三菱マテリアル株式会社
1950-01-01
TYO
Japan
銅・金・銀・鉛・錫・パラジウム等の製錬
高機能製品の製造・販売
資源循環
伸銅品の製造・販売
タングステン事業
超硬製品の製造・販売
地熱・水力・太陽光発電等の再生可能エネルギー事業
鉱山プロジェクトへの投資・参画
東京都千代田区丸の内三丁目2番3号
岡本 秀雄
119,457,000,000  (1,194 億)
5,084 人
17,591 人
会社名
Group 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行等 株主等
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 子会社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 子会社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 子会社
CMZ Corporation
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
Elemental USA E-Waste & ITAD, Inc.
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 子会社
FPAパシフィック社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
H.C. Starck Holding (Germany) GmbH
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
Japan New Metal Co., Ltd.
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 子会社
London Bullion Market Association (LBMA)
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
London Platinum and Palladium Market (LPPM)
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
MM UKインベストメント社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 子会社
MMCイタリア社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 子会社
MMCエレクトロニクス・韓国社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 子会社
MMCハードメタルUK社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 子会社
MMCハードメタルインド社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
MMCハードメタルポーランド社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 子会社
MMCメタルフランス社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 子会社
MTAホールディング社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 子会社
OECD Due Diligence Guidance
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
Onahama Smelting & Refining Co., Ltd.
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 子会社
Responsible Minerals Assurance Process (RMAP)
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
Ube Mitsubishi Cement Co., Ltd.
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 子会社
アール・エフ・エム社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 子会社
エムエーエルシータイ社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
