「つるまち文化祭2026」に参加 ↗
阪和興業は、2026年11月7日・8日に名古屋市の鶴舞公園で開催される「つるまち文化祭2026」に参加します。子ども向け体験ブースで、鉄が酸素と反応して熱を出す仕組みを学びながら使い捨てカイロを作る企画を出展します。入場は無料です。
1947年の創立以来、私たちは歩みを止めず、変化する時代に合わせて最適なビジネスを展開し、「攻めの経営」を旗印に積極的な事業展開を行い、企業としての価値向上をめざしてきました。鉄鋼事業を中心に、非鉄・金属原料、食品、石油・化成品、木材、機械を含むその他事業が着実に成長し現在の阪和興業グループを支えています。
SAMANCOR社への追加出資
阪和流通センター東京(株)の土地及び建物の一部を売却
和歌山事務所を開設
日吉鋼材販売株式会社を設立
株式会社松山資材の株式を取得
ステンレスパイプ工業株式会社へ再生支援
オランダ王国 MM METAL RECYCLING B.V.への出資
マニラ事務所を開設
青山控股集団/インドネシア・ニッケル銑鉄製造プラントへ追加出資
青山控股集団有限公司へ追加出資(平成28年)
山陽鋼材株式会社の株式を取得
亀井鐵鋼株式会社の株式を取得
近江産業株式会社への出資
メキシコでリチウム生産を計画するカナダ企業Bacanora Minerals Ltd.(現・BACANORA LITHIUM PLC)に出資
SAMANCOR社に出資する日本南ア・クロム(株)へJOGMECと共同出資
ベトナムのSMC TRADING INVESTMENT JSE社の増資引き受け
大明国際控股有限公司が設立する浙江大明阪和金属科技有限公司に出資
ジャパンライフ株式会社の株式を取得
創立70周年記念祝賀会(平成29年)
創立70周年記念祝賀会にて
役員による鏡開き(東京本社)(平成29年)
南アフリカ WATERBERG白金族プロジェクトに参入
冷凍・冷蔵倉庫向け防熱工事事業をブリジストン化工品ジャパン株式会社より承継
マレーシアTATT GIAP STEEL CENTRE SDN. BHD.(現 HANWA STEEL CENTRE(M) SDN. BHD.)株式追加取得
四国営業所開設
二次電池向けニッケル・コバルト化合物等製造QMB NEW ENERGY MATERIALS CO.,LTD.へ出資
株式会社松山資材と日吉鋼材販売株式会社がMS日吉鋼材株式会社に経営統合
山東鋼材株式会社が株式会社小和野商店の事業譲受け
SMC HA NOI ONE MEMBER CO.,LTD.(現HANWA SMC STEEL HA NOI CO.,LTD.)経営権取得
HANWA METALS(THAILAND)CO.,LTD. 金属リサイクル事業ライセンス取得
東日本フーズ株式会社の株式を取得
インドネシア徳信鋼鉄有限公司へ出資
竜田鋼業株式会社をグループ会社化
鉄建工業株式会社をグループ会社化
「福利厚生表彰・認証制度(通称:ハタラクエール)」を受賞
障害者雇用の取組として「株式会社革靴をはいた猫」と業務提携
ダイコースチール株式会社と小和野商店株式会社が合併しダイコー小和野株式会社へ
秋田営業所開設
鈴木住電鋼線製品(広州)有限公司へ出資参画
大明国際控股有限公司へ出資参画
江陰市暁達金属製品製造股份有限公司へ出資
HANWA CANADA CORP. TRONTO BRANCHを開設
阪和ダイサン株式会社の設立
メタバース空間でのバーチャル大学「Hanwa Business School」の開校
リチウムイオン電池向けニッケル・コバルト化合物製造PT. QMB NEW ENERGY MATERIALSの稼働開始
HANWA ITALIA S.R.L.の設立
田中鉄鋼販売株式会社をグループ会社化
三沢興産株式会社へ出資
HANWA AUSTRALIA PTY LTD.の設立
HANWA PHILIPPINES CORPORATIONの設立
東邦金属株式会社をグループ会社化
阪和ビジネスパートナーズ株式会社の設立
PT GARUDA YAMATO STEELへ出資
シンクス株式会社をグループ会社化
マルゴ福山水産株式会社をグループ会社化
阪和興業は、2026年11月7日・8日に名古屋市の鶴舞公園で開催される「つるまち文化祭2026」に参加します。子ども向け体験ブースで、鉄が酸素と反応して熱を出す仕組みを学びながら使い捨てカイロを作る企画を出展します。入場は無料です。
株式会社阪和興業は、QUICK & NOMURA コーポレート・リサーチによるレポートが公表されたことをお知らせします。本レポートでは、当社の事業内容、強み・課題、事業計画、業績動向などが紹介され、当社が負担するスポンサー料により作成されています。
阪和興業株式会社は、「統合報告書2026」を発行しました。報告書では、長期的な目標や成長戦略、価値創造の取り組みを紹介しています。2026年5月に公表した中期経営計画2028の重点施策も説明しています。
阪和興業株式会社は、令和8年熊本地震の被災者支援と復興のために熊本県に500万円を寄付することを決定しました。被災地の一日も早い復旧・復興を願っています。
阪和興業株式会社は、南九州地域の再造林支援に対し感謝状を受領し、循環型林業の推進に貢献しています。