| 1970年07月 |
東京都港区にて株式会社テノックスを設立、旭化成工業株式会社の代理店としてコンクリートパイルの販売、施工を開始 |
| 1970年07月 |
東京都港区にて株式会社テノックスを設立、旭化成工業株式会社の代理店としてコンクリートパイルの販売、施工を開始 |
| 1972年12月 |
本社を東京都港区赤坂2-4-1に移転 |
| 1972年12月 |
本社を東京都港区赤坂2-4-1に移転 |
| 1976年10月 |
旭化成建材株式会社の特約店として基本契約を締結 |
| 1976年10月 |
旭化成建材株式会社の特約店として基本契約を締結 |
| 1977年02月 |
既製杭の施工法（中掘り工法）、特許を取得 |
| 1977年02月 |
既製杭の施工法（中掘り工法）、特許を取得 |
| 1977年03月 |
東京都港区に建設機材リースのテノックスエンジニアリング株式会社を設立 |
| 1977年03月 |
東京都港区に建設機材リースのテノックスエンジニアリング株式会社を設立 |
| 1977年07月 |
中部地区の拡販のため、愛知県名古屋市に名古屋営業所を開設 |
| 1977年07月 |
中部地区の拡販のため、愛知県名古屋市に名古屋営業所を開設 |
| 1980年03月 |
新日本製鐵株式会社（現 日本製鉄株式会社）と鋼管杭、鋼管矢板を使用した低振動、低騒音杭基礎工法の研究開発に関して提携 |
| 1980年03月 |
新日本製鐵株式会社（現 日本製鉄株式会社）と鋼管杭、鋼管矢板を使用した低振動、低騒音杭基礎工法の研究開発に関して提携 |
| 1980年05月 |
旭化成建材株式会社と共同研究開発のCMJ工法（中掘り拡大根固め工法）、建設大臣認定を取得 |
| 1980年05月 |
旭化成建材株式会社と共同研究開発のCMJ工法（中掘り拡大根固め工法）、建設大臣認定を取得 |
| 1982年04月 |
タイ王国バンコク市にTHAI TENOX CO.,LTDを設立 |
| 1982年04月 |
タイ王国バンコク市にTHAI TENOX CO.,LTDを設立 |
| 1983年10月 |
住友セメント株式会社と提携し、土質安定処理材を使用したテノコラム工法の研究開発について提携 |
| 1983年10月 |
住友セメント株式会社と提携し、土質安定処理材を使用したテノコラム工法の研究開発について提携 |
| 1984年03月 |
テノコラム工法、特許を取得 |
| 1984年03月 |
テノコラム工法、特許を取得 |
| 1985年05月 |
新日本製鐵と共同研究開発のTN工法（中掘り拡大根固め工法）、建設大臣認定を取得 |
| 1985年05月 |
新日本製鐵と共同研究開発のTN工法（中掘り拡大根固め工法）、建設大臣認定を取得 |
| 1985年08月 |
千葉県東葛飾郡に沼南機材センターを開設 |
| 1985年08月 |
千葉県東葛飾郡に沼南機材センターを開設 |
| 1986年07月 |
千葉県船橋市に船橋機材センターを開設 |
| 1986年07月 |
千葉県船橋市に船橋機材センターを開設 |
| 1987年05月 |
関西地区の拡販のため、大阪府大阪市に大阪営業所を開設 |
| 1987年05月 |
関西地区の拡販のため、大阪府大阪市に大阪営業所を開設 |
| 1987年12月 |
九州地区の拡販と施工体制整備のため、福岡県大牟田市に株式会社テノックス九州を設立し、九州営業所を開設（1988年7月に福岡市へ移転） |
| 1987年12月 |
九州地区の拡販と施工体制整備のため、福岡県大牟田市に株式会社テノックス九州を設立し、九州営業所を開設（後に福岡市へ移転） |
| 1988年08月 |
ガンテツパイル工法（鋼管ソイルセメント杭）の研究開発に関して提携し、建設大臣認定を取得 |
| 1988年08月 |
ミサワホームとテノコラム工法に基づく戸建住宅地盤改良の建設大臣認定を取得及び実用化の研究開発に関して提携 |
| 1988年08月 |
ガンテツパイル工法（鋼管ソイルセメント杭）の研究開発に関して提携し、建設大臣認定を取得 |
| 1988年08月 |
ミサワホームと提携し、テノコラム工法に基づく戸建住宅地盤改良の建設大臣認定を取得 |
| 1988年11月 |
