| 1852年 |
嘉永6年（1853年）、ペリー来航による欧米列強への対抗に迫られた幕府が、水戸藩に造船所設立を指示し、石川島造船所が創設された。 |
| 1853-12-04 |
水戸藩 徳川斉昭が幕命により江戸・石川島の地に造船所を創設した日 |
| 1875年 |
石川島平野造船所設立。平野富二が海軍省から石川島修船場の跡地を借用し、石川島平野造船所を設立。 |
| 1875年 |
平野富二が海軍省から石川島修船場の跡地を借用し、石川島平野造船所を設立。 |
| 1889年 |
明治22年（1889年）、有限責任の石川島造船所が設立された。 |
| 1889-01-17 |
有限責任石川島造船所が設立された日 |
| 1893年 |
明治26年（1893年）、株式会社東京石川島造船所と社名変更。渋沢栄一が会長に就任。 |
| 1893年 |
渋沢栄一が会長に就任。 |
| 1907年 |
明治40年（1907年）、播磨船渠株式会社が設立された。 |
| 1924年 |
大正13年（1924年）、株式会社石川島飛行機製作所が設立された。 |
| 1924年 |
のちの立飛企業株式会社、新立川航空機株式会社 |
| 1929年 |
昭和4年（1929年）、自動車部門を分離し、株式会社石川島自動車製作所が設立された。後にいすゞ自動車株式会社に合併。播磨船渠株式会社が株式会社播磨造船所に改称。 |
| 1929年 |
のちにいくつかの合併を経て、いすゞ自動車株式会社に 播磨船渠株式会社が株式会社播磨造船所に改称 |
| 1936年 |
昭和11年（1936年）、芝浦製作所（現株式会社東芝）と共同で石川島芝浦タービン株式会社を設立し、陸用蒸気タービンの製作を開始。 |
| 1936年 |
陸用蒸気タービンの製作 |
| 1939年 |
昭和14年（1939年）、芝浦製作所と米ユナイテッド・エンジニアリング社と共同で芝浦共同工業株式会社を設立。 |
| 1941年 |
昭和16年（1941年）、名古屋造船株式会社が設立（後に合併）。 |
| 1945年 |
昭和20年（1945年）、石川島重工業株式会社に社名変更。 |
| 1954年 |
昭和29年（1954年）、呉船渠と播磨造船所から独立し、株式会社呉造船所が発足。 |
| 1954年 |
呉船渠、株式会社播磨造船所から独立し株式会社呉造船所発足 |
| 1957年 |
昭和32年（1957年）、ジェットエンジン専門工場として田無工場を開設。 |
| 1959年 |
昭和34年（1959年）、日本初の海外造船所として石川島ブラジル造船所を設立。 |
| 1959年 |
日本初の海外造船所。日本企業の海外進出の先駆けとなった。 |
| 1960年 |
昭和35年（1960年）、石川島重工業株式会社と播磨造船所が合併し、石川島播磨重工業株式会社が発足。 |
| 1961年 |
昭和36年（1961年）、石川島芝浦タービンの吸収合併に伴い、石川島芝浦精機株式会社を設立。 |
| 1961年 |
名古屋重工業株式会社設立（のちに合併） |
| 1962年 |
石川島芝浦精機株式会社および芝浦ミシン株式会社と合併（資本金154億円） |
| 1964年 |
昭和39年（1964年）、横浜第一工場（重機械工場）と横浜第二工場（造船工場）を新設。 |
| 1964年 |
重機械工場として横浜第一工場（現・横浜工場）新設 |
| 1964年 |
名古屋造船株式会社および名古屋重工業株式会社と合併（資本金240億円） |
| 1964年 |
造船工場として横浜第二工場（現・JMU横浜工場）新設（第一船起工は10月22日） |
| 1967年 |
昭和42年（1967年）、芝浦共同工業株式会社と合併。 |
| 1967年 |
芝浦共同工業株式会社と合併（資本金258億7200万円） |
| 1968年 |
昭和43年（1968年）、株式会社呉造船所と合併。 |
| 1968年 |
重容器工場として横浜第三工場（現・横浜工場）第一期工事完成 |
| 1968年 |
株式会社呉造船所と合併（資本金288億7200万円） |
| 1973年 |
昭和48年（1973年）、知多工場（愛知工場）を開所。 |
