| 1917年 |
1917年大阪で創業した椿本チエイン。自転車用チェーンを作る |
| 1917年 |
椿本チエインの創業は1917（大正6）年。自転車用チェーンを作る小さな町工場から始まった。 |
| 1917年 |
椿本説三の個人経営により、大阪市大淀区（現、北区）で創業。自転車用チェーンを作る |
| 1917年 |
創業は1917（大正6）年。 |
| 1923年 |
外国製のカタログをヒントに、機械用チェーンの製造開始 |
| 1928年 |
自転車用チェーンの製造をやめ、機械用チェーンの製造に転換 |
| 1931年 |
アジア各地で代理店販売を開始 |
| 1931年 |
海軍指定工場となる（海軍購買名簿に登録） |
| 1937年 |
大規模なコンベヤプラント一式を納入（マテハン事業に進出） |
| 1937年 |
大規模なコンベヤプラント一式を納入 |
| 1937年 |
（マテハン事業に進出） |
| 1938年 |
大阪市内に鶴見工場を建設・移転 |
| 1946年 |
戦後復興とともに歩み、時代を先駆ける。 |
| 1946年 |
戦後復興とともに歩み、時代を先駆ける |
| 1949年 |
船舶用ローラチェーン、ロイド検定に合格、大阪・東京証券取引所に株式上場 |
| 1949年 |
船舶用ローラチェーン、ロイド検定に合格 |
| 1949年 |
大阪・東京証券取引所に株式上場 |
| 1950年 |
ローラチェーンを初めてアメリカに輸出 |
| 1953年 |
ローラチェーンのJIS認定工場1号となる |
| 1956年 |
1956（昭和31）年に輸出部を創設し、海外進出を本格化した。 |
| 1956年 |
1956（昭和31）年に輸出部を創設 |
| 1957年 |
自動車エンジン用タイミングチェーンの生産開始（自動車部品事業に進出） |
| 1957年 |
自動車エンジン用タイミングチェーンの生産開始 |
| 1957年 |
（自動車部品事業に進出） |
| 1958年 |
大形チェーン減速機を開発（精機事業に進出） |
| 1958年 |
大形チェーン減速機を開発 |
| 1958年 |
（精機事業に進出） |
| 1962年 |
埼玉県飯能市に埼玉工場竣工。自動車、鉄鋼、家電業界向けのコンベヤの生産拡大 |
| 1962年 |
埼玉県飯能市に埼玉工場竣工。 |
| 1962年 |
自動車、鉄鋼、家電業界向けのコンベヤの生産拡大を図る |
| 1965年 |
米国のボルグ・ワーナー社と合弁会社「椿本モールス（株）」を設立 |
| 1965年 |
ボルグ・ワーナー社（米国）と、合弁会社「椿本モールス（株）」を設立 |
| 1966年 |
埼玉工場内に自動車部品工場竣工 |
| 1966年 |
埼玉工場内に、自動車部品工場竣工 |
| 1967年 |
視点は世界へ・・・国際企業を目指す。 |
| 1967年 |
視点は世界へ…国際企業を目指す |
| 1970年 |
台湾に合弁会社を設立（初の海外拠点） |
| 1971年 |
京都府長岡京市に京都工場（現長岡京工場）竣工（精機商品を製造） |
| 1971年 |
米国に椿本USA（後のUST）を設立、北米に進出 |
| 1972年 |
オランダに椿本ヨーロッパを設立、その後カナダ、アジア地域に販売会社を設立 |
| 1972年 |
オランダに椿本ヨーロッパを設立。その後、カナダ、アジア地域に販売会社を設立 |
| 1977年 |
京都工場内に新開発センター（後のＲ＆Ｄセンター）完成 |
| 1981年 |
粉粒体コンベヤ部門を分社化、「椿本バルクシステム」を設立 |
| 1982年 |
兵庫県加西市に兵庫工場竣工（マテハン商品を製造） |
| 1983年 |
米国にマテハン事業初の海外拠点を設立 |
| 1985年 |
成長と苦難の時代を乗り越えて、さらなる飛躍へ。 |
| 1985年 |
成長と苦難の時代を乗り越えて、さらなる飛躍へ |
| 1986年 |
USTがユニオンチェーン、アクメチェーンを買収し、北米での機械用チェーンの現地生産開始 |
| 1986年 |
米・USTがユニオンチェーン、アクメチェーン（1988年）を買収、北米での機械用チェーンの現地生産開始 |
| 1987年 |
CI導入、新シンボルマーク、目標企業像を策定 |
| 1987年 |
CI導入 |
| 1987年 |
新シンボルマーク、目標企業像を策定 |
| 1989年 |
米国USTでタイミングチェーンの現地生産とGMへの納入開始 |
| 1989年 |
米・USTでタイミングチェーンの現地生産とGMへの納入開始 |
| 1990年 |
「国際花と緑の博覧会」にゴールデンベル・パビリオンを出展 |
| 1992年 |
本社ローラチェーン工場がISO9000シリーズの認証取得（1996年までに国内外のグループ製造会社が認証取得） |
| 1992年 |
本社ローラチェーン工場がＩＳＯ9000シリーズの認証取得 （1996年までに国内外のグループ製造会社がＩＳＯ9000シリーズの認証取得） |
| 1992年 |
岡山県津山市に椿本エマソン・岡山工場竣工（現、椿本チエイン岡山工場） |
| 1997年 |
中国に機械用チェーン製造の合弁会社を設立（2001年撤退） |
| 1998年 |
若手技術者育成と技術伝承を目的に「つばきテクノスクール」を開校 |
| 1998年 |
若手技術者育成と技術伝承をねらいに「つばきテクノスクール」を開校 |
| 1999年 |
「つばきミッションステートメント」を制定、事業再編計画を発表 |
| 1999年 |
「つばきミッションステートメント」を制定 |
