| 1872年 |
大倉喜八郎が資本金15万円をもって大倉組商会を設立し、機械などの直輸入貿易や諸建造物の造営に従事した。 |
| 1872年 |
大倉喜八郎が大倉組商会を設立し、銀座煉瓦街復興工事を行う |
| 1872年 |
創業 : 銀座煉瓦街復興工事 |
| 1873年09月 |
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| 1873年09月 |
創業 |
| 1873年09月 |
明治6年10月に大倉喜八郎が資本金15万円をもって大倉組商会を創立し、機械などの直輸入貿易をおこすとともに諸建造物の造営などに当たったのが、当社の起源である。 |
| 1873年09月 |
創業 : 1873年（明治6年）10月 |
| 1881年 |
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| 1881年 |
銀座大倉組商会前にアーク灯点火 |
| 1881年 |
（明治15年） : 銀座大倉組商会前にアーク灯点火 |
| 1882年 |
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| 1882年 |
鹿鳴館 |
| 1882年 |
（明治16年） : 鹿鳴館 |
| 1886年 |
大倉喜八郎は渋沢栄一氏、藤田伝三郎氏とともに資本金200万円で設立し、土木関係の業務を分離・継承した。 |
| 1886年 |
有限責任日本土木会社を設立（初の建設業法人）、大阪出張所を開設 |
| 1886年 |
（明治20年） : 有限責任日本土木会社を設立（初の建設業法人） : 大阪出張所（後に大阪支店、現関西支店）を開設 |
| 1887年02月 |
明治20年3月大倉喜八郎は渋沢栄一氏、藤田伝三郎氏と相はかり、資本金200万円をもって有限責任日本土木会社を設立して、上記大倉組商会の業務の内、土木関係に関するものを分離しこれを継承した。 |
| 1890年 |
有限責任日本土木会社は解散し、その事業を大倉喜八郎の大倉土木組に継承した。 |
| 1890年 |
琵琶湖疏水閘門トンネル（京都府・滋賀県） |
| 1890年 |
（明治23年） : 琵琶湖疏水閘門トンネル（京都府・滋賀県） |
| 1890年11月 |
明治25年11月有限責任日本土木会社は解散し、その事業を大倉喜八郎単独経営の大倉土木組に継承した。 |
| 1893年 |
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| 1893年 |
大倉喜八郎が大倉土木組を設立 |
| 1894年 |
日清戦争勃発 |
| 1901年11月 |
明治44年11月大倉土木組は、株式会社大倉組に合併され株式会社大倉組土木部となった。 |
| 1904年 |
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| 1904年 |
日露戦争勃発 |
| 1911年 |
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| 1911年 |
株式会社大倉組土木部発足 |
| 1911年 |
（明治44年） : 株式会社大倉組土木部 発足 |
| 1914年 |
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| 1914年 |
第一次世界大戦開戦 |
| 1914年 |
（大正3年） : ＜第一次世界大戦開戦＞ |
| 1915年 |
大倉組本館建設 |
| 1915年 |
（大正4年） : 大倉組本館 |
| 1917年 |
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| 1917年 |
株式会社大倉土木組を設立（初の建設業株式会社） |
| 1917年 |
（大正6年） : 株式会社大倉土木組を設立（初の建設業株式会社） |
| 1917年12月 |
大正6年12月株式会社大倉組より分離して資本金200万円の株式会社大倉土木組となり、ここに当社が名実ともに誕生した。 |
| 1917-12-28 |
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| 1917-12-28 |
設立 |
| 1917-12-28 |
設立 : 1917年（大正6年）12月28日 |
| 1920年 |
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| 1920年 |
日本土木株式会社と改称 |
| 1920年12月 |
大正9年12月、日本土木株式会社と改称。 |
| 1923年 |
帝国ホテル二代目本館（ライト館）の竣工と関東大震災が発生。 |
| 1923年 |
帝国ホテル二代目本館（ライト館）完成、関東大震災 |
| 1924年 |
横浜支店を開設。 |
| 1924年 |
大倉土木株式会社に社名変更、横浜出張所を開設 |
| 1924年 |
（大正13年） : 大倉土木株式会社に社名変更 : 横浜出張所（現横浜支店）を開設 |
| 1924年06月 |
大正13年6月、大倉土木株式会社と改称。 |
| 1927年 |
