Japan
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〒164-8570 東京都中野区中野4-10-1 中野セントラルパークイースト
14,704,000,000 (147 億)
会社名
Group
親会社
子会社
得意先
仕入先
業務提携
銀行等
株主等
Alphatron Marine Beheer B.V.
Group
ジェイ・アール・シー エンジニアリング株式会社
Group
子会社
55 件
| 日付 | 概要 |
|---|
| 1915年12月 |
「匿名組合日本無線電信機製造所」を創立 |
| 1915年12月 |
創立 |
| 1917年03月 |
「合資会社日本無線電信機製造所」を創立 |
| 1920年02月 |
「日本無線電信電話株式会社」に改組。 資本金100万円 |
| 1924年04月 |
独・テレフンケン社と資本・技術に関し契約締結 |
| 1930年01月 |
東京・大崎に本社工場を建設・移転 |
| 1938年07月 |
東京・三鷹（現在地）に工場を建設、移転 |
| 1942年12月 |
「日本無線株式会社」と商号を変更 |
| 1945年12月 |
新商標「JRC」を採用 |
| 1949年10月 |
「日本無線株式会社」(第二会社)として再発足 「長野日本無線株式会社」設立 「上田日本無線株式会社」設立 |
| 1953年02月 |
東京証券取引所に株式を上場 |
| 1954年10月 |
有限会社大阪無線電業所（現JRCシステムサービス株式会社）を設立 |
| 1955年05月 |
「日本無線硝子株式会社」設立 |
| 1957年04月 |
独・テレフンケン社と技術援助再契約 |
| 1957年11月 |
佐世保日本無線株式会社を設立 |
| 1961年07月 |
本社事務所を東京・港区虎ノ門に新設 |
| 1961年10月 |
日本無線協力会が発足 |
| 1961年12月 |
米国レイセオン社との合弁により新日本無線株式会社を新発足 |
| 1968年08月 |
特機工場を新設 |
| 1969年10月 |
研究所を三鷹製作所に新設 |
| 1975年05月 |
「JRC do Brasil Empreendimentos Eletronicos Ltda.」 設立 |
| 1982年04月 |
日本無線診療所を開設 |
| 1982年05月 |
埼玉工場を新設 |
| 1983年04月 |
ジェイ・アール・シーエンジニアリング株式会社を設立 |
| 1983年04月 |
FA工場を新設 |
| 1983年05月 |
本社事務所を東京・港区赤坂に移転 |
| 1985年10月 |
ジェイ・アール・シー特機株式会社を設立 |
| 1986年10月 |
PC板工場を新設 |
| 1990年01月 |
資本金が100億円を超す |
| 1994年04月 |
JAPAN RADIO COMPANY（HK）LIMITED設立 |
| 1994年07月 |
事業部制導入 |
| 2000年06月 |
LPA工場を新設 |
| 2000年10月 |
マリンフォネット株式会社（現JRCマリンフォネット株式会社）を設立 |
| 2002年12月 |
本社事務所を東京・新宿区西新宿に移転 |
| 2009年08月 |
本社事務所を東京・杉並区荻窪に移転 |
| 2010年12月 |
日清紡ホールディングス株式会社の連結子会社となる |
| 2011年04月 |
結雅希（上海）貿易有限公司を設立 |
| 2012年09月 |
「新たな成長に向けた事業構造改革」の公表 |
| 2013年12月 |
Alphatron Marine Beheer B.V.の議決権を51%取得 |
| 2014年07月 |
本社事務所を東京・中野区中野に移転 |
| 2014年08月 |
長野事業所を新設 |
| 2014年12月 |
先端技術センターを新設 |
| 2015年03月 |
長野事業所生産棟を新設 |
| 2015年10月 |
創立100周年を迎える |
| 2016年03月 |
長野日本無線と上田日本無線株式会社を完全子会社化 |
| 2016年05月 |
マリンサービスセンターを新設 |
| 2016年08月 |
川越事業所を新設 |
| 2016年10月 |
Alphatron Marine Beheer B.V. を完全子会社化 |
| 2017年01月 |
PT. JRC SPECTRA INDNESIA を設立 |
| 2017年04月 |
サンノゼ技術開発センターを新設 |
| 2017年07月 |
Alphatron Marine Korea Co., Ltd. を設立 |
| 2017年10月 |
日清紡ホールディングス株式会社の完全子会社となる |
| 2018年07月 |
ProNav AS を完全子会社化 |
| 2020年 |
健康経営優良法人2020（大規模企業部門）に認定。※以降連続認定中 |
| 2021年01月 |
通信機器事業を「JRCモビリティ株式会社」に移管 |
2026-07-18 13:28 (Model: ggml-org/gpt-oss-20b )
