| 1901年 |
光永星郎、日本広告（株）、電報通信社を創立 |
| 1913年 |
「新聞協会」の設立に尽力 |
| 1951年 |
民間ラジオ放送開始 本社にラジオ局新設 |
| 1953年 |
民間テレビ放送開始 本社、大阪支社にラジオテレビ局新設 |
| 1953年 |
民間テレビ放送開始 本社、大阪支社にラジオテレビ局新設 |
| 1955年 |
社名を（株）電通と改める |
| 1959年 |
マーケティング部を新設し、マーケティングの導入を推進 ニューヨーク事務所を開設 |
| 1964年 |
東京オリンピックの開催に協力 |
| 1970年 |
大阪万国博の開催に協力 |
| 1974年 |
米『アドバタイジング・エージ』誌、1973年の取扱高で電通が初の世界第1位と発表 |
| 1980年 |
世界の広告会社に先駆けて中国に北京事務所を開設 |
| 1984年 |
ロサンゼルスオリンピックの開催に協力 米・ヤング・アンド・ルビカム社と国際営業ネットワーク「DYR」を設立 |
| 1989年 |
1989年3月期 売上高1兆円達成 |
| 1996年 |
日本初のインターネット広告会社（株）サイバー・コミュニケーションズ（cci）の設立に参画 |
| 1997年 |
徳間書店などと共同製作のアニメ映画「もののけ姫」が大ヒット |
| 1998年 |
長野冬季オリンピックの開催に協力 |
| 2000年 |
米・レオ、マクマナス両グループと「ビーコムスリー（Bcom3）グループ」を設立 |
| 2001年 |
創立100周年 東証一部へ株式上場 |
| 2002年 |
2002FIFAワールドカップ日韓大会™の開催に協力 Bcom3グループが仏・ピュブリシスグループと合併、ピュブリシスグループに資本参加 |
| 2004年 |
普通株式を分割（1：2） |
| 2007年 |
2007年3月期 売上高2兆円達成 |
| 2008年 |
電通ホールディングスUSAが米・マクギャリー・ボウエン社を買収 約600億円の自己株式を取得 |
| 2009年 |
普通株式を分割（1：100） |
| 2010年 |
「電通デジタル・ホールディングス」を設立 |
| 2012年 |
ピュブリシスグループと戦略的提携契約他の解除および同社株式の売却について合意に至り 株式を売却 |
| 2012年 |
ピュブリシスグループと戦略的提携契約他の解除および同社株式の売却について合意に至り、株式を売却 |
| 2013年 |
英国の広告会社イージス・グループを買収 「電通イージス・ネットワーク」を設立 電通グループ中期経営計画「Dentsu 2017 and Beyond」を発表 公募増資などにより資金調達を実施 |
| 2013年 |
英国の広告会社イージス・グループを買収 「電通イージス・ネットワーク」を設立
電通グループ中期経営計画「Dentsu 2017 and Beyond」を発表
公募増資などにより資金調達を実施 |
| 2014年 |
東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会がマーケティング専任代理店として 電通を指名 |
| 2014年 |
東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会がマーケティング専任代理店として電通を指名 |
| 2015年 |
約200億円の自己株式を取得 電通グループ中期CSR計画を発表 |
| 2016年 |
監査役会設置会社から監査等委員会設置会社に移行 「電通デジタル」を設立 米国独立系「マークル社」のマジョリティー株式取得 |
| 2017年 |
山本敏博常務が第13代社長に就任 約200億円の自己株式を取得 |
| 2018年 |
「電通グループ中期方針」を発表、および純粋持株会社体制への移行に向けた検討の開始 （2020年１月を目途） |
| 2018年 |
「電通グループ中期方針」を発表、および純粋持株会社体制への移行に向けた検討の開始 |
| 2022年06月 |
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