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インターライフホールディングス株式会社

INTERLIFE HOLDINGS CO., LTD別名Interlife Holdings Inc.別名
銘柄コード
上場市場
TYO
国
Japan
従業員(単独)
14
関連会社
7
§01

基本情報

BASIC
所在地
〒104-0061 東京都中央区銀座六丁目13-16 銀座ウォールビル11階
社長
貴田 晃司
資本金
2,979,460,510  (29 億)
従業員数(単独)
14 人
従業員数(連結)
開始日
2010-10-05
終了日
§02

サイト

1 DOMAINS
§03

事業内容

3
内装工事事業音響・照明設備事業グループの経営管理及びそれに付帯する業務
§04

関連会社

7 COMPANIES
会社名 Group 親会社 子会社 得意先 仕入先 業務提携 銀行等 株主等
日商インターライフ
Group 子会社
株式会社昭和システムエンジニアリング
Group
株式会社サンケンシステム
Group
みずほ信託銀行株式会社
銀行等
株式会社みずほ銀行
銀行等
株式会社りそな銀行
銀行等
株式会社三井住友銀行
銀行等
リンク無しの社名は OpenBizGraph 未登録企業
§05

関連図

NETWORK
資本関係 得意先 仕入先 業務提携 銀行・株主 ドラッグで移動 · クリックで詳細へ
§06

沿革

17 EVENTS

株式会社日商 設立

インテリア制作業務(専業工事)の営業所展開

株式会社日商インターライフが株式移転の方法により、完全親会社となるインターライフホールディングス株式会社を設立(大阪証券取引所(現東京証券取引所)・JASDAQ市場スタンダードへ上場)

アーク・フロント株式会社を子会社化

ファシリティーマネジメント株式会社が株式会社ベストアンサーを子会社化

臨時株主総会において決算期を3月20日から2月末日に変更

有限会社マネジメントリサーチ及び株式会社システムエンジニアリングを子会社化

公募及び第三者割当増資を実施

株式会社サミーデザインを子会社化

デライト・コミュニケーションズ株式会社及び株式会社ジーエスケー、グランドスタッフ株式会社を子会社化

株式会社アドバンテージを設立

ディーナネットワーク株式会社が株式会社アヴァンセ・アジルを子会社化

ファシリティーマネジメント株式会社が玉紘工業株式会社を子会社化

子会社の株式会社サミーデザインが、ファンライフ・デザイン株式会社に商号変更

監査等委員会設置会社に移行

株式会社ラルゴ・コーポレーションを子会社化

株式会社日商インターライフとファンライフ・デザイン株式会社が合併

§07

ニュース

0 ARTICLES

ニュースはありません。

§08

公的データ

GOV
国税庁・基本情報4011501016216
商号又は名称
インターライフホールディングス株式会社
フリガナ
インターライフホールディングス
英語名
法人種別
301
住所
〒104-0061 東京都中央区銀座6丁目13番16号銀座ウォールビル11階
郵便番号
1040061
都道府県コード
13
市区町村コード
102
国外所在地
国内所在地(都道府県)英語
国内所在地(市区町村等)英語
国外所在地(英語)
法人番号指定年月日
2015-10-05
更新年月日
2018-06-13
変更年月日
2015-10-05
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
承継先法人番号
変更事由の詳細
最新履歴
1
検索対象除外
0
処理区分
01
訂正区分
1
商号又は名称イメージID
国内所在地イメージID
一連番号
1820658
出典:国税庁法人番号公表サイト 基本3情報
経済産業省・gBizINFO4011501016216
法人番号
4011501016216
商号又は名称
インターライフホールディングス株式会社
商号又は名称(カナ)
インターライフホールディングス
商号又は名称(英字)
登記記録の閉鎖等年月日
登記記録の閉鎖等の事由
登記住所
東京都中央区銀座6丁目13番16号銀座ウォールビル11階
郵便番号
1040061
都道府県
東京都
都道府県コード
13
市区町村(郡)
中央区
市区町村コード
102
番地以下
銀座6丁目13番16号銀座ウォールビル11階
組織種別
301
処理区分
01
訂正区分
1
状態
代表者名称
代表取締役社長    貴田  晃司
資本金
2979460000
従業員数
15
企業規模詳細(男性)
企業規模詳細(女性)
事業概要
WebサイトURL
創業年
事業種目
設立年月日
全省庁統一資格-資格等級
全省庁統一資格-営業品目
更新年月日
2018-06-13
キー情報
4011501016216
出典:Gビズインフォ(経済産業省)
§09

出典・更新

SOURCES
↑