| 1981年 |
昭和56年（1981年）、日本航空機エンジン協会を設立（三菱重工業、川崎重工業と共同）。 |
| 1983年 |
昭和58年（1983年）、民間機用エンジン（V2500）の開発を目的にインターナショナル・エアロエンジンズ社を設立。 |
| 1988年 |
昭和63年（1988年）、ディーゼルエンジン部門を分離し、株式会社ディーゼルユナイテッドを設立。 |
| 1988年 |
ディーゼルエンジン部門を分離し、株式会社ディーゼルユナイテッドを設立 |
| 1994年 |
平成6年（1994年）、横浜エンジニアリングセンターが竣工。 |
| 1995年 |
平成7年（1995年）、住友重機械工業と共同で株式会社マリンユナイテッドを設立。 |
| 1998年 |
平成10年（1998年）、相馬工場（ジェットエンジン部品工場）が竣工。 |
| 2001年 |
平成13年（2001年）、製紙機械部門を分社化し、フォイト社と合弁で株式会社アイ・エイチ・アイ フォイト ペーパーテクノロジーを設立。 |
| 2002年 |
平成14年（2002年）、横浜エンジニアリングセンター二号館が竣工。 |
| 2002年 |
平成14年（2002年）、船舶海洋事業を会社分割し、株式会社アイ・エイチ・アイ マリンユナイテッドを設立。 |
| 2002年 |
船舶海洋事業を会社分割し、株式会社アイ・エイチ・アイ マリンユナイテッドを設立 |
| 2003年 |
平成15年（2003年）、新潟鐡工所の原動機事業と交通システム・除雪事業を継承し、新潟原動機株式会社と新潟トランシス株式会社を設立。 |
| 2003年 |
株式会社新潟鐡工所の「原動機事業」および「交通システム・車両・除雪関連事業」を継承し、新潟原動機株式会社と新潟トランシス株式会社を設立 |
| 2003年 |
宇宙開発事業を株式会社アイ・エイチ・アイ・エアロスペースに統合 |
| 2004年 |
平成16年（2004年）、車両用ターボチャージャーの長春富奥石川島過給機有限公司、機械式駐車設備の杭州西子石川島停車設備有限公司、汎用圧縮機のIHI寿力圧縮技術有限公司を設立。 |
| 2004年 |
車両用ターボチャージャ「長春富奥石川島過給機有限公司」設立 |
| 2004年 |
機械式駐車設備「杭州西子石川島停車設備有限公司」（石川島運搬機械株式会社）設立 |
| 2004年 |
汎用圧縮機「IHI寿力圧縮技術有限公司」設立 |
| 2006年 |
平成18年（2006年）、本店所在地を東京都江東区豊洲（豊洲IHIビル）へ変更。 |
| 2007年 |
平成19年（2007年）、相馬第二工場を開設し、従来の相馬工場を相馬第一工場とし、社名を株式会社IHIに変更。 |
| 2007年 |
相馬第二工場を開設従来の相馬工場を相馬第一工場とし、合わせて相馬事業所を開設 |
| 2007年 |
社名を石川島播磨重工業株式会社から株式会社IHIに変更 |
| 2008年 |
平成20年（2008年）、セメントプラント事業をカワサキプラントシステムズ株式会社へ譲渡。 |
| 2009年 |
平成21年（2009年）、物流・鉄構事業本部と機械事業本部を廃止し、新たに5つのセクターを設立。 |
| 2009年 |
物流・鉄構事業本部と機械事業本部を廃止し、「ロジスティクスセクター」、「社会基盤セクター」、「海洋・鉄構セクター」、「産業システムセクター」、「回転機械セクター」の5セクターを新設 |
| 2009年 |
株式会社栗本鐵工所、松尾橋梁株式会社の橋梁・水門およびその他鋼構物事業を継承した新会社、株式会社IHIインフラシステムを設立 |
| 2009年 |
シールド掘進機事業の新会社であるジャパントンネルシステムズ株式会社を、JFEエンジニアリング株式会社と共同で設立 |
| 2010年 |
平成22年（2010年）、エネルギー事業本部を廃止し、エネルギーシステムセクターと原子力セクターを新設。 |
| 2010年 |
エネルギー事業本部を廃止し、エネルギーシステムセクターと原子力セクターを新設 |
| 2011年 |
