校務DX支援の取り組みが「ジチタイワークスWEB」に掲載 ↗
自治体職員向けメディア「ジチタイワークスWEB」に、当社の校務DX支援の取り組みが掲載されました。記事では、既存のICT環境を活かし、「Cisco Secure Access」を用いて段階的にゼロトラスト環境へ移行する取り組みや、教育現場の業務負担・デバイス更新・予算を考慮した移行の考え方が紹介されています。
| 会社名 | Group | 親会社 | 子会社 | 得意先 | 仕入先 | 業務提携 | 銀行等 | 株主等 |
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| NDIソリューションズ株式会社 | ||||||||
| エクシオ・エンジニアリング西日本株式会社 | ||||||||
| 住金イズミコンピュータサービス株式会社 | ||||||||
| 四国システム開発株式会社 | ||||||||
| 日昇電研株式会社 | ||||||||
| 日本電通建設株式会社 | ||||||||
| 株式会社コンピューター・メンテナンス・サービス | ||||||||
| 株式会社協和エクシオ | ||||||||
| NDK | ||||||||
| NDK 日本電通株式会社 |
大阪市阿倍野区に日本電興株式会社(当社の前身)として創業。
日本電信電話公社より電気通信設備工事請負業者認定。
日本電通建設株式会社に社名変更。
奈良出張所を開設
京都支店を開設。
神戸出張所を開設。
奈良出張所を奈良支店に昇格。
インドネシア・タンボーラ・パルタコ・エンジニア社と技術援助協定締結。
ブラジル・テレツーシン社と技術交流に関する覚書を交換。
マイコンショップ「ハード&ソフトNDK」を開設。
大阪証券取引所市場第二部に株式上場。
神戸市にOAショップ「アスコム神戸」を開設。
東京日本橋に東京営業所を開設。
神戸出張所を神戸支店に昇格。
ニックサービス株式会社(大阪市)を設立。
ニックコンピュータサービス株式会社(東京都中央区)を設立。
東京営業所を支店に昇格。
日本アイ・ビー・エム株式会社と資本参加を含む業務提携。
上 清隆会長、上 敏郎社長就任。
スイスフラン建新株引受権付社債(ワラント債)を発行。
京都市北区の一様院に供養塔建立。
経営理念・行動指針を制定。
本社新社屋新築完成(現本社、大阪市港区)。
名古屋営業所開設。
日本電通株式会社に社名変更。
西部電気工業株式会社と業務提携。名古屋営業所を支店に昇格。
東京支店を東京支社に昇格。
住金イズミコンピュータサービス株式会社および株式会社コンピューター・メンテナンス・サービスを子会社化。
名古屋支店を名古屋市中区錦に移転。
フィールドエンジニアリングセンター開設(東大阪市)。
日本ビジネスコンピュータ株式会社と業務提携。
株式会社毎日映像音響システムを子会社化。
日昇電研株式会社を子会社化。
三洋コンピュータ株式会社を子会社化。
東京支社を日本橋茅場町に移転。
NNC株式会社を子会社化。
東京証券取引所 市場第二部に上場。
四国システム開発株式会社を子会社化。
TMIソリューションズ株式会社を子会社化。
株式会社大一電業社を子会社化。
株式会社協和エクシオとの株式交換により株式上場廃止。
三洋コンピュータの全株式譲渡。
神戸支店を神戸市中央区に移転。
ニックコンピュータサービス株式会社が株式会社コンピュータ―・メンテナンス・サービスを吸収合併。
NDIソリューションズ株式会社がエス・アイ・シー株式会社を吸収合併。
NDIソリューションズ株式会社が四国システム開発株式会社とNNC株式会社を吸収合併。
神戸支店を兵庫県尼崎市へ移転。
NDIソリューションズ株式会社の株式譲渡によりエクシオグループ株式会社の子会社へ変更。
エクシオグループ株式会社からの株式譲受によりエクシオエンジニアリング西日本株式会社(大阪市)を子会社化
東京支社を東京支店へ変更
東京支店を港区三田に移転
中国営業所 開設
自治体職員向けメディア「ジチタイワークスWEB」に、当社の校務DX支援の取り組みが掲載されました。記事では、既存のICT環境を活かし、「Cisco Secure Access」を用いて段階的にゼロトラスト環境へ移行する取り組みや、教育現場の業務負担・デバイス更新・予算を考慮した移行の考え方が紹介されています。
