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IHIインフラシステム

IHI Corporation別名IHI Infrastructure Systems別名
銘柄コード
—
上場市場
—
国
Japan
従業員(連結)
26,224
関連会社
56
§01

基本情報

BASIC
所在地
〒135-8710 東京都江東区豊洲三丁目1-1 豊洲IHIビル
社長
井手 博
資本金
107,100,000,000  (1,071 億)
従業員数(単独)
従業員数(連結)
26,224 人
開始日
1889-01-17
終了日
§02

サイト

1 DOMAINS
§03

事業内容

4
資源・エネルギー・環境社会基盤産業システム・汎用機械航空・宇宙・防衛
§04

関連会社

56 COMPANIES
会社名 Group 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行等 株主等
株式会社IHI
Group 親会社
IHI California Inc.
Group 子会社
IHIブラジル代表株式会社
Group 子会社
IHI(HK)Ltd.
Group 子会社
株式会社IHIエアロスペース・エンジニアリング
Group 子会社
株式会社IHIエアロマニュファクチャリング
Group 子会社
株式会社IHIキャスティングス
Group 子会社
株式会社IHIトレーディング
Group 子会社
株式会社IHIビジネスサポート
Group 子会社
株式会社IHIフォイトペーパーテクノロジー
Group 子会社
株式会社IHIプラント
Group 子会社
株式会社IHIポールワース
Group 子会社
株式会社IHIマスターメタル
Group 子会社
株式会社IHI回転機械製造
Group 子会社
株式会社IHI機械システム
Group 子会社
株式会社アイ・エヌ・シー・エンジニアリング
Group 子会社
株式会社IHIインフラスクエア
Group 子会社
IHI Hauzer Techno Coating B.V.
Group 子会社
IHI VTN GmbH
Group 子会社
高嶋技研株式会社
Group 子会社
IHI Terrasun Solutions Inc.
Group 子会社
IHI Power Generation Corp.
Group 子会社
IHI検査計測
Group 子会社
IHI-Sullair Compression Technology(Suzhou) Co., Ltd.
Group 子会社
株式会社IHI物流産業システム
Group 子会社
Changchun FAWER-IHI Turbo Co., Ltd.
Group 子会社
IHI ASIA PACIFIC PTE. LTD.
Group 子会社
IHI ASIA PACIFIC(Thailand)Co., Ltd
Group 子会社
IHI Americas Inc.
Group 子会社
IHI ENGINEERING AUSTRALIA PTY. LTD.
Group 子会社
IHI Energy Solutions Inc.
Group 子会社
IHI Engineering Australia Pty. Ltd.
Group 子会社
IHI Europe Ltd.
Group 子会社
IHI Press Technology America, Inc.
Group 子会社
IHI System Technology Taiwan Co., Ltd
Group 子会社
IHI Taiwan Corporation
Group 子会社
IHI Turbo America Co.
Group 子会社
IHI(Shanghai)Management Co., Ltd
Group 子会社
IHI(Shanghai)Management Co.,Ltd
Group 子会社
IHIアグリテック
Group 子会社
株式会社IHIインフラ建設
Group 子会社
IHIエアロスペース
Group 子会社
株式会社IHIエスキューブ
Group 子会社
IHIジェットサービス
Group 子会社
株式会社IHIターボ
Group 子会社
IHIターボサービス
Group 子会社
IHIパーキングスクエア
Group 子会社
IHI原動機
Group 子会社
IHI回転機械エンジニアリング
Group 子会社
株式会社IHI扶桑エンジニアリング
Group 子会社
江苏石川岛丰东真空技术有限公司
Group 子会社
Niigata Power Systems(Europe)B.V.
Group 子会社
Niigata Power Sytems (Shanghai) Co., Ltd.
Group 子会社
Steinmüller Engineering GmbH
Group 子会社
WUXI IHI TURBO CO., LTD.
Group 子会社
豊洲エネルギーサービス
Group 子会社
リンク無しの社名は OpenBizGraph 未登録企業
§05

