| 1956年10月 |
茂理 満（現名誉会長の母）と現名誉会長 茂理佳弘が宮詣り衣装、出産準備品を扱う「赤ちゃんの西松屋株式会社」を設立し、大手前通り店出店（資本金1,100千円、兵庫県姫路市本町、1997年11月廃止） |
| 1956年10月 |
設立 : 1956年10月 |
| 1959年03月 |
「株式会社西松屋ストアー」に商号変更 |
| 1965年10月 |
子供服の販売を事業目的に加え兵庫県姫路市紺屋町に出店し、あわせて本部事務所を移転 |
| 1971年11月 |
大阪府大阪市に出店 |
| 1972年04月 |
本部事務所規模拡大のため、兵庫県姫路市二階町に出店（1994年10月廃止）し、同時に本部事務所を移転 |
| 1979年08月 |
「株式会社西松屋チエーン」に商号変更 |
| 1979年10月 |
兵庫県姫路市に駐車場付郊外型店舗を出店 |
| 1985年11月 |
仕入活動強化のため大阪市北区芝田に大阪事業部事務所を開設 |
| 1987年03月 |
大阪事業部の規模拡大に伴い、事業部事務所を大阪市北区より大阪市東淀川区に移転(1994年4月廃止) |
| 1988年04月 |
兵庫県神戸市に郊外型大型店舗を出店 |
| 1989年12月 |
商品情報と販売情報を即時に収集するため、POSシステムと汎用コンピュータを導入 |
| 1990年11月 |
兵庫県神崎郡福崎町に出店、初めて郡部立地へ出店 |
| 1991年04月 |
兵庫県伊丹市に商品管理センター開設（1994年1月移転） |
| 1991年06月 |
業績規模の拡大に伴い、兵庫県姫路市南駅前町に本部事務所を移転 |
| 1993年11月 |
岡山県倉敷市に2店舗を出店し、中国地区へ販売エリアを拡大 |
| 1994年01月 |
分散していた本部機能の効率化を図るため、本社新社屋兼商品管理センター（兵庫県姫路市飾東町）を建設し移転（2002年8月業務の完全外部委託化に伴い商品管理センター廃止） |
| 1994年01月 |
本部機能の効率化のため、本社新社屋兼商品管理センター（兵庫県姫路市飾東町）を建設し移転（2002年8月業務の完全外部委託化に伴い商品管理センター廃止） |
| 1994年01月 |
本社新社屋兼商品管理センター（兵庫県姫路市飾東町）を建設し移転（2002年8月業務の完全外部委託化に伴い商品管理センター廃止） |
| 1997年05月 |
「株式会社西松屋チェーン」に商号変更 |
| 1997年05月 |
香川県高松市に出店し、四国地区へ販売エリアを拡大 |
| 1997年05月 |
埼玉県本庄市に出店し、関東地区へ販売エリアを拡大 |
| 1997年07月 |
日本証券業協会に株式を店頭登録銘柄として登録 |
| 1998年09月 |
福岡県北九州市に2店舗を出店し、九州地区へ販売エリアを拡大 |
| 1999年09月 |
静岡県富士市に出店し、中部地区へ販売エリアを拡大 |
| 1999年11月 |
東京証券取引所及び大阪証券取引所市場第二部に株式を上場 |
| 2001年02月 |
東京証券取引所及び大阪証券取引所市場第一部銘柄に指定 |
| 2001年07月 |
福島県郡山市に出店し、東北地区へ販売エリアを拡大 |
| 2003年04月 |
北海道札幌市に3店舗を出店し、北海道地区へ販売エリアを拡大 |
| 2004年04月 |
沖縄県沖縄市および那覇市に出店し、沖縄県へ販売エリアを拡大 : 北海道から沖縄県までの47都道府県、全国にチェーン店網を完成 |
| 2011年09月 |
神戸市中央区加納町に商品開発本部（旧 商品本部）三宮事務所を開設（2016年7月廃止） |
| 2015年04月 |
大阪市淀川区宮原に商品本部新大阪事務所（現 新大阪本部）を開設 |
| 2016年03月 |
さいたま市大宮区桜木町に東日本事務所を開設 |
| 2016年11月 |
インターネット販売専用の配送センター「ネット東日本センター」を開設 |
| 2018年11月 |
インターネット販売専用の配送センター「ネット西日本センター」を開設（2020年7月廃止） |
| 2018年12月 |
店舗数が1,000店舗に到達 |
| 2019年12月 |
東京都千代田区神田須田町に東日本事務所を移転 |
| 2021年11月 |
自社運営のインターネット販売サイト「西松屋公式オンラインストア」を開設 |
| 2022年04月 |
東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行 |
| 2025年06月 |
台湾でのチェーン店舗展開を目的として、当社100％出資の子会社「台灣西松屋股份有限公司」を、台湾・台北市に設立 |
| 2026-02-20 |
2026年2月20日現在で店舗数1,181店舗（北海道地区53店舗、東北地区99店舗、関東地区333店舗、中部地区198店舗、近畿地区219店舗、中国地区79店舗、四国地区44店舗、九州・沖縄地区156店舗） |
