医薬品文書作成・審査AIを共同検証 ↗
EPファーマラインと富士フイルムシステムサービスは、医療用医薬品関連文書の作成・審査業務を支援するAIプラットフォームを共同検証しています。2026年7月に開始した検証では、作業効率の向上や経験豊富な担当者の知識・ノウハウ活用に向けた有効性が確認されつつあります。今後も検証を続け、実業務の作業時間や品質の均一化への影響などを確認します。
| 会社名 | Group | 親会社 | 子会社 | 得意先 | 仕入先 | 業務提携 | 銀行等 | 株主等 |
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| CRO | ||||||||
| CSO | ||||||||
| EPS International Korea Ltd. | ||||||||
| EVER PROGRESSING SYSTEM PTE. LTD.(シンガポール) | ||||||||
| HATARAKU LAB. | ||||||||
| SMO | ||||||||
| インキュベーション | ||||||||
| 上海華新生物高技術有限公司 | ||||||||
| 創健医薬発展有限公司(香港) | ||||||||
| 北京格鋭博医薬研発有限公司 | ||||||||
| EPS益新株式会社 | ||||||||
| 益通(蘇州)医療技術有限公司 | ||||||||
| EPS益新株式会社 | ||||||||
| 蘇州益新泰格医薬科技有限公司 | ||||||||
| シェアスタイルBBQ | ||||||||
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臨床試験関連のソフトウェアの開発・販売を事業目的として、株式会社エプス東京 を設立。科学的かつ倫理的な臨床試験の運営を目指した「治療法割付・試験進捗管理システム」や「GCP管理システム」の開発を中心とした、株式会社エプス東京を社員3名でスタートしました。
復旦盛栄株式会社に商号変更。
1991年の創業から今日まで、EPSグループは医薬品の開発等にかかわるサービスを拡充し、成長を続けてきました。事業の拡大とともに、売上も社員数も年々増えており、2021年10月~2022年9月の年平均成長率(CAGR)は10.5%でした。
株式会社エプス東京 を設立
復旦盛栄株式会社に商号変更
イー・ピー・エス東京に商号変更。
イー・ピー・エス東京に商号変更
臨床試験関連の症例登録・割付業務を開始し、CRO(医薬品開発受託機関)事業に参入。
厚生省薬剤疫学研究の2つの大規模臨床試験(「MEGA Study」、「ATHEROMA Study」)サポートシステムの開発を受託しました。併せて両試験のデータセンター業務も開始しています。
臨床試験関連の症例登録・割付業務を開始し、CRO(医薬品開発受託機関)事業に参入
厚生省薬剤疫学研究関連の大規模臨床試験サポートシステムを開発
イー・ピー・エス株式会社に商号変更。
イー・ピー・エス株式会社に商号変更
中国にてCROおよびソフト開発事業を開始。中国初の本格的なCROとして、上海にて事業を開始しました。
医療機関の治験関連業務を支援するSMO(治験施設支援機関)事業を開始。
医療機関の治験関連業務を支援するSMO(治験施設支援機関)事業を開始。その後、幾度かの合併を経て、EPSグループのSMO事業は業界シェア1位にまで成長しています。
中国にてCROおよびソフト開発事業を開始
中国初の本格的なCROとして、上海にて事業を開始しました。
医療機関の治験関連業務を支援するSMO(治験施設支援機関)事業を開始
医療機関の治験関連業務を支援するSMO(治験施設支援機関)事業を開始しました。その後、幾度かの合併を経て、EPSグループのSMO事業は業界シェア1位にまで成長しています。
製薬会社のMR業務を請け負うCSO(医薬品販売業務受託機関)事業を開始。
製薬会社のMR業務を請け負うCSO(医薬品販売業務受託機関)事業を開始
イーピーエス株式会社に商号変更。
JASDAQへ株式を上場。CROとして初めての上場企業となりました。
イーピーエス株式会社に商号変更。JASDAQへ株式を上場。CROとして初めての上場企業となりました。
イーピーエス株式会社に商号変更
JASDAQ上場
東南アジアにてCRO事業を開始。
東南アジアにてCRO事業を開始