ミラクルツールズアメリカ社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 子会社
リョウシンドウマニュファクチュアリング社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 子会社
三菱マテリアルインド社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 子会社
三菱マテリアルビジネスサポート
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
三菱マテリアルメキシコ社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 子会社
台湾菱興電子材料社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 子会社
台神工具股分社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 子会社
天津菱雲刀具設計社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group 子会社
株式会社マテリアル九州
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
豪州三菱マテリアル社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
Group
Western Copper and Gold Corporation
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
株主等
エルエムサンパワー株式会社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
株主等
マントベルデ社
グループ会社 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行・融資・与信 出資・持分・株主
株主等

142 件
日付概要
1869年 1870年、九十九商会として海運事業を開業した岩崎は、炭坑・鉱山経営にも積極的に進出し、それは三菱が推進する事業の中核のひとつとして発展を遂げました。
1869年 九十九商会として海運事業を開業した岩崎は、炭坑・鉱山経営にも積極的に進出し、それは三菱が推進する事業の中核のひとつとして発展を遂げました。
1870年 1871年(明治4年): 九十九商会(三菱商会の前身)が紀州新宮藩の炭鉱を租借し、鉱業部門に進出。
1870年 九十九商会(三菱商会の前身)が紀州新宮藩の炭鉱を租借し、鉱業部門に進出。
1872年 1873年(明治6年): 三菱商会(三菱合資会社の前身)が吉岡鉱山を買収、金属鉱山事業に進出。
1872年 三菱商会(三菱合資会社の前身)が吉岡鉱山を買収、金属鉱山事業に進出。
1893年 1893年(明治26年): 三菱合資会社を設立。
1893年 三菱合資会社を設立。
1896年 1896年(明治29年): 宮内省より大阪製煉所の払い下げを受け、金属製錬事業に進出。
1896年 宮内省より大阪製煉所の払い下げを受け、金属製錬事業に進出。
1917年 1917(大正6)年、三菱合資会社による三菱の中央製錬所として瀬戸内海の直島にて操業を開始、わが国近代化を支える銅をはじめとする各種金属の生産を90年以上にわたって続けている直島製錬所です。
1917年 1917年(大正6年): 鉱業研究所(現中央研究所)設置。直島製錬所設置。
1917年 1917年、三菱合資会社による三菱の中央製錬所として瀬戸内海の直島にて操業を開始、わが国近代化を支える銅をはじめとする各種金属の生産を90年以上にわたって続けている直島製錬所です。
1917年 鉱業研究所(現中央研究所)設置。直島製錬所設置。
1918年 1918年(大正7年): 三菱鉱業(株)設立。三菱合資会社より炭鉱部、鉱山部、研究所を継承。
1918年 三菱鉱業(株)設立。三菱合資会社より炭鉱部、鉱山部、研究所を継承。
1920年 1920(大正9)年に操業開始した豊国セメント(株)苅田工場。戦後、セメント業界に参入した三菱セメント(株)(三菱鉱業(株)子会社)との提携・合併により、今日日本でトップのセメント工場に発展を遂げた九州工場(1994年に名称変更)です。
1920年 1920年(大正9年): 苅田工場(現九州工場 当時豊国セメント(株))設置。セメント生産を開始。
1920年 苅田工場(現九州工場 当時豊国セメント(株))設置。セメント生産を開始。
1921年 1921年(大正10年): 三菱鉱業(株)が東京株式取引所に株式上場。
1921年 三菱鉱業(株)が東京株式取引所に株式上場。
