| 1926年 |
創業からの歩み |
| 1926年08月 |
山下忠次郎が山下医療器械店として佐世保に創業 |
| 1926年08月 |
1926年、戦後の復興が始まる前の混沌とした時代に、一人の男が未来への希望を胸に立ち上がった。山下忠次郎――医療の進歩を支え、地域の健康を守るという使命感を抱き、佐世保の地に山下医療器械店を創業。 |
| 1945年 |
戦災により天満町店舗兼住宅全焼。佐賀の実家に一時戻る。 |
| 1947年 |
佐世保市に戻る。 |
| 1949年 |
佐世保市戸尾町に仮営業所を設置。 |
| 1950年04月 |
株式会社山下医療器械店設立 |
| 1950年04月 |
激動の時代を乗り越えた再出発。山下医療器械店は株式会社へと生まれ変わる。 |
| 1960年09月 |
山下医科器械株式会社と社名変更 |
| 1960年09月 |
時代の波が押し寄せ、次々と新しい技術やニーズが生まれる中、さらなる飛躍を目指して社名を「山下医科器械株式会社」へと変更。 |
| 1961年01月 |
長崎支店を開設 |
| 1961年01月 |
医療の現場に寄り添い、支援の輪を広げるべく、長崎支店を新たに開設。さらに、日立レントゲンの取り扱いを開始し、最新の医療技術を地域へ届ける体制を整えた。 |
| 1962年 |
資本金を250万円に増資。 |
| 1965年 |
資本金を350万円に増資。 |
| 1967年 |
資本金を500万円に増資。 |
| 1968年 |
島原出張所を開設。 |
| 1968年10月 |
島原営業所を開設 |
| 1969年08月 |
佐世保・四ケ町を襲った大火により、山下医科器械の本社社屋は焼失。仮営業所を設置し、事業の継続を実現。 |
| 1970年09月 |
資本金を700万円に増資。TELEXによるメーカー発注他通信業務開始。 |
| 1972年01月 |
代表取締役に山下登就任 |
| 1972年 |
九州トップクラスのディーラーへ 医療の現場に欠かせない物品供給体制を独自に確立し、他社との差別化を図りながら事業を拡大。質の高いサービスを提供することで、ついに九州トップクラスの医療器械ディーラーへと成長を遂げた。 |
| 1972年 |
発展 |
| 1973年 |
佐賀営業所を開設。医療事務用コンピュータを導入。長崎支店新社屋完成 |
| 1973年09月 |
佐賀営業所を開設 |
| 1975年01月 |
大村営業所を開設 |
| 1975年 |
新技術への挑戦 技術革新が進む中、山下医科器械はファイバースコープの販売を開始。さらに、理化学機器の分野へも本格的に進出する。 |
| 1975年 |
大村営業所を開設 |
| 1977年 |
コンピュータによる納品・請求・商品管理等の初期導入開始 |
| 1978年 |
拠点の拡充と事業の多角化 医療現場の多様なニーズに応えるため、福岡営業所を新設し、佐賀営業所を新築移転。さらに、医療ガス設備工事事業を開始し、サービスの幅を大きく広げていった。 |
| 1978年 |
資本金1,000万円に増資 |
| 1978年04月 |
福岡営業所を開設 |
| 1979年 |
山下登、日本赤十字社より銀色有効章を受ける |
| 1979年 |
資本金1,500万円に増資 |
| 1980年 |
久留米出張所（現・筑後支社）開設 |
| 1980年09月 |
久留米営業所を開設 |
| 1981年 |
資本金2,000万円に増資。北九州営業所（現・北九州支社）開設 |
| 1981年11月 |
北九州営業所を開設 |
| 1982年10月 |
創業者の功績が認められる 長年にわたる医療への貢献が認められ、創業者・山下忠次郎は長崎県知事より薬事衛生業務に対する感謝状を授与される。この出来事は、社員一人ひとりに強い誇りを与えた。 |
| 1984年 |
山下登、長崎県医科器械組合の理事長に就任 資本金2,500万円に増資 |
| 1985年01月 |
医療業界への貢献 医療器械業界の発展に寄与し、国民医療の向上に尽くした功績が認められ、山下忠次郎は日本医科器械商工団体連合会より表彰を受ける。 |
| 1986年 |
五島出張所（後の五島営業所）を開設 |
| 1986年 |
山下忠次郎逝去（11月8日社葬） |
| 1986年04月 |
五島営業所を開設 |
| 1986-11-08 |
山下忠次郎逝去 |
| 1987年 |
山下登、社団法人日本計量協会より計量の改善発展の貢献により表彰を受ける |
| 1987年 |
唐津営業所を開設 |
| 1987-02-07 |
山下登、九州医科器械組合連合会会長に就任 |
| 1987年08月 |
唐津営業所を開設 |
| 1987年10月 |
唐津営業所を開設 |
| 1988年 |
佐世保市卸団地に流通センターを開設 |
| 1988年08月 |
佐世保市卸団地に流通センターを開設 |
| 1989年 |
熊本営業所を開設 |
| 1989年 |
山下登、日本医科器械商工団体連合会副会長に就任 |
| 1989年05月 |
九州医科器械組合連合会と台北市医療器材商業同業公会姉妹調印式（アジアメディカルショー）を実施 |
| 1989年10月 |
熊本営業所を開設 |
| 1990年 |
諫早営業所と大牟田営業所を開設 |
| 1990年 |
山下登、日本医科器械商工団体連合会副会長に就任 |
| 1990年08月 |
諫早営業所を開設 |
| 1990年09月 |
大牟田営業所を開設 |
| 1991年05月 |
長崎支店、福岡営業所を支社に変更 |
| 1992年 |
山下登、長崎県法人会連合会の発展向上への功績に対して表彰を受ける |
| 1992年 |
山下登、社団法人佐世保法人会の発展向上への功績に対して感謝状を受ける |
| 1993年11月 |
医療現場を支えるSPD事業を開始 |
| 1994年 |
山下登、日本医科器械商工団体連合会理事に就任。株式会社MDS設立。山下登、九州医科器械団体連合会の発展向上への功績に対して感謝状を受ける。山下登、長崎計量協会会長に就任。三ケ月法務大臣より佐世保更生保護事業の推進に対する功労により感謝状を受ける。筑豊営業所を開設。SPD事業拡大を目標として福岡市博多区にMS（メディカルサポート）センターを開設。山下登、薬事衛生分野への功労により厚生大臣表彰を受ける |
| 1994年04月 |
筑豊営業所を開設 |
| 1995年 |
佐世保営業所（現・佐世保支社）に福祉介護商品販売店を開設 |
| 1995年11月 |
医療環境センターを開設 |
| 1996年08月 |
菅厚生大臣より雲仙岳噴火災害薬事衛生活動に対する感謝状を受ける。山下登、吉岡島原市長より表彰を受ける。南佐世保営業所を開設。資本金を5,000万円に増資 |
| 1997年 |
拡充 |
| 1997年06月 |
代表取締役に山下尚登就任 |
| 1997年06月 |
山下尚登が代表取締役に就任。山下医科器械はさらなる成長と進化を遂げるべく、新たな一歩を踏み出した。 |
| 1998年 |
メディカルサポートセンター（福岡市）開設 |
| 1999年 |
メディカルサポートセンター（福岡市）内に医療環境センター開設 |
| 1999年 |
南佐世保営業所を佐世保営業所に統合 |
| 1999年 |
流通センターから物流センターへ移行 |
| 1999年 |
八代出張所を開設 |
| 1999年 |
山下登会長が計量関係功労者に贈られ通算大臣表彰を受ける |
| 1999年05月 |
流通センターから物流センターへ移行 |
| 1999年08月 |
八代営業所を開設 |
| 2000年 |
電子カルテの販売を開始 |
| 2000年 |
大分出張所を開設 |
| 2000年 |
鳥栖市轟木町に物流センターを起工 |
| 2000年 |
日本赤十字社より赤十字事業の発展向上への功績に対して感謝状を受ける |
| 2000年04月 |
大分営業所を開設 |
| 2001年 |
宮崎営業所・鹿児島営業所・鳥栖営業所を開設 |
| 2001年 |
山下登、小泉内閣総理大臣より勲五等瑞宝章を受ける |
| 2001年02月 |
トータルメディカルサポートセンターを開設 |
| 2001年02月 |
地域密着型支援の強化のため、TMSセンターを佐賀県鳥栖市に開設 |
| 2001年05月 |
宮崎営業所、鹿児島営業所、鳥栖営業所を開設 |
| 2002年 |
大分県での販売拡大を目的として株式会社アトル・エムアイの全株式を取得し、吸収合併して大分営業所に統合 |
| 2002年 |
OEM（自社ブランド）商品として小型高圧蒸気滅菌装置（サポートクレーブ）を販売開始 |
| 2002年06月 |
株式会社アトル・エムアイを合併 |
| 2003年 |
対馬営業所と都城営業所を開設 |
| 2003年 |
医療用情報システムの販売を本格化 |
| 2003年 |
医療経営コンサルタントを主体として医療機器を一括販売する新規開業事業を本格化 |
| 2003年 |
Web版物品管理システム（YTeMSS）の導入開始 |
| 2003年02月 |
都城営業所を開設 |
| 2003年11月 |
対馬営業所を開設 |
| 2003年12月 |
TMSセンターに多機能ショールーム開設 |
| 2003年12月 |
佐賀県鳥栖市TMSセンター内に多機能ショールームを開設 |
| 2004年 |
資本金を1億8,080万円に増資 |
| 2004年 |
久留米営業所と鳥栖営業所を統合し、TMS支社を開設 |
| 2004年05月 |
佐世保営業所、佐賀営業所を支社に変更 |
| 2004年05月 |
資本金1億8,080万円に増資 |
| 2004年06月 |
久留米営業所、鳥栖営業所を統合してTMS支社を開設 |
| 2004年06月 |
武雄営業所、天草連絡所、中津連絡所を開設 |
| 2004年10月 |
大村営業所、諫早営業所を統合して長崎中央営業所を開設 |
| 2005年 |
福岡市中央区に福岡本社を開設し、経営管理機能を集約 |
| 2005年 |
福岡西連絡所を開設 |
| 2005年 |
福岡市中央区に、経営管理機能集約を目指して福岡本社を開設 |
| 2005年05月 |
熊本営業所、大分営業所を支社に変更 |
| 2005年05月 |
福岡本社を開設 |
| 2006年 |
資本金を4億8,000万円に変更 |
| 2006年 |
ISO9001、13485を全社一括獲得 |
| 2006年 |
筑後支社開設（TMS支社移転） |
| 2006年02月 |
東京証券取引所市場第二部上場 |
| 2006年02月 |
東証二部上場 - 飛躍への新たな一歩 |
| 2006年05月 |
北九州営業所を支社に変更 |
| 2006年07月 |
代表取締役会長に山下尚登、代表取締役社長に山下耕一就任 |
| 2007年05月 |
広島営業所開設、東京証券取引所市場第一部指定承認 |
| 2008年07月 |
代表取締役社長に山下尚登就任 |
| 2008年07月 |
再び代表取締役社長に山下尚登が就任 |
| 2009年 |
医療通販サイトを開設 |
| 2009年 |
飛躍 |
| 2009年06月 |
広島県福山市に東手城ヘルスケアモールを開設、福岡西連絡所、八代連絡所を営業所に変更 |
| 2009年06月 |
広島県福山市に東手城ヘルスケアモールを開設 |
| 2010年04月 |
佐賀県鳥栖市にSPDセンターを開設 |
| 2010年04月 |
鳥栖SPDセンター開設 |
| 2012年 |
鹿児島県奄美市に奄美連絡所を開設 |
| 2012年06月 |
鹿児島県奄美市に奄美連絡所を開設、鹿児島営業所を支社に変更 |
| 2013年 |
福岡県福岡市に福岡SPDセンターを開設 |
| 2013年 |
リニューアル開設した通信販売サイト「MeReCare-y（メリケア）」を展開 |
| 2013年07月 |
福岡県福岡市に福岡SPDセンターを開設、旧SPDセンターを鳥栖SPDセンターに改称 |
| 2015年 |
山下尚登、九州医療機器団体連合会会長に就任 |
| 2016年 |
成長 |
| 2016年09月 |
長崎県諫早市に長崎TMSセンターを開設 |
| 2016年09月 |
長崎TMSセンター完成 |
| 2017年 |
株式会社トムスを子会社化 |
| 2017年01月 |
女性活躍推進に関する優れた取り組みを行う企業に与えられる「えるぼし」認定の最高位3段階目を取得 |
| 2017年06月 |
株式会社トムスの発行済株式総数の100％を取得し、子会社化 |
| 2017年12月 |
単独株式移転により完全親会社（持株会社）ヤマシタヘルスケアホールディングス株式会社を設立 |
| 2018年 |
保有する子会社2社（株式会社イーピーメディックおよび株式会社トムス）株式を親会社ヤマシタヘルスケアホールディングス株式会社へ異動 |
| 2018年06月 |
保有する子会社2社（株式会社イーピーメディックおよび株式会社トムス）株式を親会社ヤマシタヘルスケアホールディングス株式会社へ異動 |
| 2019年 |
山下尚登、薬事衛生分野への功労により厚生大臣表彰を受ける |
| 2020年 |
福岡本社事務所を現在の福岡市博多区下川端町に移転。人が集い、共生するためのコミュニケーションラウンジを設けるなど先進的なレイアウトとした |
| 2020年07月 |
福岡本社事務所を福岡市博多区に移転 |
| 2020年11月 |
経済産業省より地域経済の中心的な担い手となりうる事業者として「地域未来牽引企業」の選定を受ける |
| 2021年11月 |
当社持分法適用会社であった株式会社イーディライトの株式をヤマシタヘルスケアホールディングス株式会社が取得し連結子会社化 |
| 2022年 |
ウクライナおよびその周辺地域で避難を余儀なくされている方々への人道的支援のため、日本国政府を通じて同国へ輸液装置を提供 |
| 2023年 |
山下尚登、一般社団法人日本医療機器販売業協会 会長に就任 |
| 2024年 |
山下尚登、法務大臣より佐世保更生保護事業の推進に対する功労により感謝状を受ける |
| 2024年10月 |
健康経営に取り組む優良事業所として6年連続で全国健康保険協会（協会けんぽ）福岡支部より「健康づくり優良事業所『ゴールド』認定」を受ける |
| 2025年03月 |
経済産業省と日本健康会議が選定する「健康経営優良法人認定制度」において「健康経営優良法人2025（大規模法人部門）」に4年連続で認定される |
| 2026年 |
創業100年 |
