課程設置
論文提出による工学博士の学位を授与(第1号)
大学院工学研究科(修士課程)設置(機械システム工学専攻、創造設計工学専攻、電気・電子システム工学専攻、電子機器工学専攻、材料開発工学専攻、建設工学専攻)
第1回大学院入学式を挙行
技術開発センター、計算機センター設置
「長岡技術科学大学技術開発教育研究振興会」設置
ラジオアイソトープセンター設置
工作センター設置
大学院工学研究科に生物機能工学専攻(修士課程)設置
音響振動工学センター設置
工学部に環境システム工学課程設置
マルチメディアシステムセンター設置
大学院工学研究科に環境システム工学専攻(修士課程)設置
極限エネルギー密度工学研究センター設置
外部評価と自己点検・評価(1999-2000)
粒子ビーム工学センター設置(平成11年4月1日廃止)
工学部機械システム工学課程及び創造設計工学課程を機械創造工学課程に改組
工学部電気・電子システム工学課程及び電子機器工学課程を電気電子情報工学課程に改組
工学部に経営情報システム工学課程設置
留学生センター及びテクノインキュベーションセンター設置
eラーニング研究実践センター設置
国立大学法人長岡技術科学大学設置
大学院工学研究科に経営情報システム工学専攻(修士課程)設置
高性能マグネシウム工学研究センター及び知的財産センター設置
大学院技術経営研究科システム安全専攻(専門職大学院)設置
大学院工学研究科に生物統合工学専攻(博士後期課程)設置
開学30周年記念式典を挙行
教育方法開発センター及び共通教育センター設置
産学融合トップランナー養成センター設置
30周年記念学生宿舎竣工
留学生センターを国際センターに改称
安全安心社会研究センターを設置
メタン高度利用技術研究センター設置
国際センターを国際連携センターに改組
技術支援センター設置
大学院工学研究科に原子力システム安全工学専攻を設置
技学イノベーション推進センター設置
大学院工学研究科に5年一貫制博士課程を設置(技術科学イノベーション専攻)
大学院工学研究科建設工学専攻及び環境システム工学専攻を環境社会基盤工学専攻に改組
大学院工学研究科材料開発工学専攻を物質材料工学専攻へ名称変更、経営情報システム工学専攻を情報・経営システム工学専攻へ名称変更
工学部建設工学課程及び環境システム工学課程を環境社会基盤工学課程に改組
開学40周年記念式典を挙行
テクノインキュベーションセンターと知的財産センターを廃止し、その機能を国際産学連携センター(新設)へ移管
数理・データサイエンス教育研究センターを設置
学生総合支援センター設置
eラーニング研究実践センター、情報処理センター、マルチメディアシステムセンターを廃止し、その機能を総合情報センターへ移管
システム安全専攻(専門職大学院)をシステム安全工学専攻(修士課程)へ改組
地域防災実践研究センターを設置
工学部 機械創造工学課程、電気電子情報工学課程、物質材料工学課程、環境社会基盤工学課程、生物機能工学課程、情報経営システム工学課程を工学部工学課程に改組
大学院工学研究科修士課程 機械創造工学専攻、電気電子情報工学専攻、物質材料工学専攻、環境社会基盤工学専攻、生物機能工学専攻、情報・経営システム工学専攻、原子力システム安全工学専攻を工学専攻に改組
大学院工学研究科博士後期課程 情報・制御工学専攻、材料工学専攻、エネルギー・環境工学専攻、生物統合工学専攻を先端工学専攻に改組
教員組織を機械系、電気電子情報系、情報・経営システム系、物質生物系、環境社会基盤系、量子原子力系、システム安全系、技術科学イノベーション系、基盤共通教育系に改組
アジア・グリーンテック開発センターとメタン高度利用技術研究センターを廃止し、その機能をグローバル・地域資源循環センター(新設)へ移管
【日 時】 令和3年12月16日(木曜)13:30-15:00にzoomでのオンライン開催で、JCM-7000の紹介と遠隔講習デモンストレーションが行われた。
令和5年度TCカレッジTM(テクニカルマスター)認定式が東京工業大学オープンファシリティセンターにて開催され、近藤技術専門員と河原技術専門職員にTM認定証が授与された。
TCカレッジ認定式において、近藤技術専門員と河原技術専門職員にTM認定証が授与された。