東京証券取引所第一部へ株式を上場。
東証1部上場
中国にて医薬品販売事業を開始。上海を中心に製造も行い、婦人科をHPV(ヒトパピローマウイルス)治療領域のトップシェア製品など数種の薬剤を扱っています。
中国エスプライン販売記念
中国にて医薬品販売事業を開始
上海を中心に製造も行い、婦人科をHPV(ヒトパピローマウイルス)治療領域のトップシェア製品など数種の薬剤を扱っています。
EPSHD株式会社に社号変更。
持株会社制へ移行し、EPSホールディングス株式会社に商号変更。
ホールディングス化に伴い、事業セグメント体制を開始しました。
EPSHD株式会社に社号変更。持株会社制へ移行し、EPSホールディングス株式会社に商号変更。ホールディングス化に伴い、事業セグメント体制を開始しました。
EPSHD株式会社に社号変更
持株会社制へ移行し、EPSホールディングス株式会社に商号変更
株式会社スズケンと資本業務提携契約を締結。
株式会社スズケンと資本業務提携契約を締結
新型コロナウイルス(COVID-19)向けDNAワクチン共同開発に参画。
新型コロナウイルス(COVID-19)向けDNAワクチン共同開発に参画
創業30周年。
新たな3か年中期経営計画「SHINYO」が開始しました。
創業30周年。新たな3か年中期経営計画「SHINYO」が開始しました。
創業30周年
自社ビル(筑土テラス)竣工。
2022年、今後の臨床試験等の環境の変化に合わせた、機動的な戦略判断やマネジメントのため、基盤3事業を統括する株式会社EPNextSを設立しました。新たなソリューションプロバイダーのステージへと飛び立つEPSグループにご期待ください。
筑土テラス竣工
基盤事業(CRO、SMO、CSO)を統轄する株式会社EPNextSが本格稼働。
基盤事業(CRO、SMO、CSO)を統轄する株式会社EPNextSが本格稼働
EPファーマラインと富士フイルムシステムサービスは、医療用医薬品関連文書の作成・審査業務を支援するAIプラットフォームを共同検証しています。2026年7月に開始した検証では、作業効率の向上や経験豊富な担当者の知識・ノウハウ活用に向けた有効性が確認されつつあります。今後も検証を続け、実業務の作業時間や品質の均一化への影響などを確認します。
EPSホールディングス株式会社およびEPSグループ主要各社は、2026年10月1日付で執行体制を変更したと発表しました。EPSホールディングスの会長・社長・副社長、常務執行役員などの体制を公表しています。
EPSホールディングスとスズケングループは、医療・ヘルスケア領域での新たな価値創出に向けて、業務提携と資本構成の見直しを含む協議を開始しました。
EPSホールディングスは、グループにおけるAIの責任ある活用を推進するため、「EPSグループAI基本方針」を策定しました。各社はこの方針を基に、AI活用とガバナンス体制の整備を進め、健康産業の発展に貢献します。
EPSホールディングスのグループ企業である株式会社EPLinkが、令和8年熊本地震に関する対応状況を公表しました。被災者にお見舞いの意を示し、早期の復旧を願っています。
EPファーマラインは2026年7月29日付で、情報セキュリティマネジメントシステムのISO/IEC 27001と品質マネジメントシステムのISO 9001認証を取得しました。ISO/IEC 27001の適用範囲は全社で、ISO 9001は事業本部など所定の部門が対象です。
EPファーマラインは、情報セキュリティのISO/IEC 27001と品質管理のISO 9001の認証を2026年7月29日に取得した。これにより、全社的なマネジメント体制の強化を図る。認証は日科技連ISO審査登録センターと日本適合性認定協会によって認定された。
EPSホールディングス株式会社は、2026年5月29日(金)に創業記念休日のため全グループ会社が終日休業します。お客様にはご不便をおかけしますが、ご了承をお願い申し上げます。
EPSホールディングス株式会社は、2026年4月1日に役員の異動を公表しました。新たに厳浩氏が会長代表執行役員に、長岡達磨氏が社長代表執行役員に就任しました。その他の役員についても変更が行われています。
EPSホールディングスのグループ会社が本社を移転します。株式会社EPLinkは2026年4月13日に新本社へ移転し、EPトレーディングも同年に移転します。本社住所や営業開始日について詳細が記載されています。