1930年 1930年代(昭和初期)の直島製錬所全景
1934年 1934(昭和9)年に宮城県栗原郡鶯沢村に所在した共立鉱業(株)細倉鉱山を買収してから今年80周年となる細倉金属鉱業(株)。最高水準の鉱山技術を駆使した大規模開発により日本でトップクラスの鉛・亜鉛鉱山へと成長。戦後、円高等で厳しい経営環境となり1987年閉山。
1934年 1934(昭和9)年に宮城県栗原郡鶯沢村に所在した共立鉱業(株)細倉鉱山を買収してから今年80周年となる細倉金属鉱業(株)。最高水準の鉱山技術を駆使した大規模開発により日本でトップクラスの鉛・亜鉛鉱山へと成長。戦後、円高等で厳しい経営環境となり1987年閉山。以後は自動車の廃バッテリーから鉛を回収する事業を中心に循環型社会の構築に貢献しています。
1938年 1938(昭和13)年に「東北の農業に化成肥料を供給」するため設立された東北肥料(株)、もうひとつは「これからは半導体金属の時代」との先見性により1959年に設立された日本電子金属(株)です。両社は産業構造や事業環境の激変に対応するため一体化し、今日発展を遂げる半導体関連などで高い機能を有するファインマテリアルを供給し、豊かな社会づくりに貢献しています。
1942年 1942年(昭和17年): 東京金属工業所(現筑波製作所)を設置し、切削工具事業に本格進出。
1942年 東京金属工業所(現筑波製作所)を設置し、切削工具事業に本格進出。
1944年 1944年(昭和19年): 新潟金属工業所(現(株)ダイヤメット)で、粉末冶金製品の量産開始。
1944年 新潟金属工業所(現(株)ダイヤメット)で粉末冶金製品の量産開始。
1950年 1950年(昭和25年): 集中排除法により、石炭(三菱鉱業(株))、金属(太平鉱業(株))両部門が分離。
1950年 集中排除法により、石炭(三菱鉱業(株))、金属(太平鉱業(株))両部門が分離。
1950年04月 1950(昭和25)年4月、過度経済力集中排除法により三菱鉱業(株)(当社前身)より分離独立した太平鉱業(株)(当社前身、1952年三菱金属鉱業(株)に改称)が大手ビル(後、三菱金属ビルに改称)を建設するため、1950年6月ビルの所有管理を目的として設立した大手不動産(株)(2004年、三菱マテリアル不動産(株)に改称)です。
1950年06月 1950(昭和25)年4月、過度経済力集中排除法により三菱鉱業(株)(当社前身)より分離独立した太平鉱業(株)(当社前身、1952年三菱金属鉱業(株)に改称)が大手ビル(後、三菱金属ビルに改称)を建設するため、1950年6月ビルの所有管理を目的として設立した大手不動産(株)(2004年、三菱マテリアル不動産(株)に改称)です。
1952年 1952年(昭和27年): 太平鉱業(株)が三菱金属鉱業(株)に商号変更。
1952年 太平鉱業(株)が三菱金属鉱業(株)に商号変更。
1953年 1953(昭和28)年に三菱金属鉱業(株)(当社前身)が戦後復興を担う亜鉛需要に応えるため最新技術を結集して秋田市・茨島に新設した秋田製錬所。豊富な電力を利用して高品質の電気亜鉛を製造し大きく発展しました。
1953年 1953(昭和28)年に三菱金属鉱業(株)(当社前身)が戦後復興を担う亜鉛需要に応えるため最新技術を結集して秋田市・茨島に新設した秋田製錬所。豊富な電力を利用して高品質の電気亜鉛を製造し大きく発展しましたが、1980年代より電力費の上昇、金属価格の低迷等に遭遇し、1996(平成8)年に生産中止を余儀なくされました。
1954年 1954年(昭和29年): 三菱セメント(株)設立。セメント事業に進出。
1954年 1954(昭和29)年に三菱鉱業(株)(当社前身)が経営多角化のため新規参入したセメント事業において、国内最大需要地の関東市場への進出は当初からの重要戦略。しかし事業インフラ整備に歳月を要し、1969年に当時最新鋭の技術を結集して無公害・省力化を実現したモデル・セメント工場としてスタート。常に時代の先端をいく技術革新に挑戦し、人と社会と地球のために貢献を続けています。
1954年 三菱セメント(株)設立。セメント事業に進出。
1954年06月 1954年6月に落成式挙行
1958年 1958(昭和33)年、東北開発・振興のための国策会社・東北開発(株)において、地元に豊富に存在する石灰石資源を活用して社会インフラ整備の基礎資材となるセメントを生産・供給する目的でスタートした岩手工場です。
1959年 1959年(昭和34年): 日本電子金属(株)を設立。半導体用高純度シリコン事業に進出。
1959年 日本電子金属(株)を設立。半導体用高純度シリコン事業に進出。
1962年 1962(昭和37)年に米国レイノルズ社からの技術導入により、アルミニウム圧延メーカーとしてスタートした三菱アルミニウム(株)。
1962年 1962年(昭和37年): 三菱レイノルズアルミニウム(株)(現三菱アルミニウム(株))設立。
