| 1955年07月 |
株式会社相互ブラッド・バンク設立 |
保存血液の製造及び販売を目的として東京都渋谷区に株式会社相互ブラッド・バンクを設立。 |
| 1964年03月 |
臨床検査業務への事業転換 |
輸血用血液取扱が日本赤十字社血液センターに集中されたことに伴い、臨床検査業務への事業転換に着手。 |
| 1964年03月 |
事業転換への着手 |
輸血用血液取扱が日本赤十字社血液センターに集中されたことに伴い、臨床検査業務への事業転換に着手。 |
| 1967年08月 |
臨床検査センター設置 |
臨床検査センターを設置し、臨床検査の受託を開始。 |
| 1973年04月 |
株式会社ジャパンクリニカルサービス設立 |
検体の集配を目的として、株式会社ジャパンクリニカルサービスを設立。 |
| 1973年04月 |
ジャパンクリニカルサービス設立 |
検体の集配を目的として、株式会社ジャパンクリニカルサービスを設立。 |
| 1975年10月 |
富山営業所設置 |
富山県富山市に営業所を設置、全国営業所ネットワークの構築に着手。 |
| 1976年07月 |
商号変更・本社移転 |
株式会社相互生物医学研究所に商号を変更、同時に東京都中野区に本社を移転。 |
| 1978年09月 |
院内検査施設設置 |
医療機関で検査業務を受託する院内検査施設の設置を開始。 |
| 1980年03月 |
モニターGカラム製造販売開始 |
自社ブランドによる臨床検査試薬「モニターGカラム」の製造販売を開始し、臨床検査試薬の製造販売事業に着手。 |
| 1981年11月 |
衛生検査所設置 |
富山県富山市に衛生検査所を設置、全国ラボネットワークの構築に着手。 |
| 1985年01月 |
本社移転・BML総合研究所設置 |
東京都杉並区に本社を移転、また埼玉県川越市に当社の中心となるBML総合研究所を設置、検査業務の統合及びトータルラボラトリーシステムを構築。 |
| 1986年07月 |
株式会社ピーシーエルジャパン設立 |
病理・細胞診検査を目的として、株式会社ピーシーエルジャパンを設立。 |
| 1986年07月 |
ピーシーエルジャパン設立 |
病理・細胞診検査を目的として、株式会社ピーシーエルジャパンを設立。 |
| 1989年03月 |
株式会社メリッツ設立 |
医療情報システムの構築を目的として、株式会社メリッツを設立。 |
| 1989年03月 |
メリッツ設立 |
医療情報システムの構築を目的として、株式会社メリッツを設立。 |
| 1989年04月 |
商号変更 |
株式会社ビー・エム・エルに商号を変更。 |
| 1989年11月 |
フロンティア自動分注システム完成 |
全自動検体受付・分取・分配システム（当社呼称、「フロンティア自動分注システム」という。）完成。 |
| 1991年06月 |
東京公衆衛生研究所株式取得 |
株式会社東京公衆衛生研究所の株式を取得し、子会社とする。 |
| 1992年08月 |
米国臨床病理医協会認定取得 |
米国臨床病理医協会の臨床検査施設基準に適合し、認定を取得。 |
| 1993年04月 |
本社移転 |
東京都渋谷区に本社を移転。 |
| 1993年07月 |
ビーエムエル神奈川吸収合併 |
子会社株式会社ビーエムエル神奈川を吸収合併。 |
| 1993年07月 |
松戸メディカルラボラトリー設立 |
松戸市および松戸市医師会との共同出資による第三セクターとして、株式会社松戸メディカルラボラトリーを設立。 |
| 1995年01月 |
株式会社愛媛メディカルラボラトリー設立 |
松山医師会との共同出資により、株式会社愛媛メディカルラボラトリーを設立。 |
| 1995年01月 |
愛媛メディカルラボラトリー設立 |
松山医師会との共同出資により、株式会社愛媛メディカルラボラトリーを設立。 |
| 1995年06月 |
シンフォニー完成 |
生化学・血液学分野での一般検査を自動化・無人化する自動分析トータルシステム（当社呼称、「シンフォニー」という。）完成。 |
| 1996年01月 |
生物医科学研究所株式取得 |
株式会社生物医科学研究所の株式を取得し子会社とする。 |
| 1996年07月 |
協同医学研究所株式取得 |
株式会社協同医学研究所の株式を取得し、子会社とする。 |
| 1997年08月 |
F&S事業部設置 |
食品衛生検査を目的として、「F＆S事業部」を設置。 |
| 1998年02月 |
生体情報解析事業部設置 |
ホルター心電図解析等を目的として、「生体情報解析事業部」を設置。 |
| 1998年04月 |
鹿島臨床検査センター株式取得 |
株式会社鹿島臨床検査センターの株式を取得し、子会社とする。 |
| 1998年08月 |
アリア薬局開店 |
千葉県柏市に調剤薬局「アリア薬局」一号店を開店。 |
| 1998年10月 |
シンフォニー・リガンド完成 |
ガン・肝炎検査を自動化・無人化する自動分析トータルシステム（当社呼称、シンフォニー・リガンドという。）完成。 |
| 1998年11月 |
第一臨床検査センター株式取得 |
（株）第一臨床検査センターの株式を取得し、子会社とする。 |
| 1998年12月 |
アレグロ設立 |
新規医療品の開発業務受託機関(CRO)を目的として、株式会社アレグロを設立。 |
| 1999年11月 |
株式店頭登録 |
日本証券業協会に株式を店頭登録。 |
| 2000年01月 |
医療情報システム事業部設置 |
医療情報システム事業部を設置し、電子カルテの販売を開始。 |
| 2000年01月 |
医療情報システム事業部設置・電子カルテ販売開始 |
医療情報システム事業部を設置し、電子カルテの販売を開始。 |