北陸地区の拡販のため、石川県金沢市に北陸営業所を開設（2011年4月に北陸出張所へ組織変更） |
| 1988年11月 |
石川県金沢市に北陸営業所を開設（2011年4月に北陸出張所へ組織変更） |
| 1989年02月 |
中国地区及び四国の拡販のため、広島県広島市に中四国営業所を開設 |
| 1989年02月 |
広島県広島市に中四国営業所を開設 |
| 1989年07月 |
東北地区の拡販のため、宮城県仙台市に東北営業所を開設 |
| 1989年07月 |
宮城県仙台市に東北営業所を開設 |
| 1989年09月 |
ミサワホームとテノコラム工法に基づく戸建住宅地盤改良の建設大臣認定を取得 |
| 1989年09月 |
ミサワホームと提携し、テノコラム工法に基づく戸建住宅地盤改良の建設大臣認定を取得 |
| 1990年12月 |
北海道地区の拡販のため、北海道札幌市に北海道営業所を開設 |
| 1990年12月 |
北海道札幌市に北海道営業所を開設 |
| 1991年05月 |
財団法人鉄道総合技術研究所、東急建設と攪拌混合杭による既設盛土補強工法の研究開発に関して提携 |
| 1991年05月 |
鉄道総合技術研究所、東急建設と攪拌混合杭による既設盛土補強工法の研究開発に関して提携 |
| 1991年06月 |
佐賀大学と軽量地盤改良工法の研究開発に関して提携 |
| 1991年06月 |
佐賀大学と軽量地盤改良工法の研究開発に関して提携 |
| 1991年11月 |
日本証券業協会に株式を店頭登録 |
| 1991年11月 |
日本証券業協会に株式を店頭登録 |
| 1993年02月 |
CMJ工法の超大径杭、建設大臣認定を取得 |
| 1993年02月 |
CMJ工法の超大径杭、建設大臣認定を取得 |
| 1995年03月 |
本社を東京都港区赤坂6-13-7に移転 |
| 1995年03月 |
ガンテツパイル工法、財団法人国土開発技術研究センターによる技術審査証明を取得 |
| 1995年03月 |
本社を東京都港区赤坂6-13-7に移転 |
| 1995年03月 |
ガンテツパイル工法が財団法人国土開発技術研究センターの技術審査証明を取得 |
| 1995年09月 |
株式会社山本組を傘下に収め、商号を株式会社テノックス技研に改称 |
| 1995年09月 |
株式会社山本組を傘下に収め、商号を株式会社テノックス技研に改称 |
| 1997年04月 |
株式会社テノックス技研がテノックスエンジニアリング株式会社を吸収合併 |
| 1997年04月 |
地盤の強化・補強に関する工法の開発等を目的に、鉄道総合技術研究所と共同出資で株式会社複合技術研究所を設立 |
| 1997年04月 |
株式会社テノックス技研がテノックスエンジニアリング株式会社を吸収合併 |
| 1997年04月 |
地盤の強化・補強に関する工法の開発を目的に、鉄道総合技術研究所と共同出資で株式会社複合技術研究所を設立 |
| 1997年11月 |
ラディッシュアンカー工法、先端建設技術センターによる技術審査証明を取得 |
| 1997年11月 |
ラディッシュアンカー工法が先端建設技術センターの技術審査証明を取得 |
| 1998年05月 |
船橋機材センターと沼南機材センターを統合し、東京機材センターを開設 |
| 1998年05月 |
船橋機材センターと沼南機材センターを統合し、千葉県船橋市に東京機材センターを開設 |
| 1998年10月 |
ガンテツパイル工法、建設大臣認定を取得 |
| 1998年10月 |
テノコラム工法、先端建設技術センターによる技術審査証明を取得 |
| 1998年10月 |
ガンテツパイル工法とテノコラム工法が建設大臣認定と先端建設技術センターの技術審査証明をそれぞれ取得 |
| 2001年03月 |
有限会社プロスペックを吸収合併 |
| 2001年03月 |
有限会社プロスペックを吸収合併し、株主構成の明瞭化を図る |
| 2002年07月 |
旭化成建材と共同研究開発のATTコラム工法の国土交通大臣認定を取得 |
| 2002年07月 |
旭化成建材と共同研究開発のATTコラム工法の国土交通大臣認定を取得 |
| 2003年07月 |
ATTコラム工法の大径化に対して国土交通大臣追加認定を取得 |