東洋初の地下鉄（上野～浅草間）が開通。 |
| 1927年 |
東京地下鉄道（上野～浅草間）開通 |
| 1927年 |
（昭和2年） : 東京地下鉄道（東洋初の地下鉄 上野～浅草間） |
| 1928年 |
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| 1928年 |
創業者大倉喜八郎逝去 |
| 1928年 |
（昭和3年） : 創業者大倉喜八郎逝去（享年90才） |
| 1929年 |
札幌支店を開設。 |
| 1929年 |
札幌出張所を開設、世界恐慌開始 |
| 1929年 |
（昭和4年） : 札幌出張所（現札幌支店）を開設 : ＜世界恐慌が始まる＞ |
| 1931年 |
名古屋支店を開設。 |
| 1931年 |
名古屋出張所を開設、大倉シャンツェ（北海道）建設 |
| 1931年 |
（昭和6年） : 名古屋出張所（現中部支店）を開設 : 大倉シャンツェ（北海道） |
| 1933年 |
九州支店を開設。 |
| 1933年 |
九州出張所を開設 |
| 1933年 |
（昭和8年） : 九州出張所（後に福岡支店、現九州支店）を開設 |
| 1939年 |
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| 1939年 |
第二次世界大戦開戦 |
| 1939年 |
（昭和14年） : ＜第二次世界大戦開戦＞ |
| 1945年 |
大西進が社長に就任。 |
| 1945年 |
第二次世界大戦終戦、大西進が社長に就任 |
| 1945年 |
（昭和20年） : ＜第二次世界大戦終戦＞ : 大西進が社長に就任 |
| 1946年 |
GHQの公職追放指令を受け、社名を大成建設株式会社に変更。 |
| 1946年 |
大倉土木株式会社を廃止し、大成建設株式会社に改称、GHQ公職追放、支店を支店に改称 |
| 1946年 |
（昭和21年） : 大成建設株式会社と改称 : ＜GHQ公職追放を指令＞ : 仙台（現東北支店）、広島（現中国支店）、新潟（現北信越支店）、高松（現四国支店）の出張所を支店に改称 : ＜新憲法公布＞ |
| 1946年01月 |
昭和21年1月、大倉土木株式会社を廃して大成建設株式会社と改称。 |
| 1947年 |
社員投票により藤田武雄社長と役員を選出。 |
| 1947年 |
社員投票により藤田武雄社長と役員を選出 |
| 1949年 |
非同族会社となる。 |
| 1949年 |
社員株主制度導入、非同族会社化 |
| 1949年 |
社員株主制度が実現、非同族会社となる |
| 1956年 |
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| 1956年 |
株式を東京店頭市場に公開 |
| 1957年 |
建設業界初の上場を果たす。 |
| 1957年 |
加藤一衛が社長に就任、株式を東京証券取引所に上場（建設業界初） |
| 1957年 |
加藤一衛が社長に就任 : 株式を東京証券取引所に上場（建設業界初） |
| 1958年 |
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| 1958年 |
銀座大成ビル竣工、本社を移転 |
| 1958年 |
銀座大成ビル竣工、本社を移転 : （旧）国立競技場（東京都） |
| 1960年 |
豊洲に技術研究所を開設。 |
| 1960年 |
技術研究所を豊洲に開設、水嶋篤次が社長に就任 |
| 1960年 |
技術研究所を豊洲に開設 : 水嶋篤次が社長に就任 |
| 1963年 |
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| 1963年 |
東京支店開設、本間嘉平が社長に就任 |
| 1963年 |
東京支店開設 : 本間嘉平が社長に就任 |
| 1964年 |
東京オリンピックに関連した建設事業を実施。 |
| 1964年 |
東京オリンピック開催、富士山頂レーダー基地建設 |
| 1964年 |
＜東京オリンピック開催＞ : 富士山頂レーダー基地（静岡県・山梨県） |
| 1969年 |
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| 1969年 |
南幸治が社長に就任 |
| 1970年 |
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| 1970年 |
大阪万博開催 |
| 1970年 |
＜大阪万博開催＞ |
| 1972年 |
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| 1972年 |
札幌冬季オリンピック開催 |
| 1972年 |
＜札幌冬季オリンピック開催＞ |
| 1973年 |
記念式典を開催。 |
| 1973年 |
創業100周年記念式典開催 |
| 1973年 |
創業100周年（記念式典を開催） |
| 1975年 |
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| 1975年 |
菅澤英夫が社長に就任 |
| 1979年 |