1962年 1962(昭和37)年に米国レイノルズ社からの技術導入により、アルミニウム圧延メーカーとしてスタートした三菱アルミニウム(株)。新しい金属・アルミの製法発明から約半世紀後に当社の前身三菱鉱業(株)が台湾にてアルミ製錬に着手、戦後撤退後17年を経て念願の再出発し、以来、産業経済の発展を担ってきました。
1962年 三菱レイノルズアルミニウム(株)(現三菱アルミニウム(株))設立。
1963年 1963(昭和38)年に三菱金属鉱業(株)(当社前身)を中心に同和鉱業(株)、古河電気工業(株)、古河鉱業(株)、並びに三菱電機(株)以下三菱系6社の共同出資により「臨海大型共同製錬所」としてスタートした小名浜製錬(株)。
1963年 1963(昭和38)年に三菱金属鉱業(株)(当社前身)を中心に同和鉱業(株)、古河電気工業(株)、古河鉱業(株)、並びに三菱電機(株)以下三菱系6社の共同出資により「臨海大型共同製錬所」としてスタートした小名浜製錬(株)。輸入自由化に備え、海外鉱山からの銅精鉱の大量輸入が可能な臨海で、かつ国内最大需要地に近い「小名浜」に先進技術を結集して新製錬所を建設、以来、高品質な銅の安定供給によりわが国産業経済の発展を支えてきました。
1963年 1963(昭和38)年に山元で東谷工場がセメント生産を開始(後方が第1・第2グローリーホール)
1963年 1963(昭和38)年に宮城県栗原郡鶯沢村に所在した共立鉱業(株)細倉鉱山を買収してから今年80周年となる細倉金属鉱業(株)。最高水準の鉱山技術を駆使した大規模開発により日本でトップクラスの鉛・亜鉛鉱山へと成長。戦後、円高等で厳しい経営環境となり1987年閉山。以後は自動車の廃バッテリーから鉛を回収する事業を中心に循環型社会の構築に貢献しています。
1967年 1967(昭和42)年に高純度多結晶シリコンの製造を行う四日市工場。エレクトロニクス産業のベースとなる高純度多結晶シリコンの国内唯一の専業メーカー・高純度シリコン㈱として1967(昭和42)年にスタート。2007年に当社四日市工場となり、来年は創業50周年。
1967年 1967(昭和42)年に高純度多結晶シリコンの製造を行う四日市工場。エレクトロニクス産業のベースとなる高純度多結晶シリコンの国内唯一の専業メーカー・高純度シリコン㈱として1967(昭和42)年にスタート。2007年に当社四日市工場となり、来年は創業50周年。驚異的な発展を遂げてきた半導体産業のキーマテリアルメーカーとして、弛まぬ研鑽により世界最高水準の品質と高い生産効率を誇っています。
1970年 1970年当時の工場全景
1971年 1971年(昭和46年): 原子燃料製造を目的とする三菱原子燃料(株)を設立。
1971年 原子燃料製造を目的とする三菱原子燃料(株)を設立。
1972年 1972(昭和47)年に超硬工具事業の拡大を図るため、旧東京製作所(東京・品川区;現筑波製作所)に加えて、中京・関西地区のお客様への安定供給と技術サービス向上を期して岐阜県安八郡神戸町で新工場建設着工、翌年4月より生産開始。
1972年 1972年(昭和47年): 富士小山工場(現ユニバーサル製缶(株) 富士山工場)設置。飲料用アルミ缶事業に進出。
1972年 1972(昭和47)年に岐阜県安八郡神戸町で新工場建設着工、翌年4月より生産開始。世界制覇を目指すトヨタ自動車工業(株)(現トヨタ自動車(株))のトヨタ生産方式(カンバン方式)を導入、お客様のものづくりを支えるマザーツール工場として発展を遂げています。
1972年 富士小山工場(現ユニバーサル製缶(株) 富士山工場)設置。飲料用アルミ缶事業に進出。
1973年 1973年(昭和48年): 三菱鉱業(株)、三菱セメント(株)、豊国セメント(株)の3社が合併し、三菱鉱業セメント(株)が発足。三菱金属鉱業(株)を三菱金属(株)に商号変更。
1973年 1973年竣工した事務棟および工場建屋
1973年 三菱鉱業(株)、三菱セメント(株)、豊国セメント(株)の3社が合併し、三菱鉱業セメント(株)が発足。三菱金属鉱業(株)を三菱金属(株)に商号変更。
1976年 1976年(昭和51年): セラミックス電子部品の製造販売を開始。
1976年 1976年にリングバリスタの整形工程(電子デバイス(部品)のマザーファクトリー、セラミックス工場(埼玉県横瀬町))
1976年 セラミックス電子部品の製造販売を開始。
1978年 1978(昭和53)年に銅価の低迷、鉱石の枯渇により尾去沢鉱山が閉山。
1978年 尾去沢鉱山(秋田県鹿角市)の銅鉱が発見されたと伝えられる尾去沢鉱山(秋田県鹿角市)。平安時代から江戸時代にかけて金山として栄え、明治維新以降は、三菱合資会社によって、わが国屈指の銅鉱山として繁栄しました。1978(昭和53)年に銅価の低迷、鉱石の枯渇により閉山。現在は石切沢通洞坑などを観光坑道として整備した「史跡尾去沢鉱山」となり、全国から多くの観光客が訪れています。