平成23年（2011年）、株式会社東芝と原子力発電所向けタービン用機器製造の合弁会社「IHI・東芝パワーシステム株式会社」を設立。 |
| 2011年 |
株式会社東芝と原子力発電所向けタービン用機器製造合弁会社「IHI・東芝パワーシステム株式会社」を設立 |
| 2012年 |
平成24年（2012年）、明星電気株式会社を子会社化し、IHI運搬機械株式会社と石川島建材工業株式会社を完全子会社化。ルクセンブルクのポールワース社と製鉄機械の合弁会社を設立。 |
| 2012年 |
電気通信会社の明星電気株式会社を子会社化 |
| 2013年 |
平成25年（2013年）、株式会社アイ・エイチ・アイ マリンユナイテッドとユニバーサル造船を統合し、ジャパン マリンユナイテッド株式会社を設立。IHIメタルテックの権利を三菱日立製鉄機械に承継。 |
| 2013年 |
株式会社アイ・エイチ・アイ マリンユナイテッドと、JFEホールディングス株式会社傘下のユニバーサル造船株式会社を統合し、ジャパン マリンユナイテッド株式会社を設立 |
| 2013年 |
IHIメタルテック株式会社の圧延機事業に関する権利および義務を三菱日立製鉄機械株式会社に承継 |
| 2013年 |
IHIメタルテック株式会社の圧延機事業に関する権利および義務を三菱日立製鉄機械株式会社に承継 |
| 2013年 |
IHIメタルテック株式会社の圧延機事業に関する権利および義務を三菱日立製鉄機械株式会社に承継 |
| 2013年 |
IHIメタルテック株式会社の圧延機事業に関する権利および義務を三菱日立製鉄機械株式会社に承継 |
| 2014年 |
平成26年（2014年）、褐炭焚きボイラ市場参入を目的にSteinmuller Engineering GmbHを買収。 |
| 2014年 |
褐炭焚きボイラ市場への早期参入を目的として、Steinmuller Engineering GmbHを買収 |
| 2015年 |
平成27年（2015年）、熱処理受託サービスのドイツ企業VTNを買収し、完全子会社化。 |
| 2015年 |
総合熱処理受託サービスを行なうドイツのVTN Beteiligungsgesellschaft GmbH（現 IHI VTN GmbH）を買収し完全子会社化 |
| 2015年 |
総合熱処理受託サービスを行なうドイツのVTN Beteiligungsgesellschaft GmbH（現 IHI VTN GmbH）を買収し完全子会社化 |
| 2016年 |
平成28年（2016年）、JEIのEAS出資持分を譲渡し、木質バイオマス発電事業の合同会社設立、トンネルシールド掘進機事業の事業統合と営業開始、建機事業の株式譲渡を実施。 |
| 2016年 |
木質バイオマスによる発電事業を展開する、七ツ島バイオマスパワー合同会社を出資会社８社とともに設立 |
| 2016年 |
トンネル用シールド掘進機事業における競争力及び収益力の強化を図るため三菱重工メカトロシステムズ株式会社と事業統合を行ない、JIMテクノロジー株式会社として営業を開始 |
| 2016年 |
IHI建機株式会社の全株式について株式会社加藤製作所に譲渡 |
| 2016年 |
JEIが保有するEASへの出資持分の全てについてEASの株主であるCamargo Corrêa グループ及びQueiroz Galvão グループに譲渡することについて合意（平成28年４月に譲渡） |
| 2016年 |
トンネル用シールド掘進機事業における競争力及び収益力の強化を図るため三菱重工メカトロシステムズ株式会社と事業統合を行ない、JIMテクノロジー株式会社として営業を開始 |
| 2016年 |
JEIが保有するEASへの出資持分の全てについてEASの株主であるCamargo Corrêa グループ及びQueiroz Galvão グループに譲渡することについて合意（平成28年４月に譲渡） |
| 2016年04月 |
JEIが保有するEASへの出資持分の全てについてEASの株主であるCamargo Corrêa グループ及びQueiroz Galvão グループに譲渡することについて合意（平成28年４月に譲渡） |
| 2016年04月 |