関連図

NETWORK
資本関係 得意先 仕入先 業務提携 銀行・株主 ドラッグで移動 · クリックで詳細へ
§06

沿革

34 EVENTS

嘉永6年 石川島造船所創設。ペリー来航による欧米列強への対抗に迫られた幕府が、水戸藩に造船所設立を指示。

水戸藩 徳川斉昭が幕命により江戸・石川島の地に造船所を創設した日

明治9年 石川島平野造船所設立。平野富二が海軍省から石川島修船場の跡地を借用し、石川島平野造船所を設立。

明治22年 有限責任 石川島造船所設立。

有限責任石川島造船所が設立された日

明治26年 株式会社東京石川島造船所と社名変更。渋沢栄一が会長に就任。

明治40年 播磨船渠株式会社設立。兵庫県相生村(現在の相生市)村長、唐端清太郎が設立。のちに合併。

大正13年 株式会社石川島飛行機製作所設立。のちの立飛企業株式会社、新立川航空機株式会社。

昭和4年 自動車部門分離、株式会社石川島自動車製作所設立。のちにいくつかの合併を経て、いすゞ自動車株式会社に。播磨船渠株式会社が株式会社播磨造船所に改称。

昭和11年 芝浦製作所(現株式会社東芝)と共同で石川島芝浦タービン株式会社設立。陸用蒸気タービンの製作。

昭和14年 芝浦製作所(現株式会社東芝)、米ユナイテッド・エンジニアリング社と共同で芝浦共同工業株式会社設立。

昭和16年 名古屋造船株式会社設立(のちに合併)。

昭和20年 石川島重工業株式会社に社名変更。

昭和29年 呉船渠、株式会社播磨造船所から独立し株式会社呉造船所発足。

昭和32年 ジェットエンジン専門工場として、田無工場開設。

昭和34年 石川島ブラジル造船所設立。日本初の海外造船所。日本企業の海外進出の先駆けとなった。

昭和35年 石川島重工業株式会社と株式会社播磨造船所とが合併、石川島播磨重工業株式会社発足。土光敏夫が石川島播磨重工業初代社長に就任。

昭和36年 石川島芝浦タービン株式会社の株式会社東芝への吸収合併に伴い、石川島芝浦精機株式会社を設立(のちに合併)。名古屋重工業株式会社設立(のちに合併)。

昭和37年 石川島芝浦精機株式会社および芝浦ミシン株式会社と合併(資本金154億円)。

昭和39年 重機械工場として横浜第一工場(現・横浜工場)新設。名古屋造船株式会社および名古屋重工業株式会社と合併(資本金240億円)。造船工場として横浜第二工場(現・JMU横浜工場)新設(第一船起工は10月22日)。

昭和42年 芝浦共同工業株式会社と合併(資本金258億7200万円)。

昭和43年 重容器工場として横浜第三工場(現・横浜工場)第一期工事完成。株式会社呉造船所と合併(資本金288億7200万円)。

昭和48年 知多工場(愛知工場)開所。

昭和56年 日本航空機エンジン協会を設立(三菱重工業株式会社、川崎重工業株式会社と共同)。

昭和58年 日、英、米、独、伊5ヵ国による民間機用エンジン(V2500)の開発でインターナショナル・エアロエンジンズ社設立。

昭和63年 ディーゼルエンジン部門を分離し、株式会社ディーゼルユナイテッドを設立。

平成6年 横浜エンジニアリングセンター竣工。

平成7年 住友重機械工業株式会社と共同で株式会社マリン ユナイテッドを設立。

平成10年 ジェットエンジン部品工場として相馬工場竣工。

平成13年 製紙機械部門を分社化し、独・フォイト社と合弁で株式会社アイ・エイチ・アイ フォイト ペーパーテクノロジーを設立。

平成14年 横浜エンジニアリングセンター二号館竣工。船舶海洋事業を会社分割し、株式会社アイ・エイチ・アイ マリンユナイテッドを設立。

平成15年 株式会社新潟鐡工所の「原動機事業」および「交通システム・車両・除雪関連事業」を継承し、新潟原動機株式会社と新潟トランシス株式会社を設立。宇宙開発事業を株式会社アイ・エイチ・アイ・エアロスペースに統合。

平成16年

株式会社IHIインフラシステムを設立

§07

ニュース

1 ARTICLES
§09

出典・更新

SOURCES
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