| 2000年03月 |
福島臨床検査センター株式取得 |
株式会社福島臨床検査センターの株式を取得し、子会社とする。 |
| 2001年04月 |
上場 |
東京証券取引所市場第一部に上場。 |
| 2001年08月 |
共同検査システム株式取得 |
株式会社共同検査システムの株式を取得（当社100%保有）し、子会社とする。 |
| 2002年09月 |
大塚製薬臨床検査事業譲受・大塚東京アッセイ研究所株式取得 |
大塚製薬株式会社より臨床検査事業の営業を譲り受ける。株式会社大塚東京アッセイ研究所の株式を取得（当社100%保有）し、子会社とする。 |
| 2002年09月 |
大塚東京アッセイ研究所株式取得 |
大塚製薬株式会社より臨床検査事業の営業を譲り受ける。株式会社大塚東京アッセイ研究所の株式を取得（当社100%保有）し、子会社とする。 |
| 2003年02月 |
環境科学コーポレーション株式取得 |
株式会社環境科学コーポレーションの株式を取得（当社100%保有）し、子会社とする。 |
| 2006年10月 |
新シンフォニー・ケミストリー完成 |
BML総合研究所に検体自動搬送ロボットによる生化学一般検査の新ライン（新シンフォニー・ケミストリー）が完成。 |
| 2007年03月 |
調剤薬局事業譲渡 |
調剤薬局事業を事業譲渡。 |
| 2010年09月 |
国際治験用共同ラボ設立 |
米国コーヴァンス社と国際治験用共同ラボを設立。 |
| 2011年01月 |
大宮臨床検査センター設立 |
株式会社大宮臨床検査センター（現 第一岸本臨床検査センター、当社100％出資）を設立。 |
| 2011年04月 |
九州オープンラボラトリーズ設立 |
株式会社九州オープンラボラトリーズ（当社66％出資）を設立。 |
| 2011年04月 |
Qualis販売開始 |
診療所向け新電子カルテ「Qualis」を販売開始。 |
| 2012年02月 |
QOLセントラルラボラトリーズ設立 |
株式会社QOLセントラルラボラトリーズ（株式会社九州オープンラボラトリーズ100％出資）を設立。 |
| 2013年12月 |
中国上海駐在員事務所開設 |
中国上海駐在員事務所開設。 |
| 2013年12月 |
上海駐在員事務所開設 |
中国上海駐在員事務所開設。 |
| 2014年04月 |
岡山医学検査センター株式取得 |
株式会社岡山医学検査センターの株式を取得（当社100％保有）し、子会社とする。 |
| 2014年05月 |
上海千麦博米楽医学検験所有限会社出資 |
上海千麦博米楽医学検験所有限公司（中国）に出資（当時当社40％出資、現10％出資）。 |
| 2015年03月 |
BMLメディカルワークス吸収合併 |
株式会社BMLメディカルワークスが株式会社メリッツサポートシステムズを吸収合併。 |
| 2015年03月 |
メリッツサポートシステムズ吸収合併 |
株式会社BMLメディカルワークスが株式会社メリッツサポートシステムズを吸収合併。 |
| 2015年07月 |
一般財団法人 ビー・エム・エル医療教育基金 設立 |
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| 2015年12月 |
一般財団法人 第1期 17名採用 |
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| 2016年10月 |
公益財団法人 ビー・エム・エル医療教育基金 認可 |
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| 2016年12月 |
公益財団法人 第1期 14名採用 |
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| 2017年12月 |
公益財団法人 第2期 20名採用 |
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| 2018年12月 |
公益財団法人 第3期 15名採用 |
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| 2019年04月 |
東海細胞研究所株式取得 |
株式会社東海細胞研究所の株式を取得（当社100％保有)し、子会社とする。 |
| 2019年12月 |
公益財団法人 第4期 17名採用 |
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| 2020年12月 |
公益財団法人 第5期 15名採用 |
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| 2021年12月 |
公益財団法人 第6期 17名採用 |
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| 2022年12月 |
公益財団法人 第7期 15名採用 |
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| 2023年12月 |
公益財団法人 第8期 15名採用 |
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| 2024年12月 |
公益財団法人 第9期 15名採用 |
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| 2025年12月 |
公益財団法人 第10期 15名採用 |
2025年 : 12月 : 公益財団法人 第10期 15名採用 |