1980年 1980年代より電力費の上昇、金属価格の低迷等に遭遇し、1996(平成8)年に生産中止を余儀なくされた秋田製錬所。
1980年 1980年代、軽薄短小の時代を迎え、電子材料・貴金属加工品などの分野で積極的な事業拡大を図り、1989年に生産拠点を兵庫県三田市のテクノパークに移し、新たなスタートをしました。
1988年 1988年(昭和63年): 米国三菱セメント社設立。海外セメント事業に進出。
1988年 米国三菱セメント社設立。海外セメント事業に進出。
1989年 1989年に堺工場は大阪府堺市に移転し、銅加工工場として新たなスタートを切った。
1989年 1989年に生産拠点を兵庫県三田市のテクノパークに移し、新たなスタートをしました。
1990年 1990年にわが国で最初に電気分銅事業を工業化するために設置された宮内省御料局生野支庁附属大阪製錬所にて、金・銀・銅などの生産を行ってきました。
1990年04月 三菱金属(株)と三菱鉱業セメント(株)が合併し、「三菱マテリアル(株)」として発足。
1990-12-01 1990年(平成2年): 三菱金属(株)と三菱鉱業セメント(株)が合併し、「三菱マテリアル(株)」として発足。
1991年 1991年(平成3年): 東北開発(株)と合併。
1991年 東北開発(株)と合併。
1994年 戦後、セメント業界に参入した九州工場は、1994年に名称を変更し、トップのセメント工場に成長。
1994年 戦後、セメント事業に参入した三菱セメント(株)(三菱鉱業(株)子会社)との提携・合併により、今日日本でトップのセメント工場に発展を遂げた九州工場(1994年に名称変更)です。
1996年 1996年(平成8年): インドネシア・カパー・スメルティング社設立。インドネシアにおける銅製錬事業に進出。
1996年 インドネシア・カパー・スメルティング社設立。インドネシアにおける銅製錬事業に進出。
1998年 1998年(平成10年): 宇部興産(株)と共同で宇部三菱セメント(株)設立。
1998年 宇部興産(株)と共同で宇部三菱セメント(株)設立。
1999年 1999年(平成11年): 家電製品リサイクル事業に進出。
1999年 家電製品リサイクル事業に進出。
2000年 2000年(平成12年): 神鋼コベルコツール(株)(現明石製作所)買収。工具事業を強化。
2000年 神鋼コベルコツール(株)(現明石製作所)買収。工具事業を強化。
2001年 2001年(平成13年): 岡山工場(現ユニバーサル製缶(株)岡山工場)でアルミボトル缶の製造を開始。
2001年 岡山工場(現ユニバーサル製缶(株)岡山工場)でアルミボトル缶の製造を開始。
2002年 2002年(平成14年): 住友金属工業(株)(現日本製鉄(株))とシリコンウェーハ事業統合会社、三菱住友シリコン(株)(現(株)SUMCO)設立。
2002年 住友金属工業(株)(現日本製鉄(株))とシリコンウェーハ事業統合会社、三菱住友シリコン(株)(現(株)SUMCO)設立。
2004年 2018年にグループ外に譲渡されるまで、ビル賃貸管理会社として発足した大手不動産(株)(2004年に三菱マテリアル不動産(株)に改称)。
2004年 2004年(平成16年): (株)神戸製鋼所との銅管事業統合会社、(株)コベルコマテリアル銅管設立。
2004年 1950(昭和25)年4月、過度経済力集中排除法により三菱鉱業(株)(当社前身)より分離独立した太平鉱業(株)(当社前身、1952年三菱金属鉱業(株)に改称)が大手ビル(後、三菱金属ビルに改称)を建設するため、1950年6月ビルの所有管理を目的として設立した大手不動産(株)(2004年、三菱マテリアル不動産(株)に改称)です。
2004年 (株)神戸製鋼所との銅管事業統合会社、(株)コベルコマテリアル銅管設立。
2005年 2005年に北海製罐(株)のアルミ缶事業部門と統合し、ユニバーサル製缶(株)として新たなスタート。
2005年 2005年(平成17年): 北海製罐(株)(現ホッカンホールディングス(株))と飲料用アルミ缶事業統合会社、ユニバーサル製缶(株)設立。
2005年 2005年、北海製罐(株)のアルミ缶事業部門と統合し、ユニバーサル製缶社として新たなスタート。幾多の苦難を乗り越えた英知を糧に着実な歩みを続けています。
2005年 北海製罐(株)(現ホッカンホールディングス(株))と飲料用アルミ缶事業統合会社、ユニバーサル製缶(株)設立。
2007年 2007年に高純度多結晶シリコンの製造を行う四日市工場が創業50周年を迎えた。
2007年 2007年(平成19年): 三菱マテリアルポリシリコン(株)を吸収合併し四日市工場を設置。三菱マテリアル神戸ツールズ(株)を吸収合併し明石製作所を設置。
2007年 2007年に当社四日市工場となり、来年は創業50周年。