東京工業大学オープンファシリティセンターで「令和5年度TCカレッジ認定式」が開催され、近藤技術専門員と河原技術専門職員にTM認定証が授与された。
長岡技科大において「TCカレッジ遠隔分析DX系コース中級カリキュラム 機器遠隔化・活用スクール」が開催され、4名が参加した。
令和6年度テクニカルコンダクター(TC)・テクニカルマスター(TM)認定式が東京科学大学 大岡山キャンパスにて開催され、近藤技術専門員と河原技術専門職員にTC認定証、豊田技術専門員にTM認定証が授与された。
令和7年4月14日~4月15日に東京科学大学 大岡山キャンパスにて東京科学大学令和7年度TCカレッジ入学式が開催され、上野技術専門職員(遠隔分析DX系TCコース)が参加した。
長岡技科大において「TCカレッジ遠隔分析DX系コース中級カリキュラム 機器遠隔化・活用スクール」が開催され、4名が参加した。
長岡技科大において「TCカレッジ遠隔分析DX講究講演会」が開催され、22名が参加した。
令和9年5月に開催予定のインターンシップ&企業・業界研究会の公募が本日より開始されました。公募期間は令和8年11月20日までで、企業・団体の担当者は学内キャリア支援イベントページから確認できます。
本学の新しい大学紹介動画を公開しました。入学後に学び、成長した先の未来をイメージした約3分間の動画で、キャンパス内外の教育研究や学生生活の様子を紹介しています。動画は「映像で見る長岡技術科学大学」ページに掲載されています。
本学は10月19日、教育活動表彰制度による受賞者10名の教職員を表彰しました。鎌土学長は受賞者を祝福し、さらなる活躍に期待を寄せました。同制度は、優れた教育活動や教育支援活動を通じて、本学の教育目的の達成と教育の質の向上に貢献した教職員を表彰するものです。
10月21日、学生宿舎の入居者を対象に、火災を想定した防災避難訓練を実施しました。多くの学生が参加し、レジデント・アシスタントの協力のもと、避難行動や緊急時の安全確保について確認しました。今後も訓練を通じて防災意識を高め、安全・安心な学生宿舎の環境づくりに努めます。
長岡技術科学大学の研究グループは、細胞壁の無いバクテリアSpirplasmaの運動を司るSpeMreBタンパク質の役割と制御機構を観察した。SpeMreBを内包したリポソームを用いて、変形や膜の揺動を可視化し、SpeMreBの種類とヌクレオチド状態によってその挙動が変化することを確認した。これにより、細菌運動の再構成に向けた基礎知識が進展した。
10月1日付日刊工業新聞に開学50周年記念特別座談会が掲載され、鎌土学長、若原昭浩学長、そして中島英治理事長が参加しました。記事では長岡技術科学大学の歴史と今後の展望が紹介され、同時に座談会の模様をYouTubeで視聴できるようになっています。ぜひ動画をご覧ください。
令和8年度の技術開発懇談会が佐渡市の金井コミュニティセンターで開催されました。3回目の開催で、AIを活用した未来予測や大学の特徴、地域課題解決に向けた新事業創出などの講演が行われ、25名以上の企業関係者や自治体職員が参加しました。今後も長岡技術科学大学は地域との連携を深め、技術開発と課題解決に貢献していく方針です。
米国スタンフォード大学とElsevier社が作成した世界トップ2%科学者リストに、長岡技術科学大学から11名の教員が選出されました。リストは2026年10月に更新・公開され、Scopus情報を基に22学科・174サブ学科で分析が行われました。選出は生涯と単年の2区分で実施され、名誉教授も同様に選出されました。
令和8年10月14日に第10回研究会を開催し、22名が参加しました。YAMAJI DESIGN代表の山路智生氏が「自動設計でビジネス効率を改善」と題して講演し、シリコンバレーの事例や航空機用熱交換器などの自動設計活用例を紹介しました。
学生の健康診断システムの再委託先で、従業員のメールアカウントが第三者に不正利用されたおそれが判明しました。アカウントには、令和6~8年に健康診断を受けた学生の氏名、生年月日、学籍番号、健康情報を含む、パスワード未設定のZIPファイルが保存されており、第三者に閲覧された可能性があります。現時点で個人情報の漏洩や二次被害の連絡はないとし、大学は謝罪するとともに再発防止に努めるとしています。