| 1999年 |
事業再編計画を発表（マテハン生産拠点の統合、精機事業分社、国内販社統合など） |
| 2000年 |
「つばきグループ環境基本方針」を制定 |
| 2001年 |
京都府京田辺市に京田辺工場竣工。本社工場（チェーン工場）を全面移転 |
| 2001年 |
埼玉工場がＩＳＯ14000認証を取得（2004年までに国内全グループ会社が認証取得） |
| 2002年 |
精機事業ユニットと（株）椿本エマソンが合併し、（株）ツバキエマソンを設立（2013年100%子会社化、2017年吸収合併）。タイに自動車部品の製造子会社を設立。中国・上海（2004年）、韓国（2009年）、メキシコ（2012年）に製造子会社を設立。 |
| 2003年 |
「つばきグループリスクマネジメント基本方針」を制定 |
| 2003年 |
つばきグループリスクマネジメント基本方針を制定 |
| 2004年 |
迅速な業務執行を目的に「執行役員制度」を導入 |
| 2004年 |
中国・上海に製造子会社を設立 |
| 2004年 |
執行役員制度を導入 |
| 2006年 |
創業90周年を迎え、国内外のロゴを統一しブランドメッセージを制定。プラスチックチェーンを製造・販売する山久チヱイン（株）を連結子会社化 |
| 2006年 |
創業90周年、国内外のロゴを統一、ブランドメッセージを制定 |
| 2008年 |
バブル崩壊後の受注減で経営の危機に直面し、その中で次ぎなるフロンティアスピリットを発揮。 |
| 2009年 |
「世界を、未来を、動かせ。」 創業100周年、さらにその先へ。 |
| 2009年 |
創業100周年、さらにその先へ |
| 2010年 |
ケーブルベヤを製造・販売する独・カーベルシュレップを連結子会社化 |
| 2010年 |
創業100周年を契機に、新企業理念「TSUBAKI SPIRIT」を制定。 |
| 2011-03-11 |
リーマンショック、東日本大震災と、事業環境が激変する中、「モノづくり企業」としての基盤強化とグローバル化を加速。 |
| 2012年 |
中国・天津にチェーン製造会社を設立。チップコンベヤを製造・販売するメイフラン・ホールディングスを連結子会社化。第1回つばき技能オリンピックを開催 |
| 2012年 |
中国・天津にチェーン製造会社を設立 |
| 2012年 |
チップコンベヤを製造・販売するメイフラン・ホールディングスを連結子会社化 |
| 2012年 |
第1回つばき技能オリンピックを開催 |
| 2013年 |
精機事業ユニットと（株）椿本エマソンが合併、（株）ツバキエマソンを設立 |
| 2014年 |
2020年度をターゲットとする「長期ビジョン2020」を策定。アグリビジネスや新ビジネスに挑戦 |
| 2014年 |
2020年度をターゲットとする「長期ビジョン2020」を策定 |
| 2016年 |
チェコに自動車部品の製造子会社を設立（世界8カ国12工場体制） |
| 2016年 |
チェコに自動車部品の製造子会社を設立（自動車部品事業、世界8カ国12工場体制となる） |
| 2017年 |
創業100周年を迎え、「TSUBAKI SPIRIT」新企業理念を制定。ツバキE&Mを吸収合併し、モーションコントロール事業部とする |
| 2017年 |
創業100周年、新企業理念「TSUBAKI SPIRIT」制定など、グループ力強化を図る |
| 2017年 |
（株）ツバキE&Mを吸収合併し、モーションコントロール事業部とする |
| 2018年 |
米・セントラル・コンベヤを連結子会社化 |
| 2018年 |
マテハンシステムを製造・販売する米・セントラル・コンベヤを連結子会社化 |
| 2020年 |
自動車部品事業を「モビリティ事業」に改称。サステナビリティ基本方針を制定。シニア層の活躍推進のため「65歳定年制」を導入 |
| 2020年 |
事業範囲拡大に伴い、「自動車部品事業」を「モビリティ事業」に改称 |
| 2020年 |
サステナビリティ基本方針を制定し、活動を強化 |
| 2020年 |
シニア層の活躍推進をねらいに、「65歳定年制」を導入 |
| 2021年 |
「長期ビジョン2030」を策定。社会課題解決と新商品・新事業の開発を加速 |
| 2021年 |
長期ビジョン2030を策定。「社会課題解決への貢献」を目指し、新商品開発、新事業開発を加速 |
| 2022年 |
国内外従業員対象の新事業提案制度「T-Startup」を開始。北米のフレキシブルカップリングの製造・販売会社を連結子会社化 |
| 2022年 |
国内外従業員を対象に、新事業提案制度「T-Startup」をスタート |
| 2022年 |
北米のフレキシブルカップリングの製造・販売会社を連結子会社化 |
| 2023年 |
「新事業開発センター」「DX・ITセンター」を新設。電動アシスト3輪自転車「多目的e-Cargo」を開発 |
| 2023年 |
新事業開発センター、DX・ITセンターを新設 |
| 2023年 |
電動アシスト3輪自転車「多目的e-Cargo」を開発 |
| 2024年 |
コンベヤチェーンを製造・販売する独・EUROCATENA GmbHを連結子会社化 |
| 2024年 |
コンベヤチェーンを製造・販売する独・EUROCATENA GmbH(現Tsubaki Jungbluth GmbH)を連結子会社化 |
| 2025年 |
福井県美浜市に福井美浜工場竣工（次世代モデルの人工光型植物工場） |
| 2026年 |
大同工業株式会社を連結子会社化 |