自治体職員向けメディア「ジチタイワークスWEB」に、当社が支援した校務DX・ゼロトラスト環境整備の事例が掲載されました。Cisco Secure Accessを活用し、既存の接続環境を活かしながら段階的に移行する取り組みを紹介しています。公立学校25校・約2,000人の教職員が利用する環境で、複数種類のデバイスに応じたアクセスルールを設定しました。
日本電通株式会社は、新ロゴへの刷新を記念し、中小・中堅企業向けに「構築費用半額キャンペーン」を開始しました。対象のFortiGate導入時の初期構築費用を半額で提供し、設計・構築から運用までワンストップで支援します。
日本電通株式会社は、FortiGateファイアウォールの初期構築費用を半額で提供するキャンペーンを開始しました。対象は導入検討中の中小・中堅企業で、申込期間は2026年10月から2027年3月(予定)です。ハードウェア費用・ライセンスは通常価格で、設定変更や脆弱性対応は別途運用保守契約が必要です。
日本電通株式会社は、仕事と子育ての両立支援に積極的に取り組む企業として、厚生労働省の「くるみん認定」を取得しました。同社は育児短時間勤務制度や出産休暇制度、男性社員の育児参加促進などの取り組みを行っています。今後も働きやすい職場環境の整備を進める予定です。
日本電通株式会社は、2026年7月17日に開催されたChrome Enterprise / Google for Education主催のPartner Summit Japan 2026で、Google for Educationから「Appreciation for Excellent Partnership 2026」の感謝状を受贈しました。これまで同社は教育機関のICT環境整備やGIGAスクール構想に対応したソリューション提供を推進してきました。今後もGoogle GIGA LicenseをはじめとするGoogle for Education関連ソリューションを通じて、教育現場のICT活用と学習環境の向上に貢献していく方針です。
日本電通株式会社は、2026年7月17日に開催されたChrome Enterprise / Google for Education主催のPartner Summit Japan 2026で、Google for Educationから「Appreciation for Excellent Partnership 2026」の感謝状を受贈しました。これまで同社は教育機関のICT環境整備やGIGAスクール構想に対応したソリューションを提供してきました。今後もGoogle GIGA License等を通じて教育現場のICT活用と学習環境の向上に貢献していく方針です。
日本電通株式会社は、近畿大学体育会ラクロス部(男子・女子)のスポンサーに就任したことを発表した。 本契約により、選手が着用するウェアに当社のコーポレートロゴが掲載される予定である。 7月11日に開催された男子部の壮行会に出席し、選手・コーチ・保護者会の皆様を激励した。 熱中症対策やスポーツドリンク、ジャグを寄贈し、今後も若きアスリートを応援し続ける方針を示した。
SKYPCEの導入事例がSky株式会社のWebサイトに掲載されました。事例では名刺データをCRMと連携し、顧客情報の蓄積・共有を強化し、営業活動の品質向上と営業戦略の高度化を図る取り組みが紹介されています。日本電通はネットワークインテグレーションとDX・AI連携を強化し、顧客への貢献を継続する方針を示しました。
日本電通株式会社は、EnGenius Technologiesが提供するクラウド型ネットワーク管理プラットフォーム『EnGenius Cloud』の技術認定パートナーに正式に認定されました。 本認定は、同製品に関する高度な技術知識と設計・構築・運用に関する専門性が評価されたものです。 今後は、EnGenius Cloudを活用したネットワーク環境の提供を通じて、お客様のDX推進と運用負荷の軽減に貢献していく方針です。