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| 1979年 |
新宿センタービル竣工、本社移転、佐古一が社長に就任、技術研究所と横浜市戸塚に移転 |
| 1979年 |
新宿センタービル竣工、本社を移転 : 佐古一が社長に就任 : 技術研究所、横浜市戸塚に移転 |
| 1985年 |
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| 1985年 |
里見泰男が社長に就任 |
| 1987年 |
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| 1987年 |
青函トンネル完成 |
| 1987年 |
青函トンネル（北海道・青森県） |
| 1989年 |
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| 1989年 |
消費税3％実施 |
| 1989年 |
＜消費税3％実施＞ |
| 1990年04月 |
1990年4月より新しいコーポレート・シグネチャーとしてこのシンボルマークを制定し、VI（ビジュアルアイデンティティ）活動を開始しました |
| 1991年 |
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| 1991年 |
東京都第一本庁舎完成 |
| 1991年 |
東京都第一本庁舎 |
| 1993年 |
千葉支店、関東支店、神戸支店を開設。 |
| 1993年 |
山本兵藏が社長に就任、千葉支店、関東支店、神戸支店を開設 |
| 1993年 |
山本兵藏が社長に就任 : 千葉支店、関東支店、神戸支店を開設 |
| 1995年 |
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| 1995年 |
阪神・淡路大震災 |
| 1995年 |
＜阪神・淡路大震災＞ |
| 1997年 |
消費税が5％に引き上げられる。 |
| 1997年 |
平島治が社長に就任、消費税が5％に |
| 1997年 |
平島治が社長に就任 : ＜消費税が5％に＞ |
| 1998年 |
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| 1998年 |
長野冬季オリンピック開催 |
| 1998年 |
＜長野冬季オリンピック開催＞ |
| 2000年 |
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| 2000年 |
京都支店を開設 |
| 2001年 |
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| 2001年 |
葉山莞児が社長に就任 |
| 2002年 |
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| 2002年 |
サッカーW杯日韓大会開催 |
| 2002年 |
＜サッカーW杯日韓大会開催＞ |
| 2003-04-01 |
2003年4月1日には、このシンボルマークを社章として採用しています。 |
| 2007年 |
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| 2007年 |
山内隆司が社長に就任 |
| 2011年 |
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| 2011年 |
東日本大震災 |
| 2011年 |
＜東日本大震災＞ |
| 2013年 |
未来へのバトンをテーマに記念展を開催。 |
| 2013年 |
創業140周年（記念展「未来へのバトン」を開催） |
| 2013年 |
創業140周年記念展「未来へのバトン」開催 |
| 2014年 |
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| 2014年 |
＜消費税が8％に＞ |
| 2014年 |
消費税が8％に |
| 2015年 |
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| 2015年 |
村田誉之が社長に就任 |
| 2019年 |
国立競技場で開催。 |
| 2019年 |
＜ラグビーW杯日本大会開催＞ : ＜消費税が10％に＞ : 国立競技場（東京都） |
| 2019年 |
ラグビーW杯日本大会開催、消費税が10％に、国立競技場（東京都）完成 |
| 2020年 |
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| 2020年 |
相川善郎が社長に就任 |
| 2021年 |
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| 2021年 |
＜東京オリンピック・パラリンピック＞ |
| 2021年 |
東京オリンピック・パラリンピック開催 |
| 2023年 |
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| 2023年 |
創立150周年 |