| 2003年07月 |
ATTコラム工法の大径化に対して国土交通大臣追加認定を取得 |
| 2004年12月 |
日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場 |
| 2004年12月 |
日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場 |
| 2005年06月 |
新日本製鐵と共同研究開発のTN-X工法の国土交通大臣認定を取得 |
| 2005年06月 |
新日本製鐵と共同研究開発のTN-X工法の国土交通大臣認定を取得 |
| 2005年12月 |
THAI TENOX CO.,LTDの株式を売却し、非連結子会社化 |
| 2005年12月 |
THAI TENOX CO.,LTDの株式を売却し、非連結子会社化 |
| 2010年02月 |
株式会社日本住宅保証検査機構と共同研究開発のピュアパイル工法の建築技術性能証明を取得 |
| 2010年02月 |
株式会社日本住宅保証検査機構と共同研究開発のピュアパイル工法の建築技術性能証明を取得 |
| 2010年04月 |
ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQに上場 |
| 2010年04月 |
ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併により、大阪証券取引所JASDAQに上場 |
| 2011年12月 |
本社を東京都港区芝5-25-11に移転 |
| 2011年12月 |
東京都港区芝5-25-11に本社を移転 |
| 2012年02月 |
ピュアパイル工法Ⅱの建築技術性能証明を取得 |
| 2012年02月 |
戸建住宅の液状化対策を低コストで提供できるベースバランス工法を開発 |
| 2012年02月 |
ピュアパイル工法Ⅱの建築技術性能証明を取得 |
| 2012年02月 |
東海大学藤井衛名誉教授監修のもと、戸建住宅の液状化対策を低コストで提供できるベースバランス工法を開発 |
| 2013年04月 |
秋田出張所を閉鎖し、岩手県盛岡市に北東北出張所を開設 |
| 2013年04月 |
秋田出張所を閉鎖し、岩手県盛岡市に北東北出張所を開設 |
| 2013年07月 |
東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ（スタンダード）に上場 |
| 2013年07月 |
東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ（スタンダード）に上場 |
| 2013年10月 |
テノコラム工法の技術審査証明の更新（超高濃度固化材液使用「テノコラムECO工法」の追加） |
| 2013年10月 |
テノコラム工法の技術審査証明の更新（超高濃度固化材液使用の追加） |
| 2014年03月 |
ATTコラム工法、公益社団法人土木学会の技術評価制度による技術評価を取得 |
| 2014年03月 |
公益社団法人土木学会の技術評価制度による技術評価を取得 |
| 2015年03月 |
ピュアパイル工法、特許を取得 |
| 2015年03月 |
ピュアパイル工法の特許を取得 |
| 2015年04月 |
福島県郡山市に郡山出張所を開設 |
| 2015年04月 |
株式会社テノックス九州及び同社の子会社であるTENOX KYUSYU VIETNAM CO.,LTD.を、連結子会社から持分法適用会社に変更 |
| 2015年04月 |
福島県郡山市に郡山出張所を開設 |
| 2015年04月 |
株式会社テノックス九州及びTENOX KYUSYU VIETNAM CO.,LTD.を持分法適用会社に変更 |
| 2015年09月 |
ベトナム社会主義共和国ホーチミン市にTENOX ASIA COMPANY LIMITEDを設立 |
| 2015年09月 |
ベトナム社会主義共和国ホーチミン市にTENOX ASIA COMPANY LIMITEDを設立 |
| 2017年01月 |
株式会社テノックス九州の株式を一部譲渡し、持分法適用関連会社より除外 |
| 2017年01月 |