2007年 三菱マテリアルポリシリコン(株)を吸収合併し四日市工場を設置。三菱マテリアル神戸ツールズ(株)を吸収合併し明石製作所を設置。
2008年 2008年(平成20年): 三菱伸銅(株)を連結子会社化。
2008年 2008(平成20)年にマテリアルグループのシナジー効果を具現化すべく経営統合し、旧両社が蓄積した豊富な技術と人財をベースにたくましく前進しています。
2008年 三菱伸銅(株)を連結子会社化。
2009年06月 2009年6月に日本で最新鋭のセメント工場として青森工場が操業を開始。
2009年06月 2009年6月に青森工場が操業を開始し、東北の産業振興・インフラ整備を担って高品質セメントを大量に生産・出荷する使命を持ってスタートしました。
2009年10月 2009年10月に堺工場は新たに兵庫県三田市のテクノパークに移転し、新たなスタートを切った。
2009年10月 2009年10月に三田工場が操業を開始。第三回で紹介した堺工場と同様、1891(明治24)年に設置された宮内省御料局生野支庁附属大阪製錬所にあります。同所は1896年に三菱合資会社(当社の前身)に移管され、一世紀にわたってわが国近代化をささえる金・銀・銅などの生産を行ってきましたが、1990年に大阪府堺市に移転し、銅加工工場として新たなスタートをしました。
2010年 2010年(平成22年): 三菱電線工業(株)を連結子会社化。
2010年 三菱電線工業(株)を連結子会社化。
2011年12月 2011年12月にわが国初のハイス(高速度鋼)ドリル生産開始100周年を迎えた明石製作所。そのルーツは、(株)神戸製鋼所ドリル工場にあります。
2011年12月 2011年12月にわが国初のハイス(高速度鋼)ドリル生産開始100周年を迎えた明石製作所。そのルーツは、(株)神戸製鋼所ドリル工場にあります。1911(明治44)年、当時世界最先端の「ハイスドリル」に果敢に挑戦。相次ぐ技術革新を重ねながら、マザーツールとして日本の産業発展に貢献してきました。現在も、歴史に裏づけされた豊富な技術と人財をベースに、より大きな未来に向けて力強く歩み続けています。
2012年 2012年(平成24年): MCCデベロップメント社がロバートソン・レディ・ミックス社を完全子会社化。
2012年 MCCデベロップメント社がロバートソン・レディ・ミックス社を完全子会社化。
2012年10月 2012年10月に創業40周年を迎えたユニバーサル製缶(株)。
2012年10月 2012年10月に創業40周年を迎えるユニバーサル製缶(株)。そのルーツは三菱金属鉱業(株)(当社前身)富士小山工場に。当時、米国で急速に伸びていた「アルミ飲料缶」に挑戦。相次ぐ技術革新、地道なリサイクル活動を継続し、わが国の飲料容器革命を担ってきました。2005年、北海製罐(株)のアルミ缶事業部門と統合し、ユニバーサル製缶社として新たなスタート。幾多の苦難を乗り越えた英知を糧に着実な歩みを続けています。
2013年 2013年に超硬工具原料のタングステン粉などを製造・販売し、50周年を迎えた日本新金属(株)。
2013年 2013年に超硬工具原料のタングステン粉などを製造・販売し50周年を迎える日本新金属(株)。そのルーツは、1909(明治42)年、粟村敏顕((株)粟村鉱業所創業者)がわが国初となる「重石鉱」(タングステン鉱石)発見にあります。需要と価格の変動が激しい希少金属業界にあって、1963(昭和38)年、三菱金属鉱業(株)(当社前身)との共同出資による日本新金属(株)がスタート。希少金属への慧眼と社員の皆さんのたゆみない技術研鑽により、永年にわたりハイテク素材のパイオニアとして躍進しています。
2014年 2014年に戦時下、終戦後における製造品目の激変を一丸となって乗り越え、焼結部品をもって再生・発展を遂げ、地域振興にも貢献している(株)ダイヤメットが創業70周年を迎えた。
2015年 2015年(平成27年): 日立ツール(株)を連結子会社化し、三菱日立ツール(株)(現(株)MOLDINO)に商号変更。
2015年 日立ツール(株)を連結子会社化し、三菱日立ツール(株)(現(株)MOLDINO)に商号変更。
2017年 2017年(平成29年): ルバタ社より銅加工品の製造及び販売を行うSpecial Products事業部門を取得。
2017年 ルバタ社より銅加工品の製造及び販売を行うSpecial Products事業部門を取得。
2017年06月 2017年6月に国内では珍しい民間研究機関「鉱業研究所」として発足し、2017年6月に創立100周年となる中央研究所。三菱合資会社の岩崎小彌太社長(三菱財閥4代目総帥)の慧眼によるスタートでした。
2018年 2018年、グループ外に譲渡された三菱マテリアル不動産(株)(旧大手不動産(株))は、ビル賃貸管理会社として発足し、堅実な不動産事業を展開してきました。