JEIが保有するEASへの出資持分の全てについてEASの株主であるCamargo Corrêa グループ及びQueiroz Galvão グループに譲渡することについて合意（平成28年４月に譲渡） |
| 2017年 |
平成29年（2017年）、愛知工場の機能終了と舶用機械事業の事業譲渡を決定。 |
| 2017年 |
愛知工場についてF-LNG・海洋構造物の受注済案件の完工後、生産拠点としての機能を終了することを決定 |
| 2017年 |
舶用機械事業について株式会社相浦機械へ事業譲渡 |
| 2017年 |
愛知工場についてF-LNG・海洋構造物の受注済案件の完工後、生産拠点としての機能を終了することを決定 |
| 2017年 |
舶用機械事業について株式会社相浦機械へ事業譲渡 |
| 2017年 |
愛知工場についてF-LNG・海洋構造物の受注済案件の完工後、生産拠点としての機能を終了することを決定 |
| 2017年 |
舶用機械事業について株式会社相浦機械へ事業譲渡 |
| 2017年 |
愛知工場についてF-LNG・海洋構造物の受注済案件の完工後、生産拠点としての機能を終了することを決定 |
| 2019年 |
令和元年（2019年）、プロセスプラント事業とIHIプラントエンジニアリング等を統合し、IHIプラントを設立。同時に陸用原動機事業とディーゼルユナイテッド等を統合し、IHI原動機を設立。 |
| 2019年 |
IHIのプロセスプラント事業と株式会社IHIプラントエンジニアリング、IHIプラント建設株式会社を統合し、株式会社IHIプラントを設立 |
| 2019年 |
IHIの陸用原動機事業と株式会社ディーゼルユナイテッド、新潟原動機株式会社を統合し、株式会社IHI原動機を設立 |
| 2021年 |
令和3年（2021年）、民間航空エンジン整備拠点として鶴ヶ島工場が稼働開始。明星電気を完全子会社化。 |
| 2021年 |
民間航空エンジンの整備拠点として鶴ヶ島工場が稼働開始 |
| 2021年 |
明星電気株式会社を簡易株式交換により完全子会社化 |
| 2022年 |
令和4年（2022年）、IHIプラントの医薬品製造プラント事業を日揮に譲渡、IHI技術教習所の株式を譲渡。 |
| 2022年 |
株式会社IHIプラントの医薬品製造プラント事業を日揮株式会社へ譲渡 |
| 2022年 |
株式会社IHI技術教習所の全株式を株式会社PEO建機教習センタへ譲渡 |
| 2022年 |
株式会社IHIプラントの医薬品製造プラント事業を日揮株式会社へ譲渡 |
| 2023年 |
令和5年（2023年）、IHI原動機の舶用大型エンジン事業を三井E&Sホールディングスに譲渡。 |
| 2023年 |
株式会社IHI原動機の舶用大型エンジン事業を株式会社三井E＆Sホールディングスへ譲渡 |
| 2025年 |
令和7年（2025年）、IHI汎用ボイラの株式をタクマに譲渡、IHIアグリテックの芝草・芝生管理機器を共栄社に譲渡、運搬システム事業をタダノに譲渡、建材工業の株式をベルテクスコーポレーションに譲渡、トランシス株式をジェイ・ケイ・エフに譲渡。 |
| 2025年 |
株式会社IHI汎用ボイラの株式を株式会社タクマへ譲渡 |
| 2025年 |
株式会社IHIアグリテックの芝草・芝生管理機器事業を株式会社共栄社に譲渡 |
| 2025年 |
IHI運搬機械株式会社の運搬システム事業を株式会社タダノに譲渡 |
| 2025年 |
株式会社IHI建材工業の株式を株式会社ベルテクスコーポレーションに譲渡 |
| 2025年 |
新潟トランシス株式会社の株式を株式会社ジェイ・ケイ・エフに譲渡 |
| 2025年 |
株式会社IHIアグリテックの芝草・芝生管理機器事業を株式会社共栄社に譲渡 |
| 2025年 |
IHI運搬機械株式会社の運搬システム事業を株式会社タダノに譲渡 |
| 2026年 |
令和8年（2026年）、明星電気の株式を能美防災に譲渡、寿鉄工の株式を常石鉄工に譲渡。 |
| 2026年 |
明星電気株式会社の株式を能美防災株式会社に譲渡 |
| 2026年 |
寿鉄工株式会社の株式を常石鉄工株式会社に譲渡 |
