一部製品取扱い中止のお知らせ ↗
栗本商事株式会社は、在庫が無くなり次第、ポリグリップや異径ソケット・チーズの取扱いを一時中止することを発表しました。対象製品はPDFに詳細が記載されており、在庫がなくなり次第順次終了します。お問い合わせは各営業部へ電話でご連絡ください。
| 会社名 | Group | 親会社 | 子会社 | 得意先 | 仕入先 | 業務提携 | 銀行等 | 株主等 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
|
|
||||||||
|
|
||||||||
|
|
鉱工業製品並びに原材料の売買を目的として、株式会社栗本鐵工所の全額出資により設立資本金 250万円
産業用諸機械及び鋳物部品の販売開始
第1回増資 200万円(450万円となる)
九州営業所開設
砕石用クラッシャーの販売を開始
クリモト式分水栓の開発に着手
九州営業所を支店に昇格
東京営業所開設/広島営業所開設
クリモト式分水栓の販売開始
第2回増資1,350万円(1,800万円となる)
第3回増資1,800万円(3,600万円となる)
東京営業所を支店に昇格
名古屋営業所開設
バルブエ場稼動開始
FRP製マンホールフタの販売開始
FRP製農下水パイプの販売開始
仙台営業所開設
鹿児島出張所を九州支店に吸収
溶接棒販売開始
米国WATTS社と各種逆流防止器販売提携
西独WHAL社製バウテッドウェアープレート溶接棒販売開始
北海道出張所開設
四国出張所開設
第4回増資6,400万円(10,000万円となる)
第5回増資10,000万円(20,000万円となる)
大阪物流センター開設
北海道、四国出張所を営業所に昇格
竪型製砂機クリモトSVXミルの販売開始
簡易常用発電装置の販売開始
四国営業所を本社・広島営業所に吸収
バルブエ場閉鎖に伴ない、堺分室内に生産技術部を開設
本社移転
豪国PHILMAC社ポリエチレン管用樹脂継手販売提携
九州支店を営業所に降格
クリモトメック株式会社分社へ産機本部移管 株式会社栗本鐵工所へ特機営業部移管 北海道営業所閉鎖
仙台出張所を開設
株式会社ケイ・テックを吸収合併
九州営業所を支店に昇格九州支店若宮事務所、沖縄営業所を開設
九州支店移転
広島営業所移転
名古屋営業所移転
九州支店移転
本社移転
東京支店移転
広島営業所移転
名古屋営業所移転
第6回増資150,000万円(170,000万円となる)
第1回減資160,000万円(10,000万円となる)
本社移転
大阪物流センター移転
守口工場開設
FRP製検査路の販売開始
名古屋営業所移転
広島営業所移転
名古屋営業所移転
沖縄営業所移転
大阪物流センター閉鎖
栗本商事株式会社は、在庫が無くなり次第、ポリグリップや異径ソケット・チーズの取扱いを一時中止することを発表しました。対象製品はPDFに詳細が記載されており、在庫がなくなり次第順次終了します。お問い合わせは各営業部へ電話でご連絡ください。
栗本商事株式会社東京支店は2026年10月1日にお台場周辺でクリーンアップ・キャンペーンに参加しました。今後も同様の社会貢献活動を継続していく方針です。
当社東京支店は2026年9月17日に芝浦港南地区のクリーンアップ・キャンペーンに参加しました。今後も社会貢献活動を継続していきます。
栗本商事株式会社は2026年8月11日から8月16日まで夏季休業を実施します。休業期間中は問い合わせへの対応も休止し、8月17日から通常営業を再開します。ご不便をおかけしますが、ご了承くださいますようお願い申し上げます。
当社東京支店はペットボトルキャップの回収を通じて、認定NPO法人JCVに寄付を行いました。今回の寄付は5.4kgのキャップからポリオワクチン2.7人分に相当します。小さな取り組みが子どもたちの健康と未来に貢献しています。
栗本商事株式会社の東京支店は、芝浦港南地区のクリーンアップ・キャンペーンに参加しました。今後も社会貢献活動を継続して行う予定です。
栗本商事株式会社は、ウォーターエイドジャパンから感謝状を受け取り、安全な水と衛生環境の支援活動に賛同し寄付を行った。今後も社会貢献活動を通じて持続可能な社会の実現を目指す。詳細はウォーターエイドジャパンの公式ウェブサイトや年次報告書で確認できる。
栗本商事株式会社は2026年5月14日に芝浦港南地区のクリーンアップキャンペーンに参加しました。今後も社会貢献活動を継続して行う予定です。
栗本商事株式会社は、関西経営品質賞のゴールドを受賞しました。受賞理由は、社会環境変化への対応や顧客関係の深化、組織文化の形成です。同社は今後もお客様にワンストップサービスを提供し、組織の向上に努めるとしています。
栗本商事株式会社は2026年4月1日付で役員人事を行い、平谷泰郎氏が代表取締役社長に就任しました。旧役職の葛岡貴則氏は退任し、新たな経営体制が発足しました。