Japan
雷害に関する調査、研究、コンサルティング
電源用、通信用保安器、耐雷トランスの製造販売
一般電気器具の製造販売
計測、試験機器の製造販売
接地システムの製造販売
収容シェルタ、免震装置、耐震フレーム、フリーアクセスフロアの製造販売
電気通信、接地、耐震建築等の設備工事
通信用端子盤、配線盤、分電盤の製造販売
光ファイバーネットワーク関連機器の製造販売
雷、気象情報の収集、解析、予報サービス
雷、気象情報サービスに伴うコンピュータハードウェア、ソフトウェアの開発販売
雷、気象用観測機器の開発、製造販売
〒141-0032 東京都品川区大崎２丁目１１番１号大崎ウィズタワー１８階
会社名
Group
親会社
子会社
得意先
仕入先
業務提携
銀行等
株主等
L.V. Control Sdn. Bhd.
Group
PT. SANKOSHA INDONESIA
Group
SANKOSHA ENERGY AMERICA,INC.
Group
SANKOSHA ENGINEERING(THAILAND) CO., LTD.
Group
SANKOSHA KOREA CORPORATION
Group
SANKOSHA U.S.A., INC.
Group
株式会社サンコーシヤシステムエンジニアリング
Group
31 件
| 日付 | 概要 |
|---|
| 1930年04月 |
「山光社」東京都芝区に創立し端子函、配線函の生産と販売を開始 |
| 1931年04月 |
テストクランプの生産と販売を開始 |
| 1932年04月 |
事務所を東京都品川区大崎4丁目3番8号（旧サンコーシヤ本社所在地）に移転 |
| 1932年09月 |
「光伸社」東京都目黒区に創立 |
| 1934年04月 |
満州各地に山光社製品の販路確立 |
| 1939年06月 |
株式会社に改組し「株式会社山光社」に商号変更 |
| 1939年10月 |
中国大陸奉天に「満州山光社」を設立 |
| 1940年05月 |
「満州山光社」航空機電装部品・架線材料の生産と販売を開始 |
| 1943年11月 |
東京通信局の納入指定製造会社となる |
| 1945年08月 |
満州山光社を「満州山光電機株式会社」へ改称 |
| 1946年11月 |
ケーブル端子函の生産と販売開始、日本電信電話公社の納入指定メーカーとなる |
| 1947年11月 |
R形保安器の生産と販売を開始、日本国有鉄道の納入指定メーカーとなる山光社製品の販路確立 |
| 1948年04月 |
自復形バイメタル付き避雷管を開発 |
| 1950年04月 |
文部省国家要望課題に通信保安器の改良案が採択され通信保安製造委員に参画 |
| 1952年04月 |
光伸社が株式会社に組織変更 |
| 1955年05月 |
台所革命の源となった電気釜（自動式）の開発に成功、同年10月に東芝電気自動炊飯器として納入 |
| 1955年10月 |
同年10月に東芝電気自動炊飯器として納入 |
| 1958年10月 |
日本電信電話公社資材納入団体「端子函配線函工業協同組合」設立され、初代理事長に選任される |
| 1959年04月 |
通信機器部を独立分離し、「山光通信機株式会社」を設立 |
| 1976年11月 |
山光通信機、防犯・防災通信機器の生産と販売を開始 |
| 1978年11月 |
シンガポールに系列会社「SANKOSHA ENGINEERING(S)PTE.,LTD」を開設 |
| 1979年02月 |
「株式会社光伸社」を系列化 |
| 1979年10月 |
光伸社ブランド電子炊飯保温釜「ハイウェル」花暦シリーズを発売 |
| 1979年11月 |
札幌市に「札幌営業所」を開設 |
| 1980年01月 |
2 極管セラミック アレスタが米国 REA 規格（米国農務省電化推進委員会）を取得 |
| 1987年06月 |
クローネオーストラリア社とガスチューブアレスタの独占販売協定を締結 |
| 1988年04月 |
大阪府大阪市に「大阪営業所」、福岡県福岡市に「福岡営業所」を開設 |
| 1988年08月 |
クローネUK社（英国）とガスチューブアレスタの独占販売協定を締結 |
| 1989年01月 |
BT向けアレスタを開発し英国テレコム（BT）の承認を取得 |
| 1989年02月 |
富山県富山市に「北陸営業所」を開設（現：北陸サンコーシヤ） |
| 1989年11月 |
タッチパネル式電力会社指令台を開発 |
2026-07-18 07:55 (Model: ggml-org/gpt-oss-20b )