株式会社テノックス九州の株式を一部譲渡し、持分法適用関連会社から除外 |
| 2018年08月 |
ベトナム社会主義共和国にてテノコラム工法の企業規格（TCCS）を取得 |
| 2018年08月 |
ベトナム社会主義共和国にてテノコラム工法の企業規格（TCCS）を取得 |
| 2019年03月 |
ピュアパイル工法typeⅢ、建築技術性能証明を取得 |
| 2019年03月 |
ピュアパイル工法typeⅢ、建築技術性能証明を取得 |
| 2020年06月 |
テノコラム工法、先端建設技術センターによる技術審査証明の更新（遠隔監視・バックアップ機能付施工管理システムの追加） |
| 2020年06月 |
テノコラム工法の技術審査証明の更新（遠隔監視・バックアップ機能付施工管理システムの追加） |
| 2020年07月 |
創立50周年を迎える |
| 2020年07月 |
創立50周年を迎える |
| 2020年10月 |
杭抜工事への参入や関西地区での施工体制及び営業力の強化のため、株式会社広島組及び亀竹産業株式会社を買収し完全子会社化（2021年2月に株式会社広島組を存続会社として亀竹産業を吸収合併） |
| 2020年10月 |
株式会社広島組と亀竹産業株式会社を買収し完全子会社化（2021年2月に吸収合併） |
| 2020年12月 |
コンクリート杭施工技術強化を目的として、日本ヒューム株式会社と業務資本提携 |
| 2020年12月 |
日本ヒューム株式会社と業務資本提携 |
| 2021年01月 |
ESG経営及び基礎工事分野での協力強化を目的として、日本コンクリート工業株式会社と業務資本提携 |
| 2021年01月 |
日本コンクリート工業株式会社と業務資本提携 |
| 2021年10月 |
SDS-ピュアパイル工法（スクリュードライバー・サウンディング試験結果に基づく支持力算定式）、建築技術性能証明を取得 |
| 2021年10月 |
SDS-ピュアパイル工法の建築技術性能証明を取得 |
| 2022年04月 |
東京証券取引所スタンダード市場に市場変更、大三島物産を買収し子会社化 |
| 2022年04月 |
東京証券取引所スタンダード市場に市場変更、大三島物産を買収し子会社化 |
| 2024年03月 |
建設基礎工事のサステナブル化の一環として、日本車輌製造と共同開発の電動小型杭打機DHJ-15E試作機が完成 |
| 2024年03月 |
日本車輌製造と共同開発の電動小型杭打機DHJ-15E試作機が完成 |
| 2024年07月 |
TN-X工法（CP-X工法）、一般財団法人ベターリビングより施工技術に関する建設技術審査証明を取得 |
| 2024年07月 |
TN-X工法（CP-X工法）が一般財団法人ベターリビングより施工技術に関する建設技術審査証明を取得 |
| 2024年11月 |
CP-X工法（既製コンクリート杭高支持力中掘り拡大根固め工法）、一般財団法人ベターリビングより基礎ぐいの許容支持力算定方法に関する技術評定を取得 |
| 2024年11月 |
CP-X工法（既製コンクリート杭高支持力中掘り拡大根固め工法）が一般財団法人ベターリビングより基礎ぐいの支持力算定方法に関する技術評定を取得 |
| 2025年01月 |
テノキューブ工法（浅層混合処理工法）、一般財団法人先端建設センターより施工技術に関する建設技術審査証明を取得 |
| 2025年01月 |
ジャパンホームシールドと共同開発のPurePile MassⅣ（ピュアパイルマッシュブ）工法、建築技術性能証明を取得 |
| 2025年01月 |
テノキューブ工法（浅層混合処理工法）が一般財団法人先端建設センターより施工技術に関する建設技術審査証明を取得 |
| 2025年01月 |
ジャパンホームシールドと共同開発のPurePile MassⅣ（ピュアパイルマッシュブ）工法が建築技術性能証明を取得 |
| 2025年12月 |
耐震性の高い戸建て住宅向け基礎工法の開発・展開や地盤データ・営業基盤の相互活用等を目的として、ジャパンホームシールドと資本業務提携 |
| 2025年12月 |
耐震性の高い戸建て住宅向け基礎工法の開発・展開や地盤データ・営業基盤の相互活用を目的に、ジャパンホームシールドと資本業務提携 |