2019年 2019年(令和元年): 指名委員会等設置会社へ移行。
2019年 指名委員会等設置会社へ移行。
2020年 2020年(令和2年): 三菱伸銅(株)を吸収合併し、若松製作所及び三宝製作所を設置。三菱日立ツール(株)を完全子会社化、(株)MOLDINOに商号変更。
2020年 三菱伸銅(株)を吸収合併し、若松製作所及び三宝製作所を設置。三菱日立ツール(株)を完全子会社化、(株)MOLDINOに商号変更。
2021年 2021年(令和3年): マントベルデ社を持分法適用関連会社化。
2021年 マントベルデ社を持分法適用関連会社化。
2022年 2022年(令和4年): 保有するユニバーサル製缶(株)の全株式を譲渡。吸収分割により、三菱アルミニウム(株)のアルミ圧延・押出事業を昭和アルミニウム缶(株)(現アルテミラ(株))に承継。吸収分割により、セメント事業及びその関連事業等をUBE三菱セメント(株)に承継。
2022年 保有するユニバーサル製缶(株)の全株式を譲渡。吸収分割により、三菱アルミニウム(株)のアルミ圧延・押出事業を昭和アルミニウム缶(株)(現アルテミラ(株))に承継。吸収分割により、セメント事業及びその関連事業等をUBE三菱セメント(株)に承継。
2023年 2023年(令和5年): (株)マテリアルファイナンスを吸収合併。小名浜製錬(株)を完全子会社化。吸収分割により多結晶シリコン事業を高純度シリコン(株)に承継し、同社の全株式を譲渡。
2023年 株式マテリアルファイナンスを吸収合併。小名浜製錬(株)を完全子会社化。吸収分割により多結晶シリコン事業を高純度シリコン(株)に承継し、同社の全株式を譲渡。
2024年 2024年(令和6年): 安比地熱(株)を連結子会社化。MMネザーランズ社の機能を拡大・再編し、三菱マテリアルヨーロッパ社を設置。三菱マテリアルヨーロッパ社を通じ、エイチ・シー・スタルク・ホールディング社の全株式を取得。
2024年 安比地熱(株)を連結子会社化。MMネザーランズ社の機能を拡大・再編し、三菱マテリアルヨーロッパ社を設置。三菱マテリアルヨーロッパ社を通じ、エイチ・シー・スタルク・ホールディング社の全株式を取得。
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6010001023786
商号又は名称三菱マテリアル株式会社
フリガナミツビシマテリアル
英語名Mitsubishi Materials Corporation
法人種別301
住所〒100-0005 東京都千代田区丸の内3丁目2番3号
郵便番号1000005
都道府県コード13
市区町村コード101
国外所在地
国内所在地(都道府県)英語Tokyo
国内所在地(市区町村等)英語3-2-3, Marunouchi, Chiyoda ku
国外所在地(英語)
法人番号指定年月日2015-10-05
更新年月日2024-07-19
変更年月日2023-01-04
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
承継先法人番号
変更事由の詳細令和5年1月1日東京都千代田区丸の内三丁目2番3号株式会社マテリアルファイナンス(3010001032179)を合併
最新履歴1
検索対象除外0
処理区分71
訂正区分1
商号又は名称イメージID
国内所在地イメージID
一連番号2014941
出典:国税庁法人番号公表サイト 基本3情報
6010001023786
法人番号6010001023786
商号又は名称三菱マテリアル株式会社
商号又は名称(カナ)ミツビシマテリアル
商号又は名称(英字)Mitsubishi Materials Corporation
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
登記住所東京都千代田区丸の内3丁目2番3号
郵便番号1000005
都道府県東京都
都道府県コード13
市区町村(郡)千代田区
市区町村コード101
番地以下丸の内3丁目2番3号
組織種別301
処理区分71
訂正区分1
状態
代表者名称執行役社長  田中 徹也
資本金119457000000
従業員数4807
企業規模詳細(男性)
企業規模詳細(女性)
事業概要非鉄金属製造業
WebサイトURLhttp://www.mmc.co.jp/
創業年
事業種目E:製造業
設立年月日1950-04-01
全省庁統一資格-資格等級|||A
全省庁統一資格-営業品目402
更新年月日2024-07-19
キー情報6010001023786
出典:Gビズインフォ(経済産業省)
2026-07-19 05:10 (Model: gpt-4.1-nano )
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