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〒164-8570 東京都中野区中野4-10-1 中野セントラルパークイースト
14,704,000,000 (147 100 million)
5,065 people
Company name
Group
Parent
Subsidiary
Customer
Supplier
Alliance
Bank
Shareholder
Alphatron Marine Beheer B.V.
Group
ジェイ・アール・シー
Group
Subsidiary
ジェイ・アール・シー エンジニアリング株式会社
Group
Subsidiary
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55 entries
| Date | Description |
|---|
| 1915-12 |
「匿名組合日本無線電信機製造所」を創立 |
| 1915-12 |
創立 |
| 1917-03 |
「合資会社日本無線電信機製造所」を創立 |
| 1920-02 |
「日本無線電信電話株式会社」に改組。 資本金100万円 |
| 1924-04 |
独・テレフンケン社と資本・技術に関し契約締結 |
| 1930-01 |
東京・大崎に本社工場を建設・移転 |
| 1938-07 |
東京・三鷹（現在地）に工場を建設、移転 |
| 1942-12 |
「日本無線株式会社」と商号を変更 |
| 1945-12 |
新商標「JRC」を採用 |
| 1949-10 |
「日本無線株式会社」(第二会社)として再発足 「長野日本無線株式会社」設立 「上田日本無線株式会社」設立 |
| 1953-02 |
東京証券取引所に株式を上場 |
| 1954-10 |
有限会社大阪無線電業所（現JRCシステムサービス株式会社）を設立 |
| 1955-05 |
「日本無線硝子株式会社」設立 |
| 1957-04 |
独・テレフンケン社と技術援助再契約 |
| 1957-11 |
佐世保日本無線株式会社を設立 |
| 1961-07 |
本社事務所を東京・港区虎ノ門に新設 |
| 1961-10 |
日本無線協力会が発足 |
| 1961-12 |
米国レイセオン社との合弁により新日本無線株式会社を新発足 |
| 1968-08 |
特機工場を新設 |
| 1969-10 |
研究所を三鷹製作所に新設 |
| 1975-05 |
「JRC do Brasil Empreendimentos Eletronicos Ltda.」 設立 |
| 1982-04 |
日本無線診療所を開設 |
| 1982-05 |
埼玉工場を新設 |
| 1983-04 |
ジェイ・アール・シーエンジニアリング株式会社を設立 |
| 1983-04 |
FA工場を新設 |
| 1983-05 |
本社事務所を東京・港区赤坂に移転 |
| 1985-10 |
ジェイ・アール・シー特機株式会社を設立 |
| 1986-10 |
PC板工場を新設 |
| 1990-01 |
資本金が100億円を超す |
| 1994-04 |
JAPAN RADIO COMPANY（HK）LIMITED設立 |
| 1994-07 |
事業部制導入 |
| 2000-06 |
LPA工場を新設 |
| 2000-10 |
マリンフォネット株式会社（現JRCマリンフォネット株式会社）を設立 |
| 2002-12 |
本社事務所を東京・新宿区西新宿に移転 |
| 2009-08 |
本社事務所を東京・杉並区荻窪に移転 |
| 2010-12 |
日清紡ホールディングス株式会社の連結子会社となる |
| 2011-04 |
結雅希（上海）貿易有限公司を設立 |
| 2012-09 |
「新たな成長に向けた事業構造改革」の公表 |
| 2013-12 |
Alphatron Marine Beheer B.V.の議決権を51%取得 |
| 2014-07 |
本社事務所を東京・中野区中野に移転 |
| 2014-08 |
長野事業所を新設 |
| 2014-12 |
先端技術センターを新設 |
| 2015-03 |
長野事業所生産棟を新設 |
| 2015-10 |
創立100周年を迎える |
| 2016-03 |
長野日本無線と上田日本無線株式会社を完全子会社化 |
| 2016-05 |
マリンサービスセンターを新設 |
| 2016-08 |
川越事業所を新設 |
| 2016-10 |
Alphatron Marine Beheer B.V. を完全子会社化 |
| 2017-01 |
PT. JRC SPECTRA INDNESIA を設立 |
| 2017-04 |
サンノゼ技術開発センターを新設 |
| 2017-07 |
Alphatron Marine Korea Co., Ltd. を設立 |
| 2017-10 |
日清紡ホールディングス株式会社の完全子会社となる |
| 2018-07 |
ProNav AS を完全子会社化 |
| 2020 |
健康経営優良法人2020（大規模企業部門）に認定。※以降連続認定中 |
| 2021-01 |
通信機器事業を「JRCモビリティ株式会社」に移管 |
2026-09-21 18:16 (Model: ggml-org/gpt-oss-20b )
