株式会社電波新聞社

電波新聞社設立

創刊当初の電波新聞。右下広告に創業者平山秀雄のあいさつ

松下とフィリップス提携をスクープ

1年後には提携発表。そして電波新聞は8ページに

電波新聞大判8ページに

テレビへの期待を1面で報道

自動計算機の技術動向を1ページで解説

（1957年3月22日）

海外の動きをいち早く伝えてきた

電波新聞の仕事を紙面で紹介したことも

（1959年3月18日）

日刊紙に移行

東京・五反田に地上8階、地下2階の社屋完成

電波新聞縮刷版（月刊）発行

大阪支社を大阪本社に昇格

カラーテレビの価格設定を問題提起

カラーテレビ需要が世界中で上昇

（1988年3月5日）

日米半導体の動向を細かく報道してきた（1988年3月15日）

昭和天皇崩御

消費税3％スタート

ベルリンの壁が崩壊

米ソ冷戦時代の終結（マルタ会談）

「平成」へ改元

松下幸之助氏死去（松下電器産業創業者）

NHKが衛星第1、第2テレビの本放送開始

クリアビジョン放送開始

大阪で国際花と緑の博覧会開催

東西ドイツが統一

ハイビジョン推進協会がハイビジョン試験放送開始

電波新聞社創立40周年

電波新聞40周年パーティには1500人が集った（1990年5月25日）

中東湾岸戦争開戦

バブル経済崩壊

長崎県・雲仙普賢岳噴火

ソビエト連邦崩壊

第二次半導体協定締結

平山秀雄会長死去

地球サミット開催

ハイビジョン呼称統一

CSテレビ放送開始

東芝がサムスンにNAND技術供与

ソニーがミニディスク発売

ハイビジョン普及に向け工業界の動きとともに最新動向を掲載（1992年3月14日）

EC統合市場発足

雲仙普賢岳で大規模火砕流

電気音響機器、ラジオ、テレビ、ビデオ、半導体素子などが雇用調整助成金の業種に指定

松下電器がフィリップスとの合弁解消

米商務省、日本製液晶パネル反ダンピング税撤回

国内でインターネットサービスプロバイダ誕生

2G（第2世代携帯電話）登場

コメ不足騒動

製造物責任（PL）法成立

オウム真理教による松本サリン事件

関西空港開港

三陸はるか沖地震

半導体主要10社「半導体産業研究所」設立

情報機器11社など「日本マルチメディアフォーラム」設立

超薄型投射型ワイドテレビ発売

携帯電話自由化

クアラルンプール支局開設

松下電器と販社との伝説の懇談会「熱海会談」から30年、改めて会談の意義を探った（1994年7月8日）

阪神・淡路大震災

WTO（世界貿易機関）設立

オウム真理教による地下鉄サリン事件

1ドル80円台割れ

日米自動車協議合意

テレビメーカー11社が郵政省にハイビジョン放送普及推進施策に関わる要望書提出

Windows95発売

PHS開始、電話機市場が急拡大（1995年6月27日）

Windows 95発表時は全国支局網を活用して動向を掲載（1995年11月24日）

在ペルー日本大使館で人質監禁事件

O157による集団食中毒発生

技術研究組合超先端電子技術開発機構設立

デジタル多チャンネル放送「パーフェクTV」試験放送開始

CATVインターネットサービス開始

DVDプレヤー発売

ソウル支局開設

インターナショナル・デンパ・トレード株式会社設立

台北支局開設

ASIA ELECTRONICS INDUSTRY（月刊）創刊

CSデジタル放送の方向性を報道（1996年7月3日）

電波新聞社創立50周年

電波新聞社創立60周年

平山哲雄社長退任

平山勉が三代目社長就任

電波新聞大幅紙面刷新

東京本社オフィスリニューアル

整理グループを東京本社へ移転し編集・整理一貫制作体制構築

CEATECと連携しショーディリーを発行（2019年）

電波新聞社創立70周年

組織再編しメディア事業本部新設

電波新聞社が創業70年を迎えた2020年にビジョン、ミッション、アイデンティティ、バリューを見直しました。

２０２５年１０月１日より日刊紙から週刊『電波新聞社』とWebメディア『電波新聞デジタル』を